環境に配慮した研究開発とエコプロダクツ
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-03-24。
JUKIがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。35社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
- 2026-03-24再定義株主総会
「主要なテーマとしては「カーボンニュートラルの実現」、「人事グランドデザインの実行」、「サステナブル調達」、「品質経営の徹底」、「ガバナンスの強化」としております。」
持続可能性に関するテーマが、5項目の主要テーマとして整理されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また“持続可能な開発目標(SDGs)” を受け、長期的な展望で持続可能な社会の実現に向けた取り組みは社会全体で更に加速しております。」
SDGsを踏まえた持続可能な社会の実現に向けた取り組みを、引き続き事業環境および経営上のテーマとして記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また“持続可能な開発目標(SDGs)”を受け、長期的な展望で持続可能な社会の実現に向けた取り組みは社会全体で更に加速しております。」
SDGsを踏まえた持続可能な社会の実現に向けた取り組みを、事業環境および経営上の継続的なテーマとして記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また“持続可能な開発目標(SDGs)”を受け、長期的な展望で持続可能な社会の実現に向けた取り組みは社会全体で更に加速しております。」
SDGsを踏まえた持続可能な社会の実現に向けた取り組みを、事業環境および経営上の継続的なテーマとして記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「③“持続可能な開発目標(SDGs)に向けた”経営の実現」
従来の製品環境対応を含む持続可能性の取り組みを、6つの変革の一つであるSDGsに向けた経営の実現として継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「③“持続可能な開発目標(SDGs)に向けた”経営の実現」
環境対応を含む持続可能性の取り組みを、6つの変革の一つであるSDGsに向けた経営の実現として継続して掲げている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「③“持続可能な開発目標(SDGs)に向けた”経営の実現」
従来のエコプロダクツや製品環境対応に加え、6つの変革の一つとして、SDGsに向けた経営の実現を掲げ、環境対応の範囲を経営全体へ広げている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「また、今後の活動としましては、持続可能な社会の実現に向けた商品・サービスの提供力の強化に高いレベルで技術開発を進めてまいります。」
当年度のエコプロダクツ認定は18機種となった。従来の有害物質削減、小型・軽量化、省エネ化を中心とする製品環境対応から、持続可能な社会に向けた商品・サービス提供力の強化へ表現の範囲を広げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は17機種が認定されました。環境対応として、「JUKIグループグリーン調達ガイドライン」の改定と共に製品への有害物質及び高懸念物質不使用による環境安全・保全性の向上、小型・軽量化による省資源化、高効率制御及びオイルフリー化による省エネ化など今後もより高いレベルでの技術開発を進めてまいります。」
エコプロダクツ認定、グリーン調達、有害物質不使用、小型・軽量化、高効率制御、オイルフリー化を継続している。当年度の認定機種は17機種だった。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成21年３月から「JUKIエコプロダクツ認定制度」をスタートし、当連結会計年度は20機種が認定されました。環境対応として、「JUKIグループグリーン調達ガイドライン」の改定と共に製品への有害物質及び高懸念物質不使用による環境安全・保全性の向上、小型・軽量化による省資源化、高効率制御及びオイルフリー化による省エネ化など今後もより高いレベルでの技術開発を進めてまいります。」
エコプロダクツ認定制度、グリーン調達、有害物質不使用、小型・軽量化、高効率制御、オイルフリー化を環境対応の研究開発施策として記載し、当年度は20機種を認定した。