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マックス(6454)・施策前進

成長分野への投入、消耗品再構築、拠点再編、新技術探索

FY2016に初出。37回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-10-01。

37記載
11年にわたる
5うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q3前進FY2022 – FY2024-Q3前進FY2025 – 2026-10-012016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 320222023: 420232024: 220242025: 220252026: 62026
同じテーマの他社
革新と挑戦を軸とする中長期経営戦略3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「今年度は、「未来を創る」をテーマとした2025~2027年3月期の中期経営計画の締めくくりの年であり、さらなる成長に向けて、2027年3月期を次期事業計画として上方修正しました。事業戦略、経営基盤強化戦略及び成長投資戦略を実践し、売上高は当社初の1,000億円超えを目指します。」

    「未来を創る」中期経営計画の最終年度計画を次期事業計画として上方修正し、3つの基本戦略を実践して売上高1,000億円超を目指す段階へ進んだ。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「「国内機工品事業」は、建築物の着工床面積の減少など外部環境は厳しかったものの、鉄筋結束機「ツインタイア」新製品の拡販などにより、鉄筋結束機とその消耗品の販売が上期累計では前年並みで推移しました。 「海外機工品事業」は、建設現場における人手不足を背景とした機械化需要の高まりなどにより、欧米で鉄筋結束機とその消耗品の販売が大幅に増加しました。 「住環境機器事業」は、主力の浴室暖房換気乾燥機「ドライファン」の販売が、注力しているリプレイス向け(既設機の置き換え)で増加したほか、一部OEM先向けでも堅調に推移しました。」

    国内機工品では新製品拡販により販売を前年並みに維持し、海外機工品では欧米の鉄筋結束機・消耗品が大幅増加、住環境機器ではリプレイス及び一部OEM向けが堅調となった。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「2024年4月28日に発表した2025~2027年3月期中期経営計画は、2030年度に目指す姿に向かうための計画であり、当期はその初年度にあたりましたが、堅調な業績結果と今後の見通しから、中期経営計画の業績指標を修正いたしました。「未来を創る」をテーマとして、事業戦略、経営基盤強化戦略、成長投資戦略の3つの戦略を実践することで、上方修正した中期経営計画の達成を狙ってまいります。」

    「未来を創る」中期経営計画の初年度として、業績指標を修正し、事業、経営基盤、成長投資の3戦略による計画達成を進める段階へ移行した。
  4. FY2024再定義有価証券報告書

    「2024年4月28日に発表した2025~2027年3月期中期経営計画は、2030年度に目指す姿に向かうための計画です。この中期経営計画は、「未来を創る」をテーマとして、事業戦略、経営基盤強化戦略、成長投資戦略の3つの基本戦略を軸に立案しております。」

    従来の成長分野投入や事業別施策を、2030年度の目指す姿に向けた「未来を創る」中期経営計画へ再構成し、事業、経営基盤、成長投資の3戦略に整理している。
  5. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「「国内機工品事業」は、コンクリート着工床面積の減少があったものの、12月に発売した鉄筋結束機の新製品「ツインタイア RB-442T」により、第3四半期は機械の販売が増加しました。また、主力のエアコンプレッサの販売が好調に推移しました。」

    12月発売の新製品「ツインタイア RB-442T」により国内機工品事業の機械販売が増加し、主力エアコンプレッサの販売も好調となった。
  6. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「「国内機工品事業」は、主力のエアコンプレッサの販売が好調に推移しました。また、コンクリート着工床面積の減少の影響などにより鉄筋結束機「ツインタイア」の機械の販売が鈍化したものの、累計稼働台数の増加により消耗品は堅調に推移したため、増収となりました。」

    エアコンプレッサの販売好調に加え、ツインタイアの累計稼働台数増加を基盤に消耗品販売が堅調となり、国内機工品事業は増収となった。
  7. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「「国内機工品事業」は、エアコンプレッサの販売が引き続き好調であったほか、鉄筋結束機「ツインタイア」の消耗品の販売が堅調に推移したことにより、増収となりました。」

    機工品分野でエアコンプレッサとツインタイア消耗品の販売が伸長し、成長分野への投入と消耗品事業の拡大が進んだ。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「鉄筋結束機を含むコンクリート構造物向け工具の当期実績は279億円となり、当期に策定した2024年3月期修正計画280億円を前倒しでほぼ達成したため、2024年3月期の売上高計画を310億円へ上方修正いたします。計画の達成に向け欧米での販売網強化、稼働を開始したタイ新工場による確実な供給などを実践してまいります。」

    コンクリート構造物向け工具の実績が279億円となり、2024年3月期修正計画を前倒しでほぼ達成したため、同年度計画を310億円へ上方修正し、欧米販売網強化とタイ新工場の稼働を次の施策としている。
  9. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「「国内機工品事業」は、エアコンプレッサ新製品の販売が好調であったほか、生産性向上に対する意識の高まりや提案活動の更なる推進により、鉄筋結束機「ツインタイア」とその消耗品の販売が増加しました。」

    新製品、提案活動、ツインタイア及び消耗品の販売増加を通じて、成長分野への投入と新製品開発を軸とする施策の進展を報告している。
  10. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「「国内機工品事業」は、太い鉄筋への結束用途に対する大口径機の提案が進んだことなどから、鉄筋結束機「ツインタイア」とその消耗品の販売が好調に推移したため、増収となりました。」

    鉄筋結束機事業で大口径機の提案が進み、ツインタイアと消耗品の販売好調・増収につながった。
  11. FY2022前進有価証券報告書

    「鉄筋結束機事業を含むコンクリート構造物向け工具の当期売上高は229億円となり、当期期初の2024年3月期計画220億円を2期前倒しで達成したため、2024年3月期の売上高計画を280億円へ上方修正いたします。計画の達成に向け販売網の更なる強化とタイ新工場の稼働に向けた活動などを実践してまいります。」

    コンクリート構造物向け工具の売上高が2024年3月期計画を2期前倒しで達成し、同年度計画を220億円から280億円へ上方修正した。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の経営は、これらの分野におけるマーケティングノウハウや豊富な事業経験に基づいて、次代を見据えた新製品開発、技術力強化等に取り組んでおります。」

    マーケティングノウハウや事業経験を基盤とした新製品開発・技術力強化の成長施策を再確認している。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の経営は、これらの分野におけるマーケティングノウハウや豊富な事業経験に基づいて、次代を見据えた新製品開発、技術力強化等に取り組んでおります。」

    マーケティングノウハウや事業経験を基盤とした新製品開発・技術力強化の成長施策を再確認している。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の経営は、これらの分野におけるマーケティングノウハウや豊富な事業経験に基づいて、次代を見据えた新製品開発、技術力強化等に取り組んでおります。」

    マーケティングノウハウや事業経験を基盤とした新製品開発・技術力強化の成長施策を再確認している。
  15. FY2021再定義有価証券報告書

    「①海外でのインダストリアル機器の成長:鉄筋結束機事業、AF(農業・食品)事業 (鉄筋結束機事業) 「TWINTIER(ツインタイア)」の発売以来、急速に事業拡大を続けておりますが、さらなる成長を目指し、重点的にリソースの投入を行います。」

    従来の成長分野投入、消耗品、拠点再編、新技術探索という枠組みを、海外機工品、国内ビジネスモデル変革、新規事業、経営基盤、環境保全の5課題へ再整理している。
  16. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の経営は、これらの分野におけるマーケティングノウハウや豊富な事業経験に基づいて、次代を見据えた新製品開発、技術力強化等に取り組んでおります。」

    マーケティングノウハウや事業経験を基盤とした新製品開発・技術力強化の成長施策を再確認している。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の経営は、これらの分野におけるマーケティングノウハウや豊富な事業経験に基づいて、次代を見据えた新製品開発、技術力強化等に取り組んでおります。」

    マーケティングノウハウや事業経験を基盤とした新製品開発・技術力強化を継続している。
  18. FY2020再定義有価証券報告書

    「当面の課題は、海外事業の拡大と国内ビジネスモデルの変革と認識し、以下に掲げる具体的施策に取り組みます。」

    従来の成長分野・新技術等の基本戦略を、海外事業の拡大、国内ビジネスモデルの変革、働き方・組織風土改革という当面の課題に整理し直している。
  19. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「「国内機工品事業」は、太い鉄筋径の結束を可能にした鉄筋結束機「ツインタイア」の新製品を11月に発売し、建築などの既存市場だけでなく、土木市場などへの導入が進み、微増収となりました。」

    ツインタイアの新製品を11月に発売し、既存の建築市場に加えて土木市場などへの導入が進んだ。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の経営は、これらの分野におけるマーケティングノウハウや豊富な事業経験に基づいて、次代を見据えた新製品開発、技術力強化等に取り組んでおります。」

    マーケティングノウハウや事業経験を基盤とした新製品開発・技術力強化の成長施策を再確認している。
  21. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「「国内機工品事業」は、コンクリート構造物向け工具の販売が鉄筋結束機「ツインタイア」を中心に増加したことに加え、釘打機やコンプレッサなど木造建築物向け工具の販売も増加し、増収となりました。」

    鉄筋結束機「ツインタイア」、釘打機、コンプレッサの販売増加と増収を報告しており、成長分野への投入及び新製品を軸とする施策の進展が示されている。
  22. FY2019前進有価証券報告書

    「計画初年度となる当期は、国内新設住宅着工戸数の減少等の影響はあったものの、前期に発売した鉄筋結束機の新製品「ツインタイア」の市場開拓が計画を上回るスピードで進んだことで業績を牽引し、売上はほぼ計画通り、各利益は計画を上回る実績となりました。」

    中期経営計画の初年度において、ツインタイアの市場開拓が計画を上回る速度で進み、利益が計画を上回ったと報告している。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の経営は、これらの分野におけるマーケティングノウハウや豊富な事業経験に基づいて、次代を見据えた新製品開発、技術力強化等に取り組んでおります。」

    マーケティングノウハウや事業経験を基盤に、新製品開発・技術力強化を進める成長施策を再確認している。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の経営は、これらの分野におけるマーケティングノウハウや豊富な事業経験に基づいて、次代を見据えた新製品開発、技術力強化等に取り組んでおります。」

    マーケティングノウハウや事業経験を基盤に、新製品開発・技術力強化を進める成長施策を再確認している。
  25. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の経営は、これらの分野におけるマーケティングノウハウや豊富な事業経験に基づいて、次代を見据えた新製品開発、技術力強化等に取り組んでおります。」

    マーケティングノウハウや事業経験を基盤に、新製品開発・技術力強化を進める成長施策を再確認している。
  26. FY2018再定義有価証券報告書

    「今回新たに策定した中期経営計画は、現経営方針を継続し「マックスは、お客様が支持する存在であり続ける」ことに軸を置き、3年後に当社がありたい姿を具現化するための実行策を明らかにしたものです。」

    従来の4つの基本戦略から、3年後のありたい姿を実現する中期経営計画へ戦略の枠組みを再構成している。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の経営は、これらの分野におけるマーケティングノウハウや豊富な事業経験に基づいて、次代を見据えた新製品開発、技術力強化等に取り組んでおります。」

    マーケティングノウハウや事業経験を基盤に、新製品開発と技術力強化を進める成長施策を再確認している。
  28. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の経営は、これらの分野におけるマーケティングノウハウや豊富な事業経験に基づいて、次代を見据えた新製品開発、技術力強化等に取り組んでおります。」

    マーケティングノウハウや事業経験を基盤に、新製品開発・技術力強化を進める成長施策を再確認している。
  29. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の経営は、これらの分野におけるマーケティングノウハウや豊富な事業経験に基づいて、次代を見据えた新製品開発、技術力強化等に取り組んでおります。」

    新製品開発、技術力強化、マーケティング・事業経験の活用を通じた成長戦略を再確認している。
  30. FY2017再掲有価証券報告書

    「その実現に向けて①成長分野への投入シフト②消耗品ビジネスの再構築③設備投資・拠点再編によるコストダウン④新規技術領域の探索と深耕の4つの基本戦略を実行することで持続的な成長を図り全社収益の向上を目指してまいりました。」

    4つの基本戦略を、当期の経営方針を実現する手段として再確認している。
  31. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「具体的な施策としては、販売部門では、事業を5営業部に区分しそれぞれに新規事業領域を設定し、CRMを通して革新比率(売上高全体に占める、過去3年間に発売した新製品の比率)30%を達成することにより事業を拡大します。」

    成長事業・収益力強化に向けた販売部門の区分、新規事業領域設定、CRM活用を再掲している。
  32. FY2016初出有価証券報告書

    「その実現に向けて①成長分野への投入シフト②消耗品ビジネスの再構築③設備投資・拠点再編によるコストダウン④新規技術領域の探索と深耕の4つの基本戦略を実行することで持続的な成長を図り全社収益の向上を目指してまいりました。」

    経営方針を実行する手段として、成長分野、消耗品、設備・拠点、新技術の4領域を明示している。
一緒に動いた変遷

「成長事業の確立・収益力の強化・自律的な行動」は、この変遷が動いた37回のうち16回、同じ書類で同じ向きに動きました。

161615131210★123456
  1. ★この変遷
  2. 1成長事業の確立・収益力の強化・自律的な行動16回
  3. 2アジアの販売ルート強化と欧州・北米・アジアの市場拡大16回
  4. 3浴室暖房換気乾燥機を軸とする事業拡大と原価低減15回
  5. 4取引先関係強化と大型物件導入によるコンクリート工具拡大13回
  6. 5欧米販売チャネル構築と消耗品事業の再構築12回
  7. 6国内オフィス事業の「とじる」・表示作成事業の拡大10回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
マックスの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-01のガバナンスで、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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