モリタホールディングス（6455）・リスク再掲
自然災害・火災・停電等による事業中断
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
10記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故・感染症・紛争等による事業中断・操業停止・供給網寸断リスク436社が書いているテーマ・逆風439社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中69社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの440件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害、火災、停電等の事故災害、感染症の流行等が発生した場合、当社グループの設備等の損壊や国内外の経済活動の停滞等が生じ、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、事故災害及び感染症の流行による設備損壊・経済活動停滞のリスクを再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害、火災、停電等の事故災害、感染症の流行等が発生した場合、当社グループの設備等の損壊や国内外の経済活動の停滞等が生じ、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、事故災害及び感染症による設備損壊・経済活動停滞のリスクを再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や、火災、停電等の事故災害が発生した場合、当社グループの設備等が被害を被り、事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、火災、停電等による設備被害・事業中断リスクを再確認している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「災害復旧費用 18」
当第2四半期連結累計期間に災害復旧費用18百万円を計上しており、災害による影響が引き続き費用として表れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「災害による損失 195」
当連結会計年度に災害による損失195百万円を計上し、自然災害等による影響が実績として表れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 190」
当第３四半期連結累計期間に災害による損失190百万円を計上し、自然災害等による影響が実績として表れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 168」
当第2四半期連結累計期間に災害による損失168百万円を計上し、自然災害等による影響が実績として表れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「災害による損失 25」
当連結会計年度に災害による損失25百万円を計上しており、自然災害等による影響が実績として表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「環境車輌事業は、豪雨災害や台風の影響により一部の出荷に遅れが生じたことから、売上高は4,846百万円（前年同四半期比0.3％減）となり、セグメント利益（営業利益）は252百万円（前年同四半期比13.4％増）となりました。」
豪雨災害及び台風による出荷遅延が実際に発生している。また、災害損失引当金繰入額19百万円を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や、火災、停電等の事故災害が発生した場合、当社グループの設備等が被害を被り、事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
設備被害と修復費用を業績・財務への影響要因としている。