収益・財務構造のスリム化
FY2016に初出。32回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに77社。
- 2026-08-07前進経営計画
「成長投資への資金配分を優先しつつ、業績と健全な財務体質に裏付けられた株主還元を実施」
収益・財務構造の改善を、研究開発費約50億円、設備投資25～30億円、機動的成長投資枠15～25億円を含む資本配分へ具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「(2）価格改定と高付加価値化と効率化による収益構造改革 原価率改善：72.1％（前年比0.4ポイント改善）」
価格戦略、高付加価値化、効率化を進め、原価率を72.1％へ前年比0.4ポイント改善した。営業利益も前年比0.3％増となった。 - 2026-05-30前進株主総会
「このような情勢の下で当企業グループでは、価格戦略と高付加価値化による収益構造改革、雇用環境整備と現場技能者増強による人的組織能力向上、市場環境変化に伴う競争戦略再構築、モノづくり品質の底上げ活動を進めて参りました。」
収益構造改革等の施策を継続し、原価率改善により営業利益は前年同期比0.3％増となった。 - FY2026-H1価格・高付加価値化を進める中で減益有価証券報告書
「このような情勢の下で当企業グループでは、価格戦略と高付加価値化による収益構造改革、雇用環境整備と現場技能者増強による人的組織能力向上、市場環境変化に伴う競争戦略再構築、モノづくり品質の底上げ活動を進めて参りました。」
価格戦略、高付加価値化、人的組織能力向上、競争戦略再構築、品質底上げを進めたとする一方、販売減速と関税・仕入原価上昇により営業利益は前年同期比44.4％減となった。 - FY2025-H1収益構造改革継続も減収減益有価証券報告書
「このような情勢の下で当企業グループでは、価格改定の維持並びに事業の高付加価値化と効率化による収益構造改革、雇用環境整備と現場技能者増強等の人的資本投資により、収益構造と人的組織能力を強化して参りました。その結果、当中間連結会計期間における売上高は、国内外ともに販売が減少に転じ、前年同期比14.3％減の14,385,936千円となりました。営業利益は、収益構造改革により原価率が改善しましたものの、売上高が減少したことにより、前年同期比37.4％減の1,231,676千円となりました。」
価格改定、高付加価値化、効率化を進めて原価率を改善した一方、販売減少により営業利益は前年同期比37.4％減となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「原価率改善：71.6％（前年比2.4ポイント改善） 国内外における価格改定浸透と輸送費正常化により収益構造改革が進展」
価格改定の浸透と輸送費の正常化により、原価率が71.6％となり、前年度比2.4ポイント改善した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、収益構造改革に円安効果が加わり、前年同期比62.7％増の2,580,596千円、これに伴い経常利益は同68.7％増の2,676,384千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同66.1％増の1,947,513千円となりました。」
収益構造改革に円安効果が加わり、営業利益は前年同期比62.7％増、経常利益は68.7％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は66.1％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、価格改定の浸透と輸送費の正常化による収益構造改善に加え、円安などの上振れ要因により、前年同期比84.2％増の1,966,715千円、経常利益は同92.6％増の2,109,803千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同87.4％増の1,534,231千円となりました。」
価格改定の浸透と輸送費の正常化により収益構造改善が進み、営業利益は前年同期比84.2％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、収益構造改革の進展により、前年同期比22.8％増の551,262千円となりました。」
収益構造改革の進展により、営業利益が前年同期比22.8％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「原価率改善：74.0％（前年比1.9ポイント改善） 海外事業を中心に価格改定と輸送コスト低減が進み、収益構造改革が進展」
海外事業を中心に価格改定と輸送コスト低減を進め、原価率を74.0％、前年比1.9ポイント改善した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、海外事業において価格改定や合理化による収益構造改革が進み、前年同期比36.0％増の1,585,672千円となりました。」
海外事業で価格改定・合理化による収益構造改革が進み、営業利益は前年同期比36.0％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、海外事業において価格改定や合理化による収益構造改革が進み、前年同期比47.2％増の1,067,480千円となりました。」
海外事業で価格改定・合理化による収益構造改革が進み、営業利益が前年同期比47.2％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、海外事業を中心に収益構造改革が進み、前年同期比121.7％増の448,943千円となりました。」
海外事業を中心とする収益構造改革が進み、営業利益が前年同期比121.7％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「原材料及び物流費による約５億円相当の原価上昇見通しに対して販売価格改定と物流効率化を進め、前連結会計年度比97.3％増の1,383,303千円とすることが出来ました。」
原材料・物流費による約5億円の原価上昇見通しに対し、販売価格改定と物流効率化を実施し、営業利益は前年度比97.3％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、販売拡大と物流効率化を進めました結果、前年同期比2.8倍の1,165,771千円、経常利益は前年同期比3.8倍の1,206,817千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期の285,211千円の損失から黒字転換し、836,304千円となりました。」
販売拡大と物流効率化の実施とともに、営業利益が前年同期比2.8倍、経常利益が3.8倍となり、親会社株主に帰属する四半期純利益が黒字転換した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加に伴い、前年同期比279.2％増の725,391千円、経常利益は同332.8％増の732,825千円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては黒字転換し、509,139千円とすることが出来ました。」
売上高の増加に伴い営業利益が前年同期比279.2％増、経常利益が332.8％増となり、親会社株主に帰属する四半期純利益も黒字転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は販売先構成変化により原価率上昇があったものの売上高の回復により、前年同期比5.5倍の202,533千円、経常利益は前第１四半期連結累計期間の△52,754千円から黒字転換して214,623千円、親会社株主に帰属する当期純利益は同△122,142千円から黒字転換して154,285千円となりました。」
原価率上昇要因がある一方、売上高回復により営業利益が前年同期比5.5倍となり、経常利益と親会社株主帰属利益が赤字から黒字へ転換した。 - FY2021-Q3減収減益と繰延税金資産取崩しによる純損失継続有価証券報告書
「営業利益は売上高の減少に伴い、前年同期比59.9％減の403,363千円、経常利益は同65.8％減の312,488千円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、北米事業子会社において繰延税金資産３億７千万円の取り崩し処理を行いました結果、285,211千円の損失となりました。」
減収に伴い営業利益・経常利益が大幅に減少し、北米事業子会社の繰延税金資産3億7千万円の取崩しにより親会社株主帰属四半期純利益は損失となった。 - FY2021-Q2減収減益と繰延税金資産取崩しによる純損失有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、世界経済同時減速の影響を受け、前年同期比16.0％減の10,163,237千円となりました。営業利益は、国内事業が堅調に推移する一方で海外事業が停滞し、前年同期比72.7％減の191,309千円、経常利益は同73.4％減の169,321千円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、北米事業子会社において過年度欠損金等に関わる繰延税金資産３億８千万円の取り崩し処理を行いました結果、373,651千円の損失となりました。」
海外事業の停滞により営業利益・経常利益が大幅に減少し、北米事業子会社の繰延税金資産3億8千万円の取崩しも加わって親会社株主帰属四半期純利益は損失となった。 - FY2021-Q1コロナ下の減収減益と経常赤字有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比74.4％減の36,760千円、経常利益は、インドネシアルピアの一時的急落に伴う為替差損１億２千万円の計上により52,754千円の損失、親会社株主に帰属する四半期純利益は、単体の税負担が加わり122,142千円の損失となりました。」
世界経済同時減速と為替差損等により、営業利益が大幅に減少し、経常利益・親会社株主帰属四半期純利益は損失となった。 - FY2020-Q3海外減速に伴う減益有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は前年同期比16.7％減の1,005,268千円、経常利益は同13.0％減の913,787千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同12.6％減の516,440千円となりました。」
海外減速を含む売上高減少に伴い、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を下回った。 - FY2020-Q2海外販売減に伴う減益有価証券報告書
「利益面では、売上高の減少の結果、営業利益は前年同期比29.3％減の701,754千円、経常利益は同26.3％減の635,544千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同17.3％減の396,424千円となりました。」
売上高の減少に伴い、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益がいずれも前年同期を下回った。 - FY2020-Q1サプライチェーン修正に伴う原価上昇で減益有価証券報告書
「利益面では、売上高の減少と米中間サプライチェーン修正に伴う原価上昇の結果、営業利益は前年同期比73.3％減の143,461千円、経常利益は同69.5％減の151,704千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同44.8％減の112,129千円となりました。」
米中間サプライチェーン修正に伴う原価上昇と売上高減少が重なり、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が大幅に減少した。 - FY2019特需剥落・市場減速による通期減益有価証券報告書
「売上高の減少に伴い、営業利益は前連結会計年度比57.9％減の1,414,817千円、経常利益は同61.8％減の1,199,970千円、親会社株主に帰属する当期純利益は同56.3％減の825,088千円となりました。」
収益構造改善を掲げる一方、特需剥落と市場減速に伴う売上減少により、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益がいずれも大幅に減少した。 - FY2019-Q3大型特需剥落・積極政策下での減益有価証券報告書
「この大型特需剥落に伴う売上高の減少に伴い、営業利益は前年同四半期比53.4％減の1,207,301千円、経常利益は前年同四半期比57.1％減の1,050,030千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比57.8％減の590,960千円となりました。」
大型特需剥落に伴う売上高減少により、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益がいずれも前年同期を下回った。 - FY2019-Q2積極的事業展開下での減益有価証券報告書
「利益面では、売上高の減少と積極的事業展開の結果、営業利益は前年同四半期比26.9％減の991,922千円、経常利益は30.5％減の862,695千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は40.9％減の479,066千円となりました。」
積極的事業展開を進める一方、売上高減少と重なり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2018前進有価証券報告書
「利益面では、収益構造が好転致しました結果、営業利益は前連結会計年度比1,660,836千円増（97.9％増）の3,357,654千円、経常利益は同1,595,494千円増（102.9％増）の3,145,379千円となりました。」
収益構造が好転し、営業利益は97.9％増、経常利益は102.9％増となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「利益面では、収益構造改善の結果、営業利益を前連結会計年度比237,025千円減（12.3％減）の1,696,818千円、経常利益を前連結会計年度比127,166千円減（7.6％減）の1,549,884千円に留めることが出来ました。」
収益構造改善を進めたと記載する一方、営業利益と経常利益は前連結会計年度を下回った。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、収益構造改善の結果、営業利益は前年同四半期比18.1％減の1,321,127千円、経常利益は同20.9％減の1,163,118千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同6.9％減の826,727千円となりました。」
収益構造改善を継続したとする一方、累計営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、販売価格改善と原価低減を進めましたものの、売上高減少に伴う減益をカバーするには至らず、営業利益は前年同四半期比39.2％減の622,894千円となりました。」
販売価格改善と原価低減を進めているが、売上高減少による減益を補うには至らなかった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢の下で当企業グループでは、国内外の市場開拓を積極的に進める一方で、収益・財務構造改善に繋がる企業体質強化策を進めて参りました。」
収益・財務構造の改善につながる企業体質強化策を引き続き進めている。 - FY2016初出有価証券報告書
「収益・財務構造のスリム化と国内外での積極的な営業展開を急ぐとともに、北米事業強化、次世代製品・サービスの研究開発、マザー拠点投資と開発力底上げ、グループ経営体制強化など、将来成長の土台となる企業体質基盤を強化して参ります。」
将来成長の土台となる企業体質基盤の強化策として、収益・財務構造のスリム化を挙げている。