売上進捗は順調だが、営業利益の回復がFY2027-H1の最大焦点

2026年4月から6月までの1Qは、売上高が8,195百万円となり、前年同期の7,762百万円から5.6％増加した。一方、営業利益は273百万円で、前年同期の746百万円から63.4％減少した。経常利益も626百万円で21.3％減、親会社株主に帰属する四半期純利益も389百万円で27.5％減となっており、増収と減益が同時に起きている。売上高営業利益率は、前年同期の約9.6％から約3.3％へ約6.3ポイント低下した。

通期予想は売上高31,500百万円、営業利益2,800百万円、経常利益3,200百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,200百万円で、1Q時点では修正されていない。1Qの売上高進捗率は約26.0％で、四半期経過率25％をおおむね上回る一方、営業利益進捗率は約9.8％にとどまる。売上高と利益の進捗差は約16ポイントあり、上期に利益率が回復しなければ、下期に営業利益を大きく積み上げる必要がある。

会社は増収要因として、得意先への受注活動に注力した結果、シングルレバー式水栓とサーモスタット式水栓の受注が増えたことを挙げている。しかし、1Q開示では受注増加額、販売数量、値上げ効果、銅価格や為替が営業利益を何百万円押し下げたかという定量的な橋渡しは示されていない。そのため、1Qの減益が一時的なコスト要因なのか、通期を通じた採算悪化なのかは、上期の営業利益率と要因別金額の開示で確認する必要がある。

FY2027-H1では、通期計画の単純な50％進捗に相当する売上高15,750百万円、営業利益1,400百万円、純利益1,100百万円を基準に、利益の立ち上がりを確認したい。特に、1Qの約3.3％の営業利益率から上期累計でどこまで改善するか、また営業利益予想2,800百万円を維持できる根拠が追加説明されるかが重要である。