為替変動・原材料価格高騰と熾烈な競争による原価・販売価格変動
FY2016に初出。28回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
だいわがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。21社中15社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「一方で、物流費や原材料価格等の高騰を受け、品質維持や安定したサービスの供給の為、４月に製品価格の改定を実施いたしましたが、競争環境の激化や物価高騰等による影響は依然として続いております。」
物流費・原材料価格の高騰、競争環境の激化による厳しさを継続して記載している。 - 2026-08-10悪化決算
「一方で、物流費や原材料価格等の高騰を受け、品質維持や安定したサービスの供給の為、４月に製品価格の改定を実施いたしましたが、競争環境の激化や物価高騰等による影響は依然として続いております。」
物流費・原材料価格等の高騰を受けて製品価格を改定した一方、競争激化や物価高騰の影響が継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「一方で、競争環境の激化等による影響や原材料価格の高騰は依然として続いております。」
競争環境の激化と原材料価格高騰による原価・販売環境の厳しさを継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方で競争環境の激化等による影響や原材料価格の高騰は依然として続いております。」
競争環境の激化と原材料価格高騰による原価・販売環境の厳しさを継続して記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「急激な為替の変動などによる鉄鋼材をはじめとする原材料価格の高騰に伴う原価の悪化や、他社との熾烈な競合により販売価格が変動を受けやすい構造となっております。」
為替変動、原材料価格高騰、競争による原価・販売価格変動のリスクを継続記載している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「主要取引業種の外食産業にあっては、原材料や人件費が高騰する中、消費者の節約志向の高まりなどにより、引き続き厳しい経営環境にありました。」
原材料価格・人件費の高騰によるコスト面の厳しさを継続して記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「急激な為替の変動などによる鉄鋼材をはじめとする原材料価格の高騰に伴う原価の悪化や、他社との熾烈な競合により販売価格が変動を受けやすい構造となっております。」
為替変動、原材料価格高騰、熾烈な競合による原価・販売価格変動のリスクを再掲している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、原材料価格の高騰、人件費の上昇により依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
原材料価格高騰と人件費上昇による事業環境の不透明感を継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、原材料価格の高騰、人件費の上昇により先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格高騰と人件費上昇による原価・経営環境への影響を引き続き記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「部品供給不足による一部製品の品薄状況があったものの」
従来から挙げていた供給面のリスクが、一部製品の品薄状況として実際の事業環境に現れたと記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、市場の部品供給不足による製品在庫の品薄状態を「新しいビジネスチャンス」と捉え、自社製品にとどまらず仕入商材を含めた提案により、顧客のニーズに幅広く対応することでトータルサポート力の強化に努めてまいりました。」
従来から挙げられていた部材の供給不足リスクについて、市場の部品供給不足による製品在庫の品薄状態として実際の事業環境に現れていると記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化や急激な円安の影響による資源価格や原材料仕入価格の高騰、人件費の上昇により厳しい状況になっております。」
原材料価格高騰・競争等の従来リスクに加え、急激な円安、資源価格・原材料仕入価格高騰、人件費上昇が事業環境の厳しさとして具体化している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替変動、原材料価格高騰、競争による原価・販売価格変動のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「今後のわが国経済の先行きにつきましては、新型コロナウイルス変異株の感染再拡大影響や、原材料価格等の高騰による下振れリスク、部材の供給不足など、依然予断を許さない状況が続くとみられます。」
既存の原材料価格高騰リスクに加え、部材の供給不足が明示され、原価・供給面のリスク範囲が広がっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替変動、原材料価格高騰、競争による原価・販売価格変動のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
為替変動、原材料価格高騰、競争による原価・販売価格変動のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替変動、原材料価格高騰、競争による原価・販売価格変動のリスクについて、重要な変更がないとの包括的な記載により継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「急激な為替の変動などによる鉄鋼材をはじめとする原材料価格の高騰に伴う原価の悪化や、他社との熾烈な競合により販売価格が変動を受けやすい構造となっております。」
為替変動、原材料価格高騰、熾烈な競合による原価・販売価格変動のリスクを再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
前事業年度に記載した事業等のリスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「急激な為替の変動などによる鉄鋼材をはじめとする原材料価格の高騰に伴う原価の悪化や、他社との熾烈な競合により販売価格が変動を受けやすい構造となっております。」
為替変動、原材料価格高騰、熾烈な競合による原価・販売価格変動のリスクを再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「業種業態を越えた競争の激化、採用難に伴う人件費の上昇及び原材料価格の高騰に直面し、引き続き厳しい状況にありました。」
競争激化、人件費上昇、原材料価格高騰を含むコスト面の厳しさを継続して記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「主要取引業種である外食産業は、個人消費の底堅い動きにより売上は堅調であるものの、業種業態を越えた競争の激化、採用難に伴う人件費の上昇及び原材料価格の高騰に直面し、引き続き厳しい状況にありました。」
競争激化と原材料価格の高騰によるコスト面の厳しさを継続して記載している。事業等のリスクについては重要な変更がないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「急激な為替の変動などによる鉄鋼材をはじめとする原材料価格の高騰に伴う原価の悪化や、他社との熾烈な競合により販売価格が変動を受けやすい構造となっております。」
為替変動、原材料価格高騰、熾烈な競合による原価・販売価格変動のリスクを再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「業種業態を超えた競争の激化や深刻な人手不足の影響による採用難及び人件費の上昇、原材料価格値上に伴うコストアップ等により、引き続き厳しい状況にありました。」
競争激化、深刻な人手不足、原材料価格値上げによるコストアップが、引き続き厳しい経営環境の要因として記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「業種業態を越えた競争の激化や深刻な人手不足の影響による人件費の上昇、原材料価格値上に伴うコストアップ等が影響し、引き続き厳しい状況にありました。」
競争激化と原材料価格値上げによるコストアップを、引き続き厳しい経営状況の要因として記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「業種業態を超えた競争の激化や、深刻な人手不足の影響による採用難及び人件費の上昇、原材料価格値上に伴うコストアップ等により、引き続き厳しい経営状況にありました。」
競争激化および原材料価格値上げに伴うコストアップを、引き続き厳しい経営状況の要因として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「急激な為替の変動などによる鉄鋼材をはじめとする原材料価格の高騰に伴う原価の悪化や、他社との熾烈な競合により販売価格が変動を受けやすい構造となっております。」
為替変動、原材料価格高騰、競合による原価・販売価格変動のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「急激な為替の変動などによる鉄鋼材をはじめとする原材料価格の高騰に伴う原価の悪化や、他社との熾烈な競合により販売価格が変動を受けやすい構造となっております。」
為替変動、鉄鋼材等の原材料価格高騰、競争による原価悪化・販売価格変動を事業リスクとして初めて具体化している。