製品ライフサイクル全体での環境負荷削減
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-10-01。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- 2026-10-01再掲ガバナンス
「マックスは、「マックスグループ環境宣言」「環境基本方針」のもと、環境・品質保証部長を委員長とするEMS委員会を設置し、各製造拠点の環境委員会において環境負荷低減に向けた活動を推進しています。」
環境負荷削減方針とEMSによる推進体制を再確認している。 - FY2026前進有価証券報告書
「CO2排出量（Scope１,２）15,106ｔ（2018年度比△16.8％） ※ CO2排出量（Scope３カテゴリ11）2,381,257t（2018年度比△17.6％） ※ 再資源化率 95.8％ ※」
2030年削減目標に関するScope1・2及びScope3カテゴリー11の実績と、再資源化率95.8％を開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「CO₂排出量（Scope１,２）13,391ｔ（2018年度比△20.5％） ※ CO₂排出量（Scope３カテゴリ11）2,286,801t（2018年度比△20.8％） ※ 再資源化率92.7％ ※」
Scope1・2排出量は2018年度比20.5％減、Scope3カテゴリー11は20.8％減となり、2030年目標に向けた削減進捗を示した。再資源化率は92.7％となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「CO2排出量（SCOPE１,２）15,428ｔ（2018年度比△8.3％） ※ CO2排出量（SCOPE３カテゴリ11）2,515,136t（2018年度比△12.9％） ※ 再資源化率 93.6％ ※」
従来掲げた2030年削減目標に対し、SCOPE1・2及びSCOPE3カテゴリー11の排出量、再資源化率の実績を開示し、環境負荷削減の進捗を数値で示している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社は、SCOPE３カテゴリー11でのCO2排出量が多いことを踏まえ、気候変動に関わるリスクの最小化のため、CO2排出量を指標として、以下の中長期目標を掲げております。１．2030年にCO2排出量を2018年度比50％削減 ２．2042年にCO2排出量ネットゼロ（カーボンニュートラル）を達成 SCOPE３カテゴリー11の削減（販売した製品の使用に伴う排出量）について、2030年にCO2排出量を2018年度比30％削減」
従来の環境負荷削減方針に加え、SCOPE1・2の2030年50％削減、2042年ネットゼロ、SCOPE3カテゴリー11の2030年30％削減という中長期目標を明示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、群馬県（玉村、藤岡、高崎、吉井、倉賀野）、茨城県（常磐）の国内全製造拠点、および中国（深圳）、マレーシア、タイの海外工場でISO14001の認証を取得しています。」
環境保全方針に加え、国内全製造拠点と中国・マレーシア・タイの海外工場でISO14001認証を取得していることを明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、「環境保全」を重要な課題として捉え、製品の開発・製造から廃棄に至るまでの事業活動や、業務面における環境にやさしい事務用品の使用など、あらゆる面から生じる環境負荷に対して、その削減に取り組んでおります。」
製品ライフサイクルと業務活動全般の環境負荷削減を重要課題として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、「環境保全」を重要課題のひとつとして捉えています。製品の開発・製造から廃棄に至るまでの事業活動や、業務面における環境にやさしい事務用品の使用など、あらゆる面から生じる環境負荷に対して、その削減に取り組んでいます。」
製品ライフサイクルと業務活動全般の環境負荷削減を重要課題として引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、「環境保全」を重要課題のひとつとして捉えています。製品の開発・製造から廃棄に至るまでの事業活動や、業務面における環境にやさしい事務用品の使用など、あらゆる面から生じる環境負荷に対して、その削減に取り組んでいます。」
製品ライフサイクルと業務活動全般の環境負荷削減を重要課題として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、「環境保全」を重要課題のひとつとして捉えています。製品の開発・製造から廃棄に至るまでの事業活動や、業務面における環境にやさしい事務用品の使用など、あらゆる面から生じる環境負荷に対して、その削減に取り組んでいます。」
製品ライフサイクルと業務活動全般を対象に環境負荷を削減する重要課題を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、「環境保全」を重要課題のひとつとして捉えています。製品の開発・製造から廃棄に至るまでの事業活動や、業務面における環境にやさしい事務用品の使用など、あらゆる面から生じる環境負荷に対して、その削減に取り組んでいます。」
製品の開発・製造・廃棄と業務活動の全般を対象に、環境負荷削減を重要課題としている。