JUKI（6440）・リスク再掲
原材料価格・運賃高騰による調達・物流コスト上昇リスク
FY2022-Q1に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
8記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
材料費・荷造運賃・人件費増による利益圧迫142社が書いているテーマ・逆風145社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。102社中64社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに31社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている142社のうち14社を表示しています。上の文は142社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-08-04再掲決算
「米国の通商政策や中東情勢等を背景としたエネルギー・資源高、物価上昇・景気減速の懸念が継続する等、依然として先行き不透明な状況が継続しました。」
エネルギー・資源高、物価上昇、景気減速懸念によるコスト・経済活動への制約が引き続き示された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ紛争の長期化や米中緊張関係の継続による資源高や世界的なインフレ等による諸コストの高騰、中国経済の回復遅延や投資活動の抑制、新興国における外貨不足など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
資源高、世界的インフレ等による諸コストの高騰は引き続き事業環境上のリスクとして記載されている。一方、生産コストや物流費の削減等の対策も進めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ紛争の長期化や米中緊張関係の継続による資源高や世界的なインフレ等による諸コストの高騰」
資源高、世界的インフレ等による海外材料費・経費を含む諸コストの高騰が、引き続き経済活動および利益を制約している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ紛争の長期化や米中緊張継続による資源高や、世界的なインフレや金利上昇による海外諸コストの高騰、新興国における外貨不足などにより経済活動が制約を受けました。」
資源高、世界的インフレ、金利上昇による海外諸コストの高騰と、新興国の外貨不足が引き続き経済活動を制約している。物流混乱は沈静化しつつあるとされたが、コスト上昇リスクは継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、ロシア・ウクライナ紛争の長期化や米中緊張の高まりによる資源高やサプライチェーンの分断、世界的なインフレや金利上昇による諸コストの高騰、新興国における外貨不足などにより経済活動が制約を受けました。」
資源高、世界的インフレ、金利上昇による諸コストの高騰が明示され、海外の材料費・経費等の負担増として利益を圧迫した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「部品価格や物流費の高騰継続によるコストの大幅な上昇などにより、営業利益は24億８千７百万円(対前年比17.2％減)」
部品価格・物流費の高騰が継続し、調達・物流コストの大幅な上昇として営業利益の前年同期比17.2％減の要因となっている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「部品価格や物流費の高騰によるコストの大幅な上昇などにより、営業利益は15億５千８百万円(対前年比18.3％減)、経常利益は15億８千１百万円(対前年比7.8％減)」
原材料・部品価格や物流費の高騰が、部品調達難や物流混乱と併せて実際のコスト上昇として表れ、営業利益・経常利益の減少要因となった。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「世界的な部品不足、物流の混乱、原材料価格や運賃の高騰、ロシア・ウクライナ情勢などの地政学リスクの顕在化など、先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格・運賃の高騰を新たな外部リスクとして明示し、部品調達・物流コストの増加が営業利益を抑制する実績として現れている。