大型個別契約と納期による年度売上の変動
FY2016に初出。20回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-11。
東京機械製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-11-11悪化業績予想の修正
「期初に想定していた新台受注時期の遅れなどに伴い、売上高は前回発表予想を下回る見込みです。」
新台受注時期の遅れにより中間期の売上計上が後ずれし、年度内の売上変動が実績予想の下方修正として表れた。下半期での売上高計上を予定し、通期予想は据え置いている。 - FY2026再掲有価証券報告書
「個々の契約が巨額に及ぶことがあり、顧客の設備投資の決定、納期により年度毎の売上高に影響を与え、当社グループの財政状況および業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大型個別契約、顧客の設備投資判断、納期による年度売上変動リスクを継続して記載した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上高は68億5千8百万円（前期比37.0％減）と前連結会計年度と比較し減少いたしました。受注を見込んでいた新規案件の契約の翌年度への延期や、案件の更新計画の見直しなどに加え、新型コロナウイルス感染症の影響による新聞社の設備投資計画の先送りなどもあり、前連結会計年度を下回る結果となっております。」
新規案件の契約が翌年度へ延期され、更新計画の見直しや設備投資計画の先送りも重なり、通期売上高が前期比37.0％減少した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「輪転機の受注見込み案件の契約の来年度への遅れ、客先の新設計画の見直し、保守サービス事業における新型コロナウイルス感染症の影響などにより、前年同四半期と比べ減少し、44億5千4百万円（前年同四半期比31.8%減）となりました。」
受注見込み案件の契約が来年度へ遅れ、客先の新設計画も見直されたことが、四半期売上高の31.8％減少につながった。契約時期・顧客投資計画による業績変動が悪化した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の連結売上高は、受注見込み案件の契約の遅れなどもあり、前年同四半期と比べ減少し、28億3千2百万円（前年同四半期比29.3%減）となりました。」
受注見込み案件の契約遅れが実際に発生し、前年同期比29.3％の売上減少につながった。大型案件・契約時期による業績変動リスクが悪化した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「売上高は108億9千7百万円（前期比7.6％減）と前連結会計年度と比較し減少いたしました。新型コロナウイルス感染症の影響による新聞社の設備投資計画の先送りなどもあり、前連結会計年度を下回る結果となっております。」
新聞社の設備投資計画の先送りにより、通期売上高が前期比7.6％減となった。顧客の投資判断・案件時期による年度業績変動が実績として表れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの特性として、売上高が製品の納期により四半期ごとに平準化しない傾向があります。」
製品納期による四半期売上の非平準化が当四半期にも表れ、売上高は増加したものの営業利益の計上には至らなかった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社において年度内に見込んでいた新規受注見込み案件の契約が2021年３月期連結会計年度となったこと等により、前連結会計年度を下回る結果となっております。」
年度内に見込んでいた新規受注案件の契約が翌年度へずれ込み、通期売上高が前期を下回る結果となった。契約時期による業績変動が実際に発生している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「上半期に見込んでいたオフセット輪転機の新規受注案件の契約が下半期となったことなどの影響により、期初の見込みを下回る結果となりました。」
上半期に見込んでいた新規受注案件の契約が下半期へずれ、期初見込みを下回る結果となった。大型案件の契約時期による業績変動が実際に発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「上半期に見込んでいたオフセット輪転機の新規受注案件の契約が下半期となったことなどの影響により、期初の見込みを下回る結果となりました。」
新規受注案件の契約時期が上半期から下半期へずれ、期初見込みを下回る結果となった。大型案件・契約時期による業績変動が実績として表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高については計画通りに進捗したものの、保守サービス関連の工事を伴う案件が当初の予定より下半期に集中するなどの理由により、営業利益の計上には至りませんでした。」
案件工事の下半期集中により、計画通りの売上進捗にもかかわらず第2四半期累計で営業利益を計上できず、納期・案件時期による業績変動が実際に表れた。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの特性として、売上高が製品の納期により四半期ごとに平準化しない傾向があり、営業利益の計上には至りませんでした。」
製品納期による四半期売上の非平準化が実際に発生し、第１四半期の営業利益未計上につながった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社においては一部顧客の仕様変更による生産計画の変更等により見込みを下回ったものの、好調な連結子会社の売上高が見込みを上回った結果、前連結会計年度並みの売上高となっております。」
顧客仕様変更による生産計画変更が売上見込みを下回る要因となり、個別案件・納期等による年度業績変動が実際の業績に表れた。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当社グループの特性として、売上高が製品の納期により年間を通じて平準化しない傾向があります。」
製品納期による年間を通じた売上高の非平準化が、第3四半期累計期間にも事業特性として実際に表れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、当社グループの特性として、売上高が製品の納期により四半期ごとに平準化しない傾向があります。」
製品納期による四半期売上の非平準化が、当第１四半期にも事業特性として実際に表れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「個々の契約が巨額に及ぶことがあり、顧客の設備投資の決定、納期により年度毎の売上高に影響を与え、当社グループの財政状況および業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大型個別契約と顧客の設備投資決定・納期による年度売上変動リスクが継続して記載された。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当社の製品は、受注案件毎に原材料等の調達と生産に一定のリードタイムが生じる為、当連結会計年度におきましても四半期ごとに平準化した計上には至っておりません。」
受注案件ごとの調達・生産リードタイムによる四半期売上の非平準化が、当連結会計年度にも実際に発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、当社の製品は、受注案件毎に原材料等の調達と生産に一定のリードタイムが生じる為、当連結会計年度におきましても四半期ごとに平準化した計上には至っておりません。」
受注案件ごとの調達・生産リードタイムによる四半期売上の非平準化が、当連結会計年度にも実際に発生している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当社の製品は、受注案件ごとに生産する都合上、四半期ごとに平準化した売上の計上には至っておりません。中略 このように四半期ごとに売上高が平準化しないことにつきましては、当社としても課題と認識しております。」
受注生産と納期による売上の四半期変動が、当四半期に実際の業績として表れ、会社自身も課題と認識している。 - FY2016初出有価証券報告書
「個々の契約が巨額に及ぶことがあり、顧客の設備投資の決定、納期により年度毎の売上高に影響を与え、当社グループの財政状況および業績に影響を及ぼす可能性があります。」
受注生産型の売上構成に伴うタイミング・集中リスクを示している。