モデルチェンジ・生産性改善による原価低減
FY2016に初出。31回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-07-30。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに89社。
- 2026-07-30前進決算
「利益面では、原材料価格の高騰や継続する米国関税のマイナス要因の影響を受けた一方、関税を見越した販売価格への転嫁をするなかでの関税率の引下げに加えて、前年同期に比べ著しく為替が円安で推移したこともあり、大幅な増益となりました。」
原材料価格や米国関税の下押し要因があるなか、販売価格への転嫁、関税率の引下げ、円安により第1四半期の営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で大幅に増加した。 - FY2026前進有価証券報告書
「営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益については、様々なコスト上昇に対する転嫁を推し進めるなか、北米向け売上増と為替が円安基調で推移したこともあり、各利益が全て対前期を上回る結果になるとともに、過去最高を更新することができました。」
コスト上昇への価格転嫁、北米売上増及び円安効果により、営業利益7,184百万円、経常利益8,014百万円、親会社株主に帰属する当期純利益5,596百万円と各利益が過去最高を更新した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面では、海外向け製品の価格転嫁を推し進めたほか、棚卸資産の減少に伴う連結会計上の未実現利益の調整が利益に寄与したことで、前年同中間期比で増益となりました。」
海外向け製品の価格転嫁を進め、建設機械事業のセグメント利益は3,529百万円、前年同中間期比2.8％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰や輸送費の高騰、人的資本投資・成長投資に伴う人件費・研究開発費等の販管費の増加が下押し要因となりましたが、販売価格の見直しを推し進めたことに加え、円安効果も寄与し、過去最高のセグメント利益を達成しました。」
原材料・輸送費及び投資関連費用の増加を価格見直し等で吸収し、建設機械事業のセグメント利益6,754百万円、前年同期比10.5％増という過去最高実績を示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面では、原材料価格のさらなる高騰が下押し要因ではありましたが、販売価格転嫁のさらなる積み上げや海外向けに比べて比較的に利益率の高い国内向けの売上の増加に加え、７月までは大幅な円安基調で推移していた米ドル/円での為替効果も寄与し、前年同中間期比で増益となりました。」
販売価格転嫁の積み上げ、利益率の高い国内売上の増加、円安効果により、建設機械事業のセグメント利益は前年同中間期比5.2％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰が依然続いておりますが、販売価格の見直しを推し進めたほか、売上高の増加や米ドル/円の円安効果、工場の操業度向上も寄与して前年同期比で増益となりました。」
営業利益は6,187百万円、前年同期比27.8％増となり、価格転嫁、売上増加、円安効果、工場操業度向上による利益改善が年度実績として示された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、原材料価格の高騰に対する販売価格の見直しや生産効率改善による操業度の向上、経費削減の推進により、利益改善を図ってまいりました。」
販売価格の見直し、生産効率改善、操業度向上、経費削減を進め、営業利益は5,444百万円、前年同期比21.2％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰が依然続いておりますが、製品の販売価格への転嫁を推し進めたほか、円安効果や工場の操業度向上も寄与して前年同期比で増益となりました。」
製品価格への転嫁、生産効率改善による操業度向上、原価改善・経費削減を進め、営業利益は前年同期比46.0％増、建設機械事業のセグメント利益は45.6％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「加えて、販売価格の見直しや諸経費削減を推進し、利益改善を図ってまいりました。」
販売価格の見直しと諸経費削減を実施し、全社営業利益は前年同期比96.6％増、建設機械事業のセグメント利益は78.1％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、前年度後半からの鋼材を中心とした原材料価格や輸送コストの高騰が依然として継続しておりますが、売上の増加や工場の操業度が高まったことに加え、北米向け販売における円安効果も寄与し、前年同期比で増益となりました。」
売上増加、工場操業度の上昇、北米向け販売の円安効果により、建設機械事業のセグメント利益は前年同期比65.0％増となった。原材料・輸送コスト高騰は継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、感染拡大防止ガイドラインに沿った業務形態を維持し、急激に経済回復する地域での受注獲得に努めると共に、全社的な原価改善活動や経費削減の推進により、利益改善を図ってまいりました。」
全社的な原価改善活動と経費削減による利益改善策を継続している。建設機械事業では増収効果等により増益となった一方、産業機械事業では原材料価格高騰の影響により減益となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、感染拡大防止ガイドラインに沿った業務形態を維持し、急激に経済回復する地域での受注獲得に努めると共に、全社的な原価改善活動や経費削減の推進により、利益改善を図ってまいりました。」
全社的な原価改善活動と経費削減による利益改善策を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、前年は本社工場が操業調整を余儀なくされる状況下にありましたが、今年は海外向け製品の受注増加により工場の操業度が回復し、円安効果も重なり損益が大幅に改善された結果、前年同期比で増益となりました。」
海外向け受注の増加により本社工場の操業度が回復し、建設機械事業のセグメント利益は前年同期比75.6％増の2,560百万円となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、全社的な原価改善活動や経費削減を推進し、利益改善を図ってまいりました。」
全社的な原価改善活動と経費削減による利益改善を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、前年はコンプレッサ・発電機を生産する本社工場が操業調整を余儀なくされるなど下押しとなりましたが、今年は海外向け製品の受注増加により工場の操業度が回復したことで損益が改善され、前年同期比で増益となりました。」
海外向け製品の受注増加により工場操業度が回復し、建設機械事業のセグメント利益は前年同期比22.3％増となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、全社的な原価改善活動や経費削減を推進し、利益改善を図ってまいりました。」
全社的な原価改善・経費削減による利益改善策を継続している。一方、売上高減少と工場の操業調整により営業利益は前年同期比53.2％減となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、全社的な原価改善活動や経費削減を推進し、利益改善を図ってまいります。」
全社的な原価改善活動と経費削減による利益改善を継続している。具体的な改善額や完了実績は示されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢のなかで当社グループは、増産対応や生産効率の向上など生産体制の整備を進めてまいりました。」
増産対応および生産効率向上による生産体制整備を継続している。新たな原価低減策や完了実績は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「増産対応や生産効率の向上など生産体制の整備を進めてまいりました。」
増産対応と生産効率向上による生産体制整備を継続している。原価低減に関する新たな具体策や完了実績は示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のなかで当社グループは、増産対応と生産効率の向上など生産体制の整備を進めてまいりました。」
増産対応と生産効率向上による生産体制整備を継続している。新たな原価低減策や具体的な完了実績は示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、前年同期比18.6％増の5,410百万円となりました。これは主に売上高の増加及び工場稼働率の向上による原価率の改善によるものであります。」
工場稼働率向上による原価率改善が、営業利益の前年同期比18.6％増という年度実績に結び付いた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格などの上昇がありましたが、好調な販売による増収効果と工場の操業度向上により前年同期比で増益となりました。」
工場の操業度向上と増収効果による利益改善を再確認している。建設機械事業のセグメント利益は前年同期比22.6％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、好調な販売による増収効果と工場の操業度向上によって前年同期を上回りました。」
工場の操業度向上と増収効果により、建設機械事業のセグメント利益が前年同期比33.3％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「利益面においては好調な販売のもと、グループ全工場の操業度向上による損益改善などにより前年同期を大きく上回りました。」
グループ全工場の操業度向上による損益改善が示され、建設機械事業のセグメント利益は前年同期比40.3％増の1,245百万円となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「生産におきましては、増産対応と生産効率の向上、原価低減に取り組んでまいりました。」
増産対応、生産効率向上、原価低減を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「製造部門におきましては、増産対応と生産効率の向上、原価低減を積極的に推進してまいりました」
増産対応、生産効率向上、原価低減の施策を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、前年同期比5.7％増の4,592百万円となりました。これは主にコスト削減と工場稼働率の向上による原価率の改善によるものであります。」
コスト削減と工場稼働率向上による原価率改善を要因として、営業利益が前年同期比5.7％増加した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「収益面につきましては、生産性の改善や原価低減活動、経費の節減等、利益確保に努めてまいりました。」
生産性改善、原価低減、経費節減による利益確保の施策が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社製品のモデルチェンジ等による原価低減や製造部門における生産性の改善に加え、年初から為替が円安基調に推移したことにより、営業利益は4,343百万円（前年同期比14.2％増）」
当連結会計年度の営業利益増加について、モデルチェンジによる原価低減と製造部門の生産性改善を要因として説明している。