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ダイコク電機(6430)・施策後退

次世代開発への積極投資と研究開発の拡大

FY2016に初出。31回の記載のうち16回が「後退」で、最初の「後退」はFY2018。直近の記載はFY2026。

31記載
11年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q3後退FY2021-Q1 – FY2022前進FY2024-Q2 – FY2025-H12016: 320162017: 320172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 220222023: 220232024: 320242025: 220252026: 12026
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研究開発人員・費用の投入規模と推移6社が書いているテーマ・逆風1社・追い風3社

ダイコク電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026後退有価証券報告書

    「開発スタッフ164名により「情報システム事業」及び「アミューズメント事業」各々の研究開発を行っております。当連結会計年度における研究開発費の総額は1,012百万円であり」

    研究開発は継続しているが、開発スタッフは前年度の177名から164名、研究開発費は1,154百万円から1,012百万円へ減少した。
  2. FY2026-H1後退有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は3億51百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の4億81百万円から3億51百万円へ減少した。
  3. FY2025後退有価証券報告書

    「開発スタッフ177名により「情報システム事業」及び「アミューズメント事業」各々の研究開発を行っております。当連結会計年度における研究開発費の総額は1,154百万円であり」

    研究開発は継続しているが、研究開発費は前年度の1,580百万円から1,154百万円へ減少した。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は4億81百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の4億40百万円から4億81百万円へ増加した。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「開発スタッフ215名により「情報システム事業」及び「アミューズメント事業」各々の研究開発を行っております。当連結会計年度における研究開発費の総額は1,580百万円であり」

    研究開発スタッフ215名、研究開発費1,580百万円を開示し、スマート遊技機向けゲーム性、ソフト開発効率化、情報公開端末などの開発を進めている。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は8億85百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の3億98百万円から8億85百万円へ増加している。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4億40百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の2億68百万円から4億40百万円へ増加している。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3億98百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費398百万円を開示している。
  9. FY2022後退有価証券報告書

    「開発スタッフ200名により「情報システム事業」及び「制御システム事業」各々の研究開発を行っております。当連結会計年度における研究開発費の総額は627百万円であり」

    研究開発活動は継続しているが、研究開発費は前連結会計年度の819百万円から627百万円へ減少した。
  10. FY2022-Q3後退有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4億6百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の6億73百万円から4億6百万円へ減少している。
  11. FY2022-Q2後退有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億51百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の4億26百万円から2億51百万円へ減少している。
  12. FY2022-Q1後退有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1億18百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の2億12百万円から1億18百万円へ減少している。
  13. FY2021後退有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費の総額は819百万円であり」

    研究開発活動は継続しているが、研究開発費は前期の1,170百万円から819百万円へ減少している。
  14. FY2021-Q3後退有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は6億73百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の10億76百万円から6億73百万円へ減少している。
  15. FY2021-Q2後退有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4億26百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の7億13百万円から4億26百万円へ減少した。
  16. FY2021-Q1後退有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億12百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の3億42百万円から2億12百万円へ減少している。
  17. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は10億76百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の8億14百万円から10億76百万円へ増加している。
  18. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7億13百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の5億11百万円から7億13百万円へ増加している。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3億42百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費342百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないと説明している。
  20. FY2019後退有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費の総額は1,206百万円であり、セグメントの研究開発活動及び研究開発費の金額は次のとおりとなっております。」

    研究開発活動は継続しているが、研究開発費は前期の1,578百万円から1,206百万円へ減少している。
  21. FY2019-Q3後退有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は8億14百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間おいて、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の14億38百万円から8億14百万円へ減少している。
  22. FY2019-Q2後退有価証券報告書

    「利益面では、売上総利益率の改善に加え、研究開発費が減少したことで、セグメント利益は前年同期を上回りました。 当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5億11百万円であります。」

    研究開発費は前年同期の12億40百万円から5億11百万円へ減少しており、研究開発活動の状況に重要な変更はないものの、投資規模の縮小傾向が続いている。
  23. FY2019-Q1後退有価証券報告書

    「費用面では、研究開発費が一時的に増加した前年同期に対し大幅に減少しました。 当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億24百万円であります。」

    前年同期に一時的に増加した研究開発費が大幅に減少し、当四半期の総額は2億24百万円となっている。研究開発活動の状況に重要な変更はないとも記載している。
  24. FY2018後退有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費の総額は15億78百万円であり、セグメントの研究開発活動及び研究開発費の金額は次のとおりとなっております。」

    研究開発活動は継続している一方、研究開発費は前期の30億60百万円から15億78百万円へ減少している。
  25. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は14億38百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間おいて、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費14億38百万円を開示している。
  26. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12億40百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費を開示し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。
  27. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は8億77百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを示し、四半期の研究開発費を開示している。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は21億90百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間おいて、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを示しつつ、累計研究開発費を開示している。
  29. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は17億11百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを示しつつ、累計研究開発費を開示している。
  30. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1億57百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを示しつつ、四半期の研究開発費を開示している。
  31. FY2016初出有価証券報告書

    「また、費用面におきましては、次世代開発への積極投資の実施により、研究開発費が大幅に増加いたしました。当連結会計年度における研究開発費の総額は53億30百万円であり」

    次世代開発への投資を実施し、当期の研究開発費総額を示している。
一緒に動いた変遷

「遊技機機種ごとの需要変動と販売計画未達」は、この変遷が動いた31回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

987655★123456
  1. ★この変遷
  2. 1遊技機機種ごとの需要変動と販売計画未達9回
  3. 2営業キャッシュ・フロー増加と健全財政を前提とした成長投資8回
  4. 3円高・設備投資停滞・新興国経済減速による景気先行き不透明7回
  5. 4CⅡの機能拡張によるホール向け情報インフラの高度化6回
  6. 5企業価値の増大と安定配当による利益還元5回
  7. 6法的規制・業界自主規制によるホール設備投資の変動5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ダイコク電機の次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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