実務を通じた人材育成
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「特許権・商標権・意匠権・実用新案権の保有件数については、2025年度実績240件となり、目標を達成しております。従業員の資格取得件数については、2025年度実績204件と前年度を下回っており、2026年度目標300件に対して進捗に課題があることから、教育計画の運用強化や自己啓発支援制度の活用促進により底上げを図ってまいります。」
人材育成施策について、知的財産保有件数は2025年度目標を達成した一方、資格取得件数は204件で2026年度目標300件に未達であり、教育計画・自己啓発支援の強化を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「指標 2026年度目標 2023年度実績 特許権・商標権・意匠権・実用新案権の保有件数 240件 217件 従業員の資格取得件数(年間) 300件 225件 女性管理職登用 4名 1名 外国人管理職登用 1名 ― 中途採用者管理職登用 25名 21名 有給休暇の取得率 80.0％以上 77.7％」
人材育成を、知的財産、資格取得、女性・外国人・中途採用者の管理職登用、有給休暇取得率などの2026年度目標と2023年度実績を伴う施策へ具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「指標 2025年度目標 教育研修実施回数 350回 特許権・商標権・意匠権・実用新案権の保有件数 230件 従業員の資格取得件数 200件」
実務経験を通じた人材育成のテーマを、教育研修、資格取得、知的財産、デジタル人材育成、リスキリング等の2025年度目標を伴う人財施策へ具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「製販の合併を通じて、製造分野だけでなく、設計、積算・購買、品質保証など幅広い知識・経験を持った幹部人材の育成に注力し、グループの組織力の強化を進めてまいります。」
製販統合を活用し、幅広い業務経験を持つ幹部人材の育成と組織力強化を進める方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「国内事業では、空調関連工事会社、ビル清掃管理会社、アジア事業では中国現地法人などで部門を越えた交流を進め、グループの総合力を活用して幅の広い幹部人材を育成し、グループ全体で組織力の強化を進めてまいります。」
部門を越えた交流を通じた幹部人材育成と組織力強化を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「現場での実践経験と部門を越えた交流を進め、グループ全体で幅の広い幹部人材を育成し、組織力の向上を進めてまいります。」
実践経験、部門横断交流、グループ全体での幹部人材育成を継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「グループ全体で人材の流動性を高めることで、幅の広い経験を積んだ幹部人材を育成し強い組織の継続性を高めてまいります。」
実務を通じた人材育成という従来のテーマを、グループ全体の人材流動性と幹部人材育成、組織の継続性に広げて表現している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、実務のなかでの人材育成に尽力し組織の基盤づくりに努めてまいります。」
実務を通じた育成を組織基盤づくりの手段としている。