平成33年3月期の売上高1兆円または営業利益1,000億円
FY2017に初出。7回の記載のうち2回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2018。直近の記載は2026-05-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- 2026-05-12再定義決算説明資料
「29/3期 計画 ROE 15%以上」
過去に明示されなくなっていたROE15％以上の目標を、2029年3月期計画として再度示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、2029年３月期に「売上高2.5兆円、営業利益2,500億円」の達成を目指しております。」
2029年3月期の売上高2.5兆円・営業利益2,500億円という全社目標を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2022年３月期の業績予想につきまして、現時点で予想可能な範囲で通期連結業績予想を以下のとおりとしました。」
従来の2021年3月期の売上高1兆円・営業利益1,000億円規模の目標から、2022年3月期の予想として売上高1兆円、営業利益800億円、親会社所有者帰属当期利益640億円を示している。 - FY2020後退有価証券報告書
「2021年３月期の業績予想につきましては新型コロナウイルスの世界的な感染拡大及び各国ロックダウン等による影響を精査中であり、現段階では合理的な算出が困難であるため、売上、利益ともに上限、下限と幅を持った予測としております。2021年３月期（計画） 売上高（億円） 9,000～10,000 営業利益（億円） 500～600」
従来の2021年3月期に向けた売上高1兆円・営業利益1,000億円規模の目標から、新型コロナウイルスの影響を踏まえ、売上高9,000～10,000億円、営業利益500～600億円の幅を持つ計画へ変更している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、「売上１兆円 and/or 営業利益1,000億円」の早期達成を目標としておりますが、2019年５月に発表いたしました中期事業計画に基づき、売上高については当初目標より１年前倒しとなる2020年３月期での実現を目指してまいります。また、中期事業計画においては、2022年３月期に「売上高１兆2,000億円、営業利益1,100億円」を目標に掲げております。」
従来の2021年3月期目標について、売上高1兆円の実現時期を2020年3月期へ前倒しし、2022年3月期には売上高1兆2,000億円・営業利益1,100億円へ目標を引き上げている。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「平成33年３月期（計画） 売上高（億円） 10,800 営業利益（億円） 1,020」
従来の平成33年3月期の売上高1兆円または営業利益1,000億円という目標に対し、年度計画表では売上高10,800億円、営業利益1,020億円を掲げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「さらに、地域的なリスク検討を行いながら、大規模な海外量産工場の展開とグローバルな研究開発体制を整備するとともに、M&A・アライアンスを通じて、収益力の向上、企業価値の拡大を積極的に進め、平成33年３月期には売上高１兆円又は営業利益1,000億円を目指します。」
平成33年3月期を期限として、売上高1兆円または営業利益1,000億円を目標に設定し、海外量産工場、グローバル研究開発、M&A・アライアンスを達成手段として示している。