グローバル人材の確保・育成と海外拠点間交流
FY2017に初出。27回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-10-01。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに36社。
- 2026-10-01前進ガバナンス
「2025年4月に発足した「戦略人事プロジェクト」を中心に、市場価値の高い人材が能力を発揮できる「変化に強い人材基盤」の構築を進めています。」
人材施策を、従業員数の管理から中長期経営戦略に連動した戦略人事プロジェクトと人材基盤の構築へ具体化している。 - FY2026従業員数減少有価証券報告書
「当連結会計年度(名) 1,897 前連結会計年度(名) 1,906 増減(名) △9」
連結従業員数は前年度末の1,906名から1,897名へ9名減少した。日本は増加した一方、中国、欧州、その他で減少した。 - 2026-05-12前進経営計画
「インオーガニック戦略を実現する人材育成・確保、グローバルでの制度再設計などを実行し、強固な経営基盤を構築します」
M&A・PMI人材、経営幹部・グローバル人材の育成、グローバル人事制度の再設計を人的資本戦略として具体化した。 - FY2026-H1従業員数減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間末 678 210 117 421 460 1,886 前連結会計年度末 663 216 120 442 465 1,906」
連結従業員数は前年度末の1,906名から1,886名となった。日本は増加した一方、中国、欧州、米州、その他では減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「多様な人材を適材適所に配置して個々のパフォーマンスを引き出し、個の強みをかけ合わせることで組織としてのシナジーを発揮し、より大きな付加価値を生み出せるようにタレントマネジメントを推進していきます。」
従業員数は1,865名から1,906名へ41名増加し、人材データを集約・管理して配置転換に活用するタレントマネジメントを新たに具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間末 653 215 114 437 468 1,887 前連結会計年度末 641 210 110 435 469 1,865」
連結従業員数は前連結会計年度末の1,865名から1,887名へ22名増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「「変革と成長」を進めるにあたり、社外の知見や異なる文化を取り入れるためにキャリア採用を積極的に進めており、2023年度は33名が入社しました。」
キャリア採用を積極化し、2023年度に33名が入社した。階層別研修、キャリアプランニング制度など人材育成施策も体系化している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末 637 207 104 441 471 1,860 前連結会計年度末 625 198 109 417 450 1,799」
連結従業員数は前年度末の1,799名から1,860名へ61名増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末 628 205 107 428 469 1,837 前連結会計年度末 625 198 109 417 450 1,799」
連結従業員数は前年度末の1,799名から1,837名へ38名増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間末 630 203 111 429 465 1,838 前連結会計年度末 625 198 109 417 450 1,799」
連結従業員数は前年度末の1,799名から1,838名へ39名増加し、欧州・米州・中国・その他を含む人的基盤が拡大した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは人材育成において「変革と成長」をキーワードとし、「Be an OWNER 当事者であれ」「WILL 志を持つ、やり抜く」「OPEN 外に目を向ける」という従業員が目指すべき３つの姿を設定しています。」
連結従業員数が1,764名から1,799名へ増加し、人材育成では階層別研修、社内公募、キャリアプランニング、工場人材育成などの施策を体系化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末 622 194 102 408 462 1,788 前連結会計年度末 622 185 104 406 447 1,764」
連結従業員数は前連結会計年度末の1,764名から1,788名へ24名増加した。欧州、中国、その他の人員が増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末 627 194 105 416 459 1,801 前連結会計年度末 622 185 104 406 447 1,764」
連結従業員数は前連結会計年度末の1,764名から1,801名へ37名増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間末 628 189 109 409 458 1,793 前連結会計年度末 622 185 104 406 447 1,764」
連結従業員数は前連結会計年度末の1,764名から1,793名へ29名増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末 625 173 828 136 1,762 前連結会計年度末 630 172 810 136 1,748」
連結従業員数は前年度末の1,748名から1,762名へ14名増加した。アジア・ヨーロッパの人員が増加する一方、日本は減少した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末 631 177 824 137 1,769 前連結会計年度末 630 172 810 136 1,748」
連結従業員数は前連結会計年度末の1,748名から1,769名へ21名増加した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間末 636 179 830 136 1,781 前連結会計年度末 630 172 810 136 1,748」
連結従業員数は前連結会計年度末の1,748名から1,781名へ33名増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「合計 1,748 前連結会計年度 1,733 増減 15」
連結従業員数は前年度末の1,733名から1,748名へ15名増加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末 634 163 803 134 1,734 前連結会計年度末 621 166 805 141 1,733」
連結従業員数は前連結会計年度末の1,733名から1,734名となり、前四半期末の1,728名からも増加した。 - FY2021-Q2従業員数微減有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末 635 158 803 132 1,728 前連結会計年度末 621 166 805 141 1,733」
連結従業員数は前連結会計年度末の1,733名から1,728名となった。 - FY2021-Q1従業員構成変化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間末 642 158 798 132 1,730 前連結会計年度末 621 166 805 141 1,733」
連結従業員数は前連結会計年度末の1,733名から1,730名となった。一方、提出会社の従業員数は国内子会社2社の吸収合併により495名から636名へ増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末 625 158 825 140 1,748 前連結会計年度末 616 155 824 141 1,736」
連結従業員数は前連結会計年度末の1,736名から1,748名へ増加し、人的基盤の拡大を継続して開示している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末 合計 1,758 前連結会計年度末 合計 1,736」
連結従業員数は前連結会計年度末の1,736名から1,758名へ増加した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「１．人的投資（人財採用・育成） 販管費が増加しておりますが、これは、前期より継続しております100年企業に向けた積極的な人的投資や、新規市場、及び新たな販路の開拓を目的とした展示会への出展といった先行投資をおこなった結果となります。 当第１四半期連結累計期間末 合計 1,773 前連結会計年度末 合計 1,736」
100年企業に向けた人的投資を継続し、連結従業員数は前年度末の1,736名から1,773名へ増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループを支える人財を広く世界に求め、柔軟な視野でビジネスを考え行動できる人財の確保と育成に努めます。また、従業員の能力と適性を尊重し、海外拠点との双方向的な人財交流によって、企業風土の国際化と人財配置体制の最適化に取り組みます。」
グローバル人財の確保・育成と海外拠点間交流を課題・方針として明示し、連結従業員数も1,736名へ増加した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「3.その他の増加は、主として北米エリアの業務拡大に伴う、人材採用によるものです。」
北米エリアの業務拡大に伴う人材採用が実施され、海外拠点の人員拡充が進んだ。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループを支える人材を広く世界に求め、柔軟な視野でビジネスを考え行動できる人材の確保と育成に努めます。また、従業員の能力と適性を尊重し、海外拠点との双方向的な人材交流によって、企業風土の国際化と人材配置体制の最適化に取り組みます。」
世界規模での人材確保・育成、海外拠点との双方向交流、人材配置の最適化を施策として掲げている。