為替相場の変動
FY2016に初出。27回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
アマノがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。118社中67社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに23社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「香港は現地通貨ベースでは増収となったものの、円貨ベースでは為替影響により減収となり」
為替変動が香港のパーキング事業の円貨ベース減収要因として実際の業績に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「欧州ではフランスの情報システムは為替の影響等もあり減収。アジア地域では、香港のパーキングシステムは伸長したものの、韓国のパーキングシステムは昨年末以降の政治的混乱やマクロ経済の低迷に加え現地通貨安の影響もあり若干の減収。」
為替変動がフランスの情報システムの減収および韓国パーキングシステムの減収要因として実際の業績に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「海外グループ会社は、円安効果もあり、北米、欧州、アジアともに増収。」
円安効果が海外増収要因の一つとして実際の業績に現れた。海外売上高は40,778百万円、前年同期比31.4％増となり、為替換算調整勘定も増加した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「海外グループ会社は、円安効果もあり、北米、欧州、アジアともに増収。」
円安効果が海外増収要因の一つとして年度業績に現れた。海外売上高は66,954百万円、前期比21.0％増となり、為替換算調整勘定も3,036百万円増加した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「海外グループ会社は、円安効果もあり、北米、欧州、アジアともに増収。」
為替変動が実際の海外業績に影響し、円安効果が北米・欧州・アジアの増収要因の一つとして記載された。海外売上高は前年同期比20.7％増となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、海外での取引を円換算する際に、為替相場の変動により影響を受ける状況にあります。」
海外生産・販売拠点に伴う為替換算リスクが継続して記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「グローバルな事業展開を進めており、海外に生産・販売拠点を保有しております。したがって、当社グループの業績は、海外での取引を円換算する際に、為替相場の変動により影響を受ける状況にあります。」
海外生産・販売拠点に伴う為替換算リスクが継続して記載されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「海外では、円安効果もあり、北米、欧州、アジアともに増収。このうちアジア地域では、韓国や香港、マレーシアでパーキングシステムが大きく伸長し、全体で二桁の増収。」
為替変動が実際の海外業績に影響し、円安効果が海外増収要因の一つとなった。海外売上高は55,318百万円、前期比24.8％増となり、為替換算調整勘定も3,583百万円増加した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「海外では、円安効果もあり、北米、欧州、アジアともに増収。」
円安効果が北米・欧州・アジアの増収要因の一つとして引き続き実際の海外業績に現れている。海外売上高は前年同期比22.9％増となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「海外では、円安効果もあり、北米、欧州、アジアともに増収。」
為替相場の変動が実際の海外業績に影響し、当第２四半期累計期間は円安効果が北米・欧州・アジアの増収要因の一つとして記載された。為替換算調整勘定も4,296百万円増加している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「海外では、円安効果もあり、北米、欧州、アジアともに増収。特にアジア地域はパーキングシステムが伸長し、二桁の増収。」
為替相場の変動が海外業績に実際に影響し、当四半期は円安効果が北米・欧州・アジアの増収要因の一つとして記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「グローバルな事業展開を進めており、海外に生産・販売拠点を保有しております。したがって、当社グループの業績は、海外での取引を円換算する際に、為替相場の変動により影響を受ける状況にあります。」
海外生産・販売拠点に伴う為替換算リスクが継続して記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「グローバルな事業展開を進めており、海外に生産・販売拠点を保有しております。したがって、当社グループの業績は、海外での取引を円換算する際に、為替相場の変動により影響を受ける状況にあります。」
海外生産・販売拠点に伴う為替換算リスクが継続して記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「グローバルな事業展開を進めており、海外に生産・販売拠点を保有しております。したがって、当社グループの業績は、海外での取引を円換算する際に、為替相場の変動により影響を受ける状況にあります。」
海外生産・販売拠点に伴う為替換算リスクが継続して記載されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「海外の実績は、北米のアマノマクギャン社が減収、アジアの運営受託事業は香港が増収も各国の外出禁止令の影響により韓国やマレーシアは減収となり、海外全体では2,056百万円減収（前年同期比17.2％減）となりました。」
為替変動はクリーンシステムの北米減収要因として記載され、海外全体でも減収が生じた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「海外は、北米が増収となったものの、欧州が為替の影響により減収となり、全体では減収となりました。」
為替変動が欧州の減収要因として第3四半期累計期間の実績に現れている。海外売上高は欧州が前年同期比1.9％減、為替換算調整勘定も1,461百万円減少した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「海外の実績は、北米のアキュタイムシステムズ社は増収、欧州のホロクオルツ社は為替の影響により減収となり、海外全体では42百万円増収（前年同期比0.8％増）となりました。」
為替変動が欧州子会社の減収要因として当第２四半期累計期間の実績に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「したがって、当社グループの業績は、海外での取引を円換算する際に、為替相場の変動により影響を受ける状況にあります。」
海外生産・販売拠点を持つことに伴う為替換算リスクが継続して記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「グローバルな事業展開に伴い、当社グループの業績は海外での取引を円換算する際に、為替相場の変動による影響を受ける状況にあります。」
海外取引の円換算に伴う為替変動リスクが継続して記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「グローバルな事業展開に伴い、当社グループの業績は海外での取引を円換算する際に、為替相場の変動による影響を受ける状況にあります。」
海外取引の円換算に伴う為替変動リスクが継続して記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「グローバルな事業展開に伴い、当社グループの業績は海外での取引を円換算する際に、為替相場の変動による影響を受ける状況にあります。」
海外取引の円換算に伴う為替変動リスクが継続して記載されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「海外は、欧州が為替の影響により減収も、北米が増収となり、全体では若干の増収となりました。」
為替の影響が欧州の減収要因として当第1四半期の実績に現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「海外の実績は、円高の影響もありアジア地域で減収となり、海外全体では９億57百万円減収（前期比24.9％減）となりました」
為替変動がアジアを含む海外事業の減収として年度業績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「海外は、中国経済減速の影響が続き減収となりました。国内は、アマノ単体が清掃機器の売上減により減収となりました。海外は、北米の木材床研磨機器事業が引き続き堅調に推移しましたが、為替の影響により全体としては減収となりました。」
為替の影響が海外クリーンシステムの減収要因として実際の業績に表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「海外では中国経済の減速や円高の影響もあり、事業環境は厳しい状況で推移しております。海外全体では５億45百万円減収（前年同期比30.8％減）となりました」
円高が海外事業の減収要因として引き続き実績に影響している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「減益となった主な要因としては、アマノ単体で本年４月に投入した人事労務管理ソフトウェアの償却費増加及び円高の影響があげられます」
為替変動リスクについて、円高が当四半期の減益要因として実際の業績に影響したと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの業績は、海外での取引を円換算する際に、為替相場の変動により影響を受ける状況にあります」
海外製造・販売拠点を持つことに伴う円換算影響をリスクとして記載している。