機械・プラント事業と物流システム事業を中心とする二本柱
FY2016に初出。23回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「従来、当社グループの報告セグメントは、「物流ソリューション事業」、「プラント事業」、「次世代エネルギー開発事業」及び「みらい創生事業」の４区分としておりましたが、当中間連結会計期間より、「物流ソリューション事業」、「プラント事業」及び「みらい創生事業」の３区分に変更することといたしました。」
報告セグメントを4区分から3区分へ変更し、次世代エネルギー開発事業を独立セグメントとして表示しない構成へ移行している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
物流ソリューション、プラント、次世代エネルギー、みらい創生等を中心とする事業内容と主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。なお、第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。」
事業内容と主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。第1四半期からの報告セグメント変更も継続して開示している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループでは、「みらい創生その他事業」として、中心となる環境・産業インフラに関連する事業と当社の不動産賃貸事業等を１つに集約した報告セグメントとしておりましたが、環境・産業インフラ事業と、従来集約していたそれ以外の事業との事業関連性が一層薄くなってきたことから、当第１四半期連結会計期間より、「みらい創生その他事業」に集約されていた、環境・産業インフラ事業以外の事業を「その他」とすることといたしました。これに伴い、「みらい創生その他事業」から「みらい創生事業」へセグメント名称を変更しております。」
従来の「みらい創生その他事業」を、環境・産業インフラ中心の「みらい創生事業」と、それ以外の不動産賃貸・リース等を含む「その他」に分け、報告セグメントを再整理している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。 なお、第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第４ 経理の状況 １ 四半期連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
事業内容と主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。報告セグメントの4区分への変更は継続して開示されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容と主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、グループ中期経営計画（2022～2024年度）策定に伴い、従来「機械・プラント事業」として区分していたものを「プラント事業」、「次世代エネルギー開発事業」の２区分に分割し、従来「その他」としていたものを「みらい創生その他事業」として区分しました。」
従来の物流ソリューション事業と機械・プラント事業の2区分から、物流ソリューション、プラント、次世代エネルギー開発、みらい創生その他の4区分へ事業構造の表示を変更している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
物流ソリューション事業、機械・プラント事業、その他事業を中心とする事業内容と主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
物流ソリューション事業、機械・プラント事業、その他事業を中心とする事業内容と主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q1環境計測事業をその他セグメントに追加有価証券報告書
「「その他」の区分は、環境・産業インフラ事業（建築請負、産業用設備・機器の製造・販売、アスベスト等の調査・測定及び分析、環境計測機器の保守管理及び環境調査）、不動産賃貸、リース業等を含んでおります。」
環境計測株式会社の子会社化を受け、その他セグメントの事業内容に環境計測機器の保守管理及び環境調査が明示され、事業構成の記載が拡張された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社10社で構成され、物流システム及び機械・プラントの企画、設計、製作、施工、販売を主体とし、各事業に関連するリース、メンテナンス等の事業活動を展開しております。また、その他に建築請負、産業用設備・機器の製造・販売、不動産賃貸・管理、アスベスト等の調査・測定及び分析等、並びにその他のサービス等の事業も営んでおります。」
物流ソリューション事業と機械・プラント事業を中核とする構造は維持しつつ、環境調査、産業インフラ、CVC投資などを含む10社体制・複数事業構成として記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
物流ソリューション事業、機械・プラント事業等を中心とする事業内容と主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
物流ソリューション事業、機械・プラント事業等を中心とする事業内容と主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
物流ソリューション事業、機械・プラント事業等を中心とする事業内容と主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
物流ソリューション事業、機械・プラント事業等を中心とする事業内容と主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社は、2019年４月１日付で、当社の完全子会社であるトーヨーカネツソリューションズ株式会社を吸収合併いたしました。」
機械・プラント事業と物流ソリューション事業を二本柱とする構造は継続する一方、物流事業の中核子会社を当社に吸収合併し、事業体制を再編した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
主要事業の内容と主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
主要事業の内容と主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018連結範囲を変更有価証券報告書
「トーヨーカネツ・コーポレートベンチャー投資事業組合は、新規設立のため、当連結会計年度より連結の範囲に含めております。ティーケーケー－ユーエスエー社は、清算手続きが結了したため、当連結会計年度より連結の範囲から除外しております。」
機械・プラント事業と物流システム事業を中核とする構造は継続する一方、新設のベンチャー投資事業組合を連結し、米国子会社の清算を完了している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
機械・プラント事業、物流システム事業等を中心とする事業内容と主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
機械・プラント事業、物流システム事業等を中心とする事業内容と主要関係会社に重要な変更がないことを確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社８社で構成され、機械・プラント及び物流システムの企画、設計、製作、施工、販売を主体とし、各事業に関連するリース、メンテナンスなどの事業活動を展開しております。」
機械・プラント事業と物流システム事業を中核とする事業構造を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社８社で構成され、機械・プラント及び物流システムの企画、設計、製作、施工、販売を主体とし、各事業に関連するリース、メンテナンスなどの事業活動を展開しております。」
主要な事業基盤が機械・プラント事業と物流システム事業で構成されている。