国内外事業による安定的収益構造の確立
FY2016に初出。30回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。97社中10社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026計画未達も原価率改善で増益有価証券報告書
「５ヵ年中期計画：売上高300億円、営業利益31億円、ＲＯＥ8.0％ 第５年度実績 ：売上高275億円、営業利益15.8億円、ＲＯＥ5.7％」
安定的収益構造の確立に向けた中期計画の最終年度実績は目標未達だったが、原価率改善により営業利益は前年比0.3％増となった。 - 2026-05-30その他株主総会
「営業利益は、原価率改善により、前年同期比0.3％増の15億８千万円、経常利益は同5.8％増の15億８千万円となりました。」
収益構造改革により利益は前年同期を上回ったが、安定的収益構造の確立が完了したとは記載していない。 - FY2026-H1収益構造改革継続も中間利益減少有価証券報告書
「営業利益は、販売減速と米国関税及び仕入原価の継続的上昇に伴い、前年同期比44.4％減の684,292千円、経常利益は同45.0％減の648,029千円、親会社株主に帰属する中間純利益は同66.9％減の431,314千円となりました。」
国内外事業による安定的収益構造について、収益構造改革の施策を進める一方、販売減速と関税・仕入原価上昇により利益実績が前年同期を下回った。 - FY2025-H1販売減少による収益実績の悪化有価証券報告書
「営業利益は、収益構造改革により原価率が改善しましたものの、売上高が減少したことにより、前年同期比37.4％減の1,231,676千円、経常利益は同44.1％減の1,178,785千円となりました。」
収益構造改革による原価率改善は記載されているが、売上高減少の影響により営業利益・経常利益は前年同期を下回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「５ヵ年中期計画：売上高300億円、営業利益31億円、ＲＯＥ8.0％ 第３年度実績 ：売上高330億円、営業利益33.1億円、ＲＯＥ9.0％」
国内外事業による安定的収益構造の確立に向けた中期計画について、第3年度実績が売上高330億円、営業利益33.1億円、ROE9.0％となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、海外販売が斑模様ながらも好調に推移し、前年同期比9.8％増の24,301,529千円とすることができました。営業利益は、収益構造改革に円安効果が加わり、前年同期比62.7％増の2,580,596千円、これに伴い経常利益は同68.7％増の2,676,384千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同66.1％増の1,947,513千円となりました。」
国内外事業による安定的収益構造について、海外販売の拡大と収益構造改革により売上高・利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は、北米とインドネシアを中心に海外販売が拡大し、前年同期比12.7％増の16,785,468千円とすることができました。営業利益は、価格改定の浸透と輸送費の正常化による収益構造改善に加え、円安などの上振れ要因により、前年同期比84.2％増の1,966,715千円、経常利益は同92.6％増の2,109,803千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同87.4％増の1,534,231千円となりました。」
国内外事業による安定的収益構造について、海外販売拡大と収益構造改善により売上高・利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような情勢の下で当企業グループでは、価格改定と高付加価値化による収益構造改革、人的資本投資とＤＸを通じた生産性向上と新たな付加価値創造、経済ブロック化を前提としたサプライチェーンとグローバル事業活動の修正により、新たな事業環境に適応した経営体質への転換を進めて参りました。その結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は、北米を中心とした海外販売の拡大により前年同期比9.7％増の7,529,670千円とすることができました。営業利益は、収益構造改革の進展により、前年同期比22.8％増の551,262千円となりました。」
価格改定・高付加価値化、人的資本投資・DX、サプライチェーン修正などによる経営体質転換を進める中、売上高と営業利益が前年同期を上回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「５ヵ年中期計画：売上高300億円、営業利益31億円、ＲＯＥ8.0％ 第２年度実績 ：売上高314億円、営業利益25億円、ＲＯＥ7.0％」
安定的収益構造の確立に向けた中期計画について、第2年度の売上高、営業利益、ROEの実績を開示している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、海外事業において価格改定や合理化による収益構造改革が進み、前年同期比36.0％増の1,585,672千円となりました。これに伴い経常利益は同31.5％増の1,586,484千円、親会社株主に帰属する当期純利益は同40.2％増の1,172,409千円となりました。」
海外事業の価格改定・合理化による収益構造改革が進み、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、海外事業において価格改定や合理化による収益構造改革が進み、前年同期比47.2％増の1,067,480千円となりました。これに伴い経常利益は同49.5％増の1,095,623千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同60.8％増の818,591千円となりました。」
海外事業の収益構造改革により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、海外事業を中心に収益構造改革が進み、前年同期比121.7％増の448,943千円となりました。経常利益は同140.8％増の516,771千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同160.9％増の402,508千円となりました。」
海外事業を中心とする収益構造改革と販売拡大により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「原材料及び物流費による約５億円相当の原価上昇見通しに対して販売価格改定と物流効率化を進め、前連結会計年度比97.3％増の1,383,303千円とすることが出来ました。」
国内外事業による安定的収益構造について、販売価格改定・物流効率化により原価上昇を抑え、営業利益を前年度比97.3％増とした実績を示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、国内外市場共に需要回復が進み、前年同期比28.7％増の19,793,260千円となりました。営業利益は、販売拡大と物流効率化を進めました結果、前年同期比2.8倍の1,165,771千円、経常利益は前年同期比3.8倍の1,206,817千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期の285,211千円の損失から黒字転換し、836,304千円となりました。」
国内外市場の需要回復と販売拡大・物流効率化により、売上高が前年同期比28.7％増、営業利益・経常利益が増加し、親会社株主に帰属する四半期純利益が黒字転換した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加に伴い、前年同期比279.2％増の725,391千円、経常利益は同332.8％増の732,825千円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては黒字転換し、509,139千円とすることが出来ました。」
国内外事業による収益構造について、営業利益・経常利益の大幅増加と親会社株主に帰属する四半期純利益の黒字転換が示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、世界経済同時減速からの揺り戻しにより、前年同期比33.4％増の6,089,577千円となりました。営業利益は販売先構成変化により原価率上昇があったものの売上高の回復により、前年同期比5.5倍の202,533千円、経常利益は前第１四半期連結累計期間の△52,754千円から黒字転換して214,623千円、親会社株主に帰属する当期純利益は同△122,142千円から黒字転換して154,285千円となりました。」
国内外事業による収益構造の実績について、売上高回復、営業利益の増加、経常利益・親会社株主帰属利益の黒字転換が示された。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「中期的目標 売上高300億円、ＲＯＥ８％を実現し、安定的に配当性向50％（ＤＯＥ４％）を維持」
従来の安定的収益構造の確立という定性的目標に対し、売上高300億円、ROE8％を中期的目標として明示した。 - FY2021-Q3安定的収益構造に対する減収減益の継続有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、国内事業が堅調に推移する一方で海外事業の停滞が続き、前年同期比13.1％減の15,374,012千円となりました。」
国内事業が堅調である一方、海外事業の停滞により連結売上高が前年同期比13.1％減となり、安定的収益構造の実績には変化が生じている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「この為、(1) 国内事業の安定化、(2) 海外事業の拡大、(3) 魅力ある新製品開発を中期経営課題として定め、国際競争力の向上と国内外事業による安定的収益構造確立によって、国際市場におけるトップメーカーとしての地位を目指して参ります。」
国際競争力の向上と国内外事業による安定的収益構造の確立を、トップメーカーの地位に向けた経路として再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「国際競争力の向上と国内外事業による安定的収益構造確立によって、国際市場におけるトップメーカーとしての地位を目指して参ります。」
国際競争力の向上と国内外事業による安定的収益構造の確立を、トップメーカーの地位に向けた経路として再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「国際競争力の向上と国内外事業による安定的収益構造確立によって、中長期的な持続的成長と国際市場におけるトップメーカーとしての地位を目指して参ります。」
国内外事業による安定的収益構造の確立を、持続的成長とトップメーカーの地位に向けた経路として再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「国際競争力の向上と国内外事業による安定的収益構造確立によって、中長期的な持続的成長と国際市場におけるトップメーカーとしての地位を目指して参ります。」
国内外事業による安定的収益構造の確立を、持続的成長とトップメーカーの地位に向けた経路として再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「この為、①国内事業の安定化、②海外事業の更なる拡大、③魅力ある新製品開発とサービスの提供を中期経営課題として定め、国際競争力の向上と国内外事業による安定的収益構造確立によって、中長期的な持続的成長と国際市場におけるトップメーカーとしての地位を目指して参ります。」
国内外事業による安定的収益構造の確立を、持続的成長とトップメーカーの地位に向けた経路として再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「この為、①国内事業の安定化、②海外事業の更なる拡大、③魅力ある新製品開発とサービスの提供を中期経営課題として定め、国際競争力の向上と国内外事業による安定的収益構造確立によって、中長期的な持続的成長と国際市場におけるトップメーカーとしての地位を目指して参ります。」
国内外事業による安定的収益構造の確立を、持続的成長とトップメーカーの地位に向けた経路として再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「この為、①国内事業の安定化、②海外事業の更なる拡大、③魅力ある新製品開発とサービスの提供を中期経営課題として定め、国際競争力の向上と国内外事業による安定的収益構造確立によって、中長期的な持続的成長と国際市場におけるトップメーカーとしての地位を目指して参ります。」
国内外事業による安定的収益構造の確立を、持続的成長とトップメーカーの地位に向けた経路として再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「国際競争力の向上と国内外事業による安定的収益構造確立によって、中長期的な持続的成長と国際市場におけるトップメーカーとしての地位を目指して参ります。」
国内外事業による安定的収益構造の確立を、持続的成長とトップメーカーの地位に向けた経路として再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「この為、①国内事業の安定化、②海外事業の更なる拡大、③魅力ある新製品開発とサービスの提供を中期経営課題として定め、国際競争力の向上と国内外事業による安定的収益構造確立によって、中長期的な持続的成長と国際市場におけるトップメーカーとしての地位を目指して参ります。」
国内外事業による安定的収益構造の確立を、持続的成長への経路として再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「この為、①国内事業の安定化、②海外事業の更なる拡大、③魅力ある新製品開発とサービスの提供を中期経営課題として定め、国際競争力の向上と国内外事業による安定的収益構造確立によって、中長期的な持続的成長と国際市場におけるトップメーカーとしての地位を目指して参ります。」
国内外事業による安定的収益構造の確立を、持続的成長への経路として再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「この為、①国内事業の安定化、②海外事業の更なる拡大、③魅力ある新製品開発とサービスの提供を中期経営課題として定め、国際競争力の向上と国内外事業による安定的収益構造確立によって、中長期的な持続的成長と国際市場におけるトップメーカーとしての地位を目指して参ります。」
国内外事業による安定的収益構造の確立を、持続的成長への経路として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「国際競争力の向上と国内外事業による安定的収益構造確立によって、中長期的な持続的成長と国際市場におけるトップメーカーとしての地位を目指して参ります。」
国際競争力の向上と国内外事業を通じた安定的収益構造の確立を、持続的成長への経路としている。