SANKYO（6417）・方針後退直近の決算説明資料（2026-05-13）では「再定義」
国内外投資家への迅速・積極的な情報提供
FY2016に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載は2026-05-13。
4記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
関係者との情報連携・IR・PRによる企業認知強化85社が書いているテーマ・逆風0社・追い風87社
SANKYOがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている85社のうち14社を表示しています。上の文は85社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-13再定義決算説明資料
「ＩＲ・広報機能の強化」
情報提供方針の記載が、従来の国内外投資家への迅速・積極的な情報提供から、事業・財務戦略の理解促進、ESG・サステナビリティ情報の発信、ESGスコア改善へ重点を移している。canonical threadは変更しない。 - FY2019後退有価証券報告書
「また、保存された情報につきましては、適時開示に関する情報取扱責任者と連携を取り、必要に応じ速やかに情報開示を行うものとします。」
国内外の株主・投資家への迅速かつ積極的なIR活動という従来の表現は前面に出ず、適時開示を中心とする情報管理・開示体制の記載に範囲が狭まっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後も、ＩＲ活動を通じ株主・投資家をはじめとするステークホルダーに対し、迅速かつ積極的な情報の提供に努めてまいります。」
IR活動を通じた国内外の株主・投資家への迅速かつ積極的な情報提供方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後も、ＩＲ活動を通じ株主・投資家を始めとするステークホルダーに対し、迅速かつ積極的な情報の提供に努めてまいります。」
法定開示に加え、ホームページ、マスコミ、アニュアルレポート、英文決算短信などを通じた情報開示を行っている。