研究開発活動の継続と研究開発費43百万円
FY2018-Q1に初出。31回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度に発生した研究開発費の総額は543百万円であります。」
研究開発費は前期488百万円から543百万円へ増加した。豪雨・排水能力増強、カーボンニュートラル、資源循環、海外鉱山用ポンプ、ZENITの防爆水中ポンプ等へ開発領域を展開している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は289百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、中間期の研究開発費289百万円を計上している。 - FY2025研究開発費の減少と開発領域の拡大有価証券報告書
「当連結会計年度に発生した研究開発費の総額は488百万円であります。」
研究開発費は前期501百万円から488百万円へ減少した一方、豪雨・排水能力、環境配慮製品、海外鉱山用ポンプに加え、ZENITとの防爆水中ポンプの競争力強化を開発領域として記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は264百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、中間期の研究開発費264百万円を計上している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度に発生した研究開発費の総額は501百万円であります。」
研究開発費は前期460百万円から501百万円へ増加した。豪雨水害対策、排水能力増強、カーボンニュートラル、資源循環、大規模工事・海外鉱山向けポンプ等の開発を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は403百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額403百万円を計上している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は273百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費273百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は105百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費105百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度に発生した研究開発費の総額は460百万円であります。」
研究開発費は前期の427百万円から460百万円へ増加した。豪雨水害対策、CO2削減・回収、環境配慮製品、大規模工事用ポンプ等の開発を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は366百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発を継続している。研究開発費は累計366百万円となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は247百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発を継続している。研究開発費は累計247百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「特に３Ｄ砂型造形機は2018年11月から３年の研究開発を経て生産実用化に至り、短納期・高精度・高品質のものづくりを実現しております。」
研究開発活動の継続に加え、3D砂型造形機が3年間の研究開発を経て生産実用化に到達した。通期研究開発費は427百万円である。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は330百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発を継続している。研究開発費総額は330百万円である。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は222百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発を継続している。研究開発費総額は222百万円である。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は98百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費98百万円で継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度に発生した研究開発費の総額は455百万円であります。」
研究開発費は前期の428百万円から455百万円へ増加した。CO2排出量削減・CO2回収に対応するポンプ、水処理機器、液封式ポンプ、大規模工事用ポンプ及び海外鉱山用ポンプ等へ研究開発領域を展開している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は353百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額は353百万円となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は232百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発を継続している。研究開発費総額は232百万円である。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は98百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発を継続している。研究開発費総額は98百万円である。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、当社が主体となり、設備市場向け及び建設市場向け各種関連機器の研究開発を継続的に行っております。当連結会計年度に発生した研究開発費の総額は428百万円であります。」
設備市場・建設市場向けの研究開発を継続し、研究開発費は前期の398百万円から428百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は329百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発を継続している。研究開発費総額は329百万円である。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は215百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発を継続している。研究開発費総額は215百万円である。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は90百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発を継続している。研究開発費総額は90百万円である。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、当社が主体となり、設備市場向け及び建設市場向け各種関連機器の研究開発を継続的に行っております。当連結会計年度に発生した研究開発費の総額は398百万円であります。」
設備市場・建設市場向けの研究開発を継続し、研究開発費は通期398百万円となった。高効率ポンプ、水処理機器、大水量ポンプ、海外鉱山用ポンプ等の開発分野も継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は318百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額は318百万円となっている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は212百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額は212百万円となっている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は93百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は93百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、当社が主体となり、設備市場向け及び建設市場向け各種関連機器の研究開発を継続的に行っております。当連結会計年度に発生した研究開発費の総額は231百万円であります。」
研究開発活動を継続し、研究開発費は通期で231百万円となった。高効率水中ポンプ、高効率水処理機器、大水量ポンプ、海外鉱山用ポンプ等の研究開発分野も明示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は168百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額は168百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は115百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額は115百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は43百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第１四半期連結累計期間の研究開発費総額と、研究開発活動に重要な変更がないことを記載している。