半導体不足による製造業への影響
FY2022-Q2に初出。10回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに41社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「輸送機器用事業においては、UAWのストライキやカーメーカーの出荷停止等の影響を受けたものの、為替換算の影響、コロナ禍からの回復や半導体不足の解消、新規ビジネスの獲得などにより売上が増加しました。」
半導体不足の解消を輸送機器用事業の売上増加要因として継続して記載している。UAWストライキやカーメーカー出荷停止の影響も併記されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「輸送機器用事業においては、コロナ禍から回復や半導体不足の解消、新規ビジネスの獲得などにより、日本、アジア（中国除く）などの販売が増加しました。」
半導体不足の解消が輸送機器用事業の販売増加要因として引き続き記載されている。前 filing と同じ改善内容であり、新たな段階到達は示されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「輸送機器用事業においては、コロナ禍からの回復や半導体不足の解消、新規ビジネスの獲得などにより、北米、日本などの販売が増加しました。」
半導体不足の解消が輸送機器用事業の販売増加要因として引き続き記載されている。前 filing と同じ改善内容であり、新たな段階到達は示されていない。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「輸送機器用事業においては、コロナ禍からの回復や半導体不足の解消、新規ビジネスの獲得などにより、北米、日本などの売上が増加しました。」
従来は半導体不足が輸送機器用事業に影響していたが、本 filing では半導体不足の解消が売上増加要因として記載されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響からの回復が見られ、また半導体不足、サプライチェーンの混乱も緩和しつつあります。」
半導体不足とサプライチェーン混乱について、輸送機器用事業への影響が緩和方向にあると記載している。ただし、完全な解消とはしていない。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「輸送機器用事業においては、世界的な半導体の不足や新型コロナウイルス感染症による部品調達の停滞が改善しつつあることや」
世界的な半導体不足と部品調達の停滞は継続しているものの、輸送機器用事業への影響は改善しつつあると記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「輸送機器用事業においては、世界的な半導体の不足や新型コロナウイルス感染症による部品調達の停滞の影響を受けましたが」
世界的な半導体不足の影響が輸送機器用事業に実際に及んだと記載している。部品調達の停滞も併記されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「輸送機器用事業においては、半導体不足などによる世界的な自動車生産の減少や中国でのコロナ政策による影響も受け、売上が減少しました。」
世界的な半導体不足の影響が輸送機器用事業に実際に及び、同事業の売上減少として現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「輸送機器用事業においては、半導体不足の影響も受けましたが、コロナ禍からの回復により、国内・海外とも売上高が増加しました。」
半導体不足の影響が輸送機器用事業に実際に及んだと記載されている。一方、コロナ禍からの回復により同事業の売上高は前年同期比20.0％増となった。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「後半以降は半導体不足、原材料や海上運賃の上昇、物流遅延による混乱などの製造業への影響が拡大してきました。」
半導体不足が製造業への影響を拡大させている外部リスクとして初めて独立して現れている。