東京機械製作所（6335）・施策前進
社内の活性化と新人事制度の導入
FY2017に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-06-25。
10記載
10年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人事制度・働き方改革による組織基盤強化50社が書いているテーマ・逆風1社・追い風49社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに26社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-06-25前進経営計画
「人的資本経営を意識した研修の充実、多様な人材確保に向けた採用方針およびエンゲージメントに資する社内諸制度の見直し」
人材育成・確保に加え、エンゲージメントを含む人的資本経営の具体的取組みを示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「こうした複数事業の展開を支えるため、当社は事業戦略および中長期的な成長戦略と連動した人材戦略を策定し、設計・加工・組立・調整・据付までを一貫して担うことができる人材の確保および育成に注力しております。」
人材戦略をFA事業・加工組立事業など複数事業の展開と連動させ、技能継承、FA関連人材の育成・確保、熟練技能人材と若手人材の育成を具体化した。 - 2026-05-29前進役員の異動
「業務統括本部に「人事総務部」を新設し、人事部・総務部を統合する。」
人事部と総務部を統合し、人事・総務・労務厚生の各グループを新設する組織再編が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は、コーポレートガバナンス・コードの趣旨に基づき、他社に先駆けて65歳定年制度を導入しています。これにより、従業員が長期間にわたって経験と知識を活かせる環境を整備し、持続可能なキャリアを構築できるよう支援しています。」
新人事制度・雇用環境整備の取り組みとして、65歳定年制度による経験・知識の活用と持続可能なキャリア支援を明示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「高い付加価値・生産性の高いモノづくりを実現するため、当社および当社グループ会社を含めた事業、人員の再編・再配置、人材育成の強化を行っております。」
従来の新人事制度・キャリアパスの取り組みに加え、グループ全体の事業・人員の再編再配置と人材育成を課題として明示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「雇用環境の改善については、新人事制度の導入により、定年制延長や逆不公平状況の是正等の問題は解決されようとしています。」
新人事制度を通じ、定年制延長や逆不公平状況の是正が進み、雇用環境上の問題が解決に向かっていると記載された。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成29年４月から導入した新人事制度の次のステップと位置づけるキャリアパスプログラムを現在策定中でございます。それにより、①内部人材の育成、②外部からの人材登用の推進を図ります。」
新人事制度の次の施策としてキャリアパスプログラムを策定中とし、内部人材育成と外部人材登用を具体化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「・社内の活性化」
社内の活性化を継続的な改善施策として再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「・社内の活性化」
社内の活性化を、重要事象の改善施策として継続して掲げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成29年４月からは新人事制度を導入し、社内の活性化を図ってまいります。」
平成29年4月から新人事制度を導入し、従業員の能力発揮と売上・利益増加の好循環を目指す施策が初めて記載された。