IoT化への対応と予防保全用商品の開発
FY2016に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「薬品設備の生産性向上と迅速なサービスを実現させるためにシステムを改修し、ICT技術を活用することにより、装置の稼働状況をモニタリングし装置の予防や保全につなげてまいります。」
IoT・デジタル対応を、装置稼働状況のモニタリング、予防保全・保全提案、顧客情報の蓄積・分析によるサポートへ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「産業用エッジデバイス無線通信のスタンダードであるＩＯ－Ｌｉｎｋ Ｗｉｒｅｌｅｓｓに対応した、名刺サイズのデジタル16点入力ユニットＷＤシリーズを発売いたしました。」
IoT・デジタル対応を、CVUによるエア使用量の見える化、WebAPI対応RTシリーズ、IO-Link Wireless対応WDシリーズなどの発売・サービスへ進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「サービス業務においては蓄積されたお客様情報、装置情報を活用し、ＣＫＤフィールドエンジニアリング (株) ではＩＣＴ技術を活用した予防・保全や生産状況の記録・監視などを可能とする取組みを提案してまいります。」
IoT・デジタル対応を、顧客情報・装置情報を活用した予防保全、生産状況の記録・監視へ広げている。 - FY2023前進有価証券報告書
「生産ラインの人手不足にともなう生産性向上や工程のインテリジェント化のニーズに応える商品として、リモートＩ／Ｏ「ＲＴシリーズ」、デバイスビジュアルプログラミングツール「ＥｘｉａＳｔｕｄｉｏ Ｐｒｏ (エクシアスタジオプロ) 」を発売しました。」
IoT・AI対応を、RTシリーズやExiaStudio Proの発売、工程のIoT化・インテリジェント化支援へ進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「急激に加速するＩｏＴやＡＩのデジタルテクノロジーの一手として、ＲＯＢＯＤＥＸ™用コントローラなどを介して当社の豊富な製品機種群を『つなげる』ことができ、データ収集や簡単な制御を行うことができる、ＥｘｉａＳｔｕｄｉｏ™デバイスビジュアルプログラミングツールのパイロットセールスを開始しました。」
IoT・AI対応を、ExiaStudioのパイロットセールス開始とFacileaとの連携によるIoTシステム構築へ進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「急激に加速するＩｏＴやＡＩなどのデジタルテクノロジーの一手として、画像処理ビジュアルプログラミングツールＦａｃｉｌｅａを発売いたしました。」
IoT・AIへの対応を、画像検査システムを容易に構築できるFacileaの発売、リモートFAT、デジタルコンテンツやバーチャル工場見学などへ拡張している。 - FY2020前進有価証券報告書
「画像検査の保守・設定を遠隔でサポートする「Ｉｎｔｅｒ Ｐｌａｎｔ Ｌｉｎｋ」の開発を完了し発売、グループ会社のＣＫＤフィールドエンジニアリング (株) を活用することにより、お客様にご満足いただけるサポートビジネスを展開しております。」
IoT・遠隔支援に関して、Inter Plant Linkの開発完了・発売と、CKDフィールドエンジニアリングを活用したサポートビジネスを記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「ＩｏＴやＡＩといった新しい技術を積極的に取り入れ、生産技術の高度化や技術を進化させて予防保全・予兆保全といった新たなサービスにも対応することで、スマートファクトリーに対応し、生産性向上に寄与してまいります。」
従来のIoTサービス・メンテナンス施策を、AI、生産技術高度化、予防保全・予兆保全、スマートファクトリー対応へ拡張している。 - FY2018前進有価証券報告書
「既存のお客様の生産性向上に貢献できるⅠｏＴを活用したサービスやメンテナンスパックを開発、提案し、グループ会社のＣＫＤフィールドエンジニアリング(株)を活用することにより、お客様にご満足いただけるサポートビジネスを展開してまいります。」
従来の通信機能・センサー強化や予防保全用商品に加え、IoTを活用したサービス、メンテナンスパックおよびIO-Link搭載流量センサの開発を具体的に記載している。 - FY2017削除有価証券報告書前回まで記載されていたIoT化、通信機能・センサー強化、予防保全用商品の開発について、今回の有価証券報告書の対処すべき課題では直接の記載が確認できない。
- FY2016初出有価証券報告書
「世界中で普及が進むＩｏＴ化には、通信機能やセンサー類の強化をするとともに予防保全用商品を開発するなど、商品の高度化にて対応してまいります。」
通信機能・センサー強化と予防保全用商品の開発を、IoT化への具体的対応策として挙げている。