中期的な海外売上高比率50％以上の達成
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-09-25。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「アジア 1,434,850 119,572 133,837 1,688,260 北米 406,577 19,253 19,265 445,096 欧州 59,433 6,411 39,079 104,925 その他 61,650 － 19,385 81,035」
中間期の海外売上高は約23.2億円、海外売上高比率は約50.6％となり、継続している50％以上の中期目標を中間期ベースで上回った。 - FY2025海外売上高比率の目標継続と実績低下有価証券報告書
「引き続き、北米、台湾、中国、韓国のシェアを拡大しながら、欧州、インド等の新たなマーケットの開拓により、海外売上高比率50％以上を目指してまいります。」
海外売上高比率50％以上の目標、既存地域のシェア拡大と欧州・インド等の市場開拓を継続している。一方、当期実績は38.4％となった。 - FY2025-H1中間期の海外売上高比率低下有価証券報告書
「日本 2,041,011 134,223 491,584 2,666,818 アジア 785,720 124,381 67,671 977,773 北米 233,187 53,548 57,128 343,865 欧州 122,262 397 1,634 124,294 合計 3,182,181 316,884 622,508 4,121,573」
地域別売上高から算出される海外売上高は約14.5億円、海外売上高比率は約35.3％であり、前年同期の約38.1％から低下した。中期的な海外売上高比率50％以上の目標に対する中間期実績を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高の拡大のため、研究開発機市場と生産機市場のそれぞれに対応した製品の拡販に努めるとともに、中期的には海外売上高比率を50％以上に引き上げる方針であります。北米、台湾、中国、韓国の既存主要顧客との繋がりを維持、強化しながら、欧州、インド等の新たなマーケットの確立により、海外売上高比率50％以上を目指してまいります。」
海外売上高比率50％以上の目標と既存顧客強化・新市場開拓の手段を維持しつつ、実績が46.3％まで上昇した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「北米、台湾、中国、韓国の既存主要顧客との繋がりを維持、強化しながら、欧州、インド等の新たなマーケットの確立により、海外売上高比率50％以上を目指してまいります。」
海外売上高比率50％以上の目標と、既存顧客の関係強化・欧州やインド等の新市場開拓という手段を維持している。実績は35.4％であった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「台湾、中国、韓国の既存主要顧客との繋がりを維持、強化しながら、北米、欧州、インド等の新たなマーケットの確立により、当面は海外売上高比率50％以上の達成を目指してまいります。」
海外売上高比率50％以上の目標と、既存顧客の強化・北米、欧州、インド等の新市場開拓という手段を継続している。実績は44.0％であった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「台湾、中国、韓国の既存主要顧客との繋がりを維持、強化しながら、北米、欧州、インド等の新たなマーケットの確立により、当面は海外売上高比率50％以上の達成を目指してまいります。」
海外売上高比率50％以上の目標と、既存顧客の強化・新市場開拓という手段を継続している。実績は36.0％。 - FY2018再掲有価証券報告書
「国内、台湾、中国、韓国の既存主要顧客との繋がりを維持、強化しながら、北米、欧州、インド等の新たなマーケットの確立により、第42期には海外売上高比率50％の達成を目指してまいります。」
海外売上高比率50％の目標を維持し、第42期という到達時期を明記している。当事業年度の海外売上高比率は41.0％であった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「国内、台湾、中国、韓国の既存主要顧客との繋がりを維持、強化しながら、北米、欧州、インド等の新たなマーケットの確立により、売上高の拡大、当面海外売上高比率50％の達成を目指してまいります。」
海外売上高比率50％という目標を維持している。通期の輸出販売高は1,033百万円で、計画1,420百万円を下回った。 - FY2016初出有価証券報告書
「中期的に海外売上高比率50％以上の達成を目指しております。海外拠点網の拡充、現地人材の採用を進め、海外の販売代理店や子会社を活用し、事業の成長力向上に取り組んでおります。」
海外売上高比率について50％以上という数値目標、中期的という時間軸、拠点・人材・代理店・子会社という手段を示している。