脱炭素関連設備向けキャンドモータポンプの拡販
FY2022に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は脱炭素市場獲得に向けて、船舶市場やCCS/CCUS等の新市場において、製品開発を進めるとともに、展示会等のイベントへの積極的な出展で業界での知名度向上を図る等、市場開拓を進めております。」
脱炭素関連の市場開拓について、従来のLNG・アンモニア等に加え、船舶市場、CCS/CCUS、展示会出展を具体的な需要開拓策として明示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「特に発電分野においては、今なお続く低炭素化に関連したLNGポンプのラインナップを拡充しております。また、全ての業界でアンモニアの利活用を促進する動きが加速しております。この分野においても、お客様のニーズに応じた専用製品を開発する等、開発リソースを集中させることで、新製品を早期に市場へ投入してまいりました。」
脱炭素関連設備向けの事業機会について、LNGポンプのラインナップ拡充とアンモニア利活用向け専用製品の早期市場投入という具体的な進展を記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの主力となるポンプ事業を取り巻く環境は、主要顧客である化学業界において、中長期的な脱炭素化に向けた設備投資需要は継続しているものの、中国経済の減速による大型プロジェクト減少等の動きが見られました。」
化学業界の中長期的な脱炭素化設備投資需要は継続している一方、中国経済減速による大型プロジェクト減少が見られたと説明しており、脱炭素関連需要の機会と外部環境リスクを再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主力となるポンプ事業を取り巻く環境は、主要顧客である化学業界において、中長期的な脱炭素化に向けた設備投資需要は継続しているものの、欧米での金融引き締めによる設備投資抑制やプロジェクト延期、中国経済の減速による大型プロジェクト減少等の動きが見られました。」
脱炭素化に向けた設備投資需要が継続する一方、欧米の金融引き締めや中国経済減速によるプロジェクト抑制・減少を併記しており、脱炭素関連需要の機会と外部環境リスクを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの主力となるポンプ事業を取り巻く環境は、主要顧客である化学業界において、中長期的な脱炭素化に向けた設備投資需要は継続しているものの、欧米での金融引き締めによるプロジェクト延期等の影響が懸念されます。」
脱炭素化に向けた設備投資需要が継続する一方、欧米の金融引き締めによるプロジェクト延期への懸念を併記しており、脱炭素関連需要の機会と外部環境リスクを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの主力となるポンプ事業を取り巻く環境は、主要顧客である化学業界において、中長期的な脱炭素化に向けた設備投資需要は継続しており、足許堅調に推移しているものの、原材料価格や人件費の高騰、欧米での金利上昇によるプロジェクトの延期等の影響が懸念されます。」
化学業界の脱炭素化に向けた設備投資需要が継続し、ポンプ事業が堅調と説明している一方、原材料価格・人件費高騰や欧米金利上昇によるプロジェクト延期への懸念も併記している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「世界的な脱炭素社会の進展により、化石燃料からのエネルギー転換等、CO₂排出ゼロに向けた取り組みが加速しております。そのような中で、当社のキャンドモータポンプは脱炭素に関連する設備にも対応することが可能であり、市場の裾野を広げる新たなチャンスと捉えております。」
脱炭素関連設備へのキャンドモータポンプの対応可能性を、市場の裾野を広げる事業機会として再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの主力となるポンプ事業を取り巻く環境は、主要顧客である化学業界において、原材料価格の高騰やサプライチェーンの逼迫等による影響を受けてはいるものの、設備投資の回復基調が続いていることに加え、脱炭素分野への投資需要増加もあり、堅調に推移しております。」
化学業界で設備投資の回復基調と脱炭素分野への投資需要増加が続き、ポンプ事業を取り巻く脱炭素関連需要の機会を再確認している。 - FY2022初出有価証券報告書
「また、石油化学業界においては、世界的な脱炭素の流れを受け、化石燃料からのエネルギー転換等、CO₂排出ゼロに向けた取り組みが加速しております。そのような中で、当社のキャンドモータポンプは脱炭素に関連する設備にも対応することが可能であり、市場の裾野を広げる新たなチャンスと捉えております。」
脱炭素関連設備への対応可能性を、石油化学向け設備投資減少リスクだけでなく、市場の裾野を広げる事業機会として初めて独立して示している。