マックス（6454）・施策平均総労働時間増加
健康で働きやすい企業の実現と働き方・組織風土の改革
FY2018に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
7記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人事制度・働き方改革による組織基盤強化41社が書いているテーマ・逆風0社・追い風41社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている41社のうち14社を表示しています。上の文は41社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026平均総労働時間増加有価証券報告書
「平均総労働時間（年間） 1,907時間」
働きやすい企業の実現に関する指標として、平均総労働時間は1,907時間となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「平均年間総労働時間 （国内）1,879時間」
働きやすい企業の実現に向けた取り組みについて、国内の平均年間総労働時間が1,900時間未満の目標に対して1,879時間となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「年間総労働時間の低減に向け、残業時間の削減と年次有給休暇の取得率向上を推進しています。ワークライフバランスの推進にあたっては、フレックスタイム制や時間単位の年次有給休暇制度を導入しているほか、育児休業後の時短勤務期間を子どもが中学校に入学するまでとしています。」
健康で働きやすい企業の実現に向け、残業削減、有給休暇取得、フレックスタイム、時間単位休暇、育児後の時短勤務等の施策を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このような事から当社グループは、「デジタル技術活用による業務生産性の改善」を進め、「健康で働きやすい企業の実現」を目指します。」
健康で働きやすい企業の実現に向け、従来の人事制度・働き方改革に加えて、デジタル技術活用による業務生産性改善を掲げている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「社員が能力を発揮するには、心身ともに健康であることが重要と捉え、「労働時間管理」と「個人の健康管理」を全組織で実施すると共に、多様な働き方に対応した人事制度の見直しやフレックスタイム、テレワークの活用など職場環境づくりを行います。」
従来の人事制度見直し・職場環境投資に加え、労働時間・個人健康管理、フレックスタイム、テレワークまで具体的な施策の範囲を広げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「健康で働きやすい企業」の実現を推進していきます。心身ともに健康な社員が能力を発揮しやすい環境を整えることが重要と捉え、人事制度を柔軟に見直すとともに安全かつ快適に働く職場環境づくりへの投資を行います。」
人事制度の見直し、職場環境への投資、生産性向上、多様な働き方への対応を通じた働き方・組織風土改革を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「「健康で働きやすい企業」の実現を果たしていきます。働きやすい環境を整えるために人事制度を柔軟に見直していきます。業務を効率化することにより、健康に働き続けられる環境や各人の考える時間を創り出し、新たなことにチャレンジする気概を醸成していきます。また、失敗することを認める風土を作り、チャレンジと失敗を繰り返すことで自分自身や組織が成長し、その結果として会社の成長に繋げていきます。」
人事制度の柔軟な見直し、業務効率化、考える時間の創出、挑戦と失敗を認める組織風土づくりを具体策として示している。