急激な円高による為替差損
FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「営業外収益及び営業外費用 営業外収益は、前連結会計年度より29,358千円増加して98,271千円（前期比42.6％増）となり、営業外費用は、為替差損の減少113,840千円などにより、前連結会計年度より103,842千円減少して16,633千円（前期比86.2％減）となりました。」
為替差損は前期から113,840千円減少し、為替変動による営業外費用の影響は縮小した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「経常利益は為替差損の発生により738,484千円（前年同中間期比12.2％減）」
前年同中間期の為替差益から転じ、当中間連結会計期間は為替差損207,889千円が発生し、経常利益の減少要因となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「経常利益は為替差益の発生があったものの前期比9.7％減の2,787,011千円」
円高による為替差損ではなく、当期も為替差益が発生したと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は為替差益の発生があったものの2,176,577千円（前年同四半期比2.8％減）となりました。」
為替差益が発生した状態が続いている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「経常利益は為替差益の発生があったものの1,251,800千円（前年同四半期比11.9％減）」
当四半期も為替差益が発生したと記載している。 - FY2023-Q1円高による為替差損から円安による為替差益へ転換有価証券報告書
「経常利益は為替差益の発生もあり651,289千円（前年同四半期比9.7％増）」
過去に記載された円高による為替差損とは異なり、当四半期は為替差益が経常利益の増加要因となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「経常利益は為替差益の発生により前期比18.3％増の3,085,275千円」
為替差益が通期の経常利益増加要因となったことを記載している。 - FY2022-Q3為替差損から為替差益へ転換有価証券報告書
「為替差益 32,725」
前回までの為替差損の記載から、当第３四半期連結累計期間は為替差益32,725千円の計上に変化している。 - FY2022-Q1為替差益から為替差損へ転換有価証券報告書
「為替差損 9,563」
前第１四半期の為替差益2,396千円から転じ、当第１四半期は為替差損9,563千円を計上した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益」
当第３四半期連結累計期間の営業外収益に為替差益14,234千円を計上しており、為替差益が続いている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「為替差益」
当第２四半期連結累計期間の営業外収益に為替差益323千円を計上しており、前四半期に続き為替差益が発生している。 - FY2021-Q1為替差損から為替差益へ転換有価証券報告書
「経常利益は為替差益の計上もあり312,748千円（前年同四半期比49.4％減）となりました。」
前年度第１四半期に計上されていた為替差損から転じ、当四半期は為替差益が経常利益の要因となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は為替差損の計上から1,576,952千円（前年同四半期比15.0％減）となりました。」
為替差損が引き続き実際に計上され、経常利益の減少要因となっている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益は為替差損の計上から1,172,613千円（前年同四半期比4.6％減）となりました。」
為替差損101,908千円が計上され、経常利益の減少要因となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益は為替差損の計上はあるものの618,621千円（前年同四半期比43.2％増）となりました。」
為替差損61,743千円が実際に計上され、経常利益の減少要因となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「経常利益については、当四半期に為替差損が発生したものの1,854,517千円（前年同四半期比9.7％増）となりました。」
当四半期に為替差損が実際に発生したと記載している。四半期連結損益計算書では為替差損99,301千円を計上している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益は為替差損の計上により431,945千円（前年同四半期比10.3％減）となりました。」
前四半期までの為替差益の記載から転じ、当四半期は為替差損24,191千円が実際に発生し、経常利益の減少要因となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益については、円安による為替差益により1,690,342千円（前年同四半期比6.7％増）となりました。」
円高による為替差損ではなく、円安による為替差益が経常利益の増加要因となった状況を継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「経常利益は円安基調が続いたことで1,039,942千円（前年同四半期比9.6％減）となりました。」
前四半期に続き、円高による為替差損ではなく、円安基調を背景とする為替差益が記載されている。 - FY2018-Q1為替差損から為替差益へ反転有価証券報告書
「経常利益は為替差益により481,342千円（前年同四半期比2.8％増）となりました。」
前期同四半期に発生していた為替差損とは異なり、当四半期は為替差益18,047千円が発生し、経常利益の増加要因となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、当連結会計年度の業績は、新規事業の販売が前期を下回ったことと、円高の影響等により連結売上高は前期比8.5％減の19,346,399千円となりました。」
円高が通期の売上高減少要因として引き続き記載されている。一方、為替差損は前期より減少している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、連結売上高は上半期に受けた円高の影響により13,813,418千円（前年同四半期比11.0％減）となりました。」
上半期に受けた円高が累計売上高の減少要因として引き続き記載されている。米国セグメントでも円高による売上高減少が記載されている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、連結売上高は大幅な円高の影響により8,949,104千円（前年同四半期比9.8％減）となりました。利益面においても事業の採算性向上が図られたものの、連結売上高の減少と円高の影響を受け営業利益は1,343,467千円（前年同四半期比10.6％減）となりました。」
円高による影響が為替差損だけでなく、連結売上高と営業利益の減少にも及んだと記載している。営業外費用には為替差損226,161千円を計上している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益については英国のEU離脱問題からの急激な円高により為替差損が発生したことで468,145千円（前年同四半期比28.9％減）となり、その結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は330,279千円（前年同四半期比27.8％減）となりました。」
英国のEU離脱問題に伴う急激な円高が為替差損として実際に発生し、経常利益の減少要因となっている。