環境・エネルギー分野への注力
FY2016に初出。31回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-09-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- 2026-09-30前進M&A・子会社異動
「今後の成長ドライバーとして位置付けるGX分野及び高機能材料分野において、両社の技術、製品及び顧客基盤を融合した高付加価値ソリューションの創出を推進いたします。」
環境・エネルギー分野への注力を、GX分野における技術・製品・顧客基盤の融合と高付加価値ソリューションの創出へ具体化している。 - FY2026脱炭素KPI実績を更新有価証券報告書
「事業を通じた温室効果ガス削減への貢献については、最重要KPIとして脱炭素（ネットゼロ）社会へ貢献する事業の売上高比率を水環境・産業事業ともに20％以上、脱炭素（ネットゼロ）社会へ貢献する研究開発費の比率を30％以上と掲げております。当連結会計年度における売上高比率は水環境事業で38％、産業事業で42％、研究開発費は35％となりました。」
脱炭素関連事業の売上高比率および研究開発費比率の目標を維持し、2026年3月期実績を水環境38％、産業42％、研究開発費35％として更新している。 - FY2025脱炭素KPI実績を更新有価証券報告書
「事業を通じた脱炭素社会への貢献については、最重要KPIとして脱炭素社会へ貢献する事業の売上高比率を水環境・産業事業ともに20％以上、脱炭素社会へ貢献する研究開発費の比率を30％以上と掲げております。当連結会計年度における売上高比率は水環境事業で39％、産業事業で48％、研究開発費は33％となりました。」
脱炭素関連事業の売上高比率および研究開発費比率について、目標を維持しつつ2025年3月期の実績を更新している。 - FY2024前進有価証券報告書
「事業を通じた脱炭素社会への貢献については、最重要KPIとして脱炭素社会へ貢献する事業の売上高比率を水環境・産業事業ともに20％以上、脱炭素社会へ貢献する研究開発費の比率を30％以上と掲げております。当連結会計年度における売上高比率は水環境事業で46％、産業事業で55％、研究開発費は49％となりました。」
環境・エネルギー分野への注力を、脱炭素関連事業の売上高比率および研究開発費比率というKPIで管理し、当年度実績を開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、脱炭素社会に貢献する創エネルギー事業、および水インフラを安定的に維持・運営していくために設備の建設と長期の維持管理業務が一体となったPFI(*1)、DBO事業(*2)や、包括O&M業務(*3)、FIT(*4)を活用した発電などの官民連携事業の受注拡大に取り組んでまいりました。」
脱炭素社会に貢献する創エネルギー事業、PFI・DBO、包括O&M、FIT発電などへの注力を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、脱炭素社会に貢献する創エネルギー事業の営業活動を推進するとともに」
脱炭素社会への貢献、創エネルギー事業および脱炭素技術の営業・開発を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、脱炭素社会に貢献する創エネルギー事業の営業活動を推進するとともに」
脱炭素社会への貢献、創エネルギー事業、省エネルギー技術、汚泥処理設備などへの営業・技術開発を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、気候変動を含めた環境課題の解決に取組み、事業を通じて脱炭素社会へ貢献するため、カーボンニュートラルな資源である下水汚泥のエネルギー活用や、電気自動車などで利用されるリチウムイオン二次電池の材料を製造する設備の拡販を推進してまいります。」
従来の環境・エネルギー分野への注力を、脱炭素社会への貢献、下水汚泥エネルギー活用、リチウムイオン二次電池材料設備の拡販へ具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、省エネルギー技術の営業活動を推進するとともに、水インフラを安定的に維持・運営していくために設備の建設と長期の維持管理業務が一体となったPFI(*1)、DBO事業(*2)や、包括O&M業務(*3)、FIT(*4)を活用した発電関連分野への営業展開を進めてまいりました。」
省エネルギー技術、PFI・DBO、包括O&M、FITを活用した発電関連分野への取り組みを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、省エネルギー技術の営業活動を推進するとともに、水インフラを安定的に維持・運営していくために設備の建設と長期の維持管理業務が一体となったPFI(*1)、DBO事業(*2)や、包括O&M業務(*3)、FIT(*4)を活用した発電関連分野への営業展開を進めてまいりました。」
省エネルギー技術、PFI・DBO、包括O&M、FITを活用した発電関連分野への取り組みを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、省エネルギー技術の営業活動を推進するとともに、水インフラを安定的に維持・運営していくために設備の建設と長期の維持管理業務が一体となったPFI(*1)、DBO事業(*2)や、包括O&M業務(*3)、FIT(*4)を活用した発電関連分野への営業展開を進めてまいりました。」
省エネルギー技術、PFI・DBO、包括O&M、FITを活用した発電関連分野への営業展開を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「水環境事業においては、上下水道設備の増設・更新需要の取り込みや、設備の維持管理業務、補修工事等の営業活動を展開してまいりました。また、省エネルギー技術の営業活動を推進するとともに、水インフラを安定的に維持・運営していくために設備の建設と長期の維持管理業務が一体となったPFI(*1)、DBO事業(*2)や、包括O&M業務(*3)、FIT(*4)を活用した発電関連分野への営業展開を進めてまいりました。」
上下水道設備の更新、維持管理、省エネルギー技術、PFI・DBO、包括O&M、FIT発電関連分野への取り組みを継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、省エネルギー技術の営業活動を推進するとともに、水インフラを安定的に維持・運営していくために設備の建設と長期の維持管理業務が一体となったPFI(*1)、DBO事業(*2)や、包括O&M業務(*3)、FIT(*4)を活用した発電関連分野への営業展開を進めてまいりました。」
省エネルギー技術、PFI・DBO、包括O&M、FIT発電関連分野への営業展開を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「水環境事業分野では、創エネルギーと温室効果ガスの削減を目的とした濃縮脱水システム、焼却システムの開発をはじめ、バイオマス資源の有効利用、下水汚泥の利活用技術開発に注力しております。」
従来の省エネルギー・創エネルギーへの注力を、温室効果ガス削減、濃縮脱水・焼却システム、バイオマス資源利用、下水汚泥利活用という開発領域に具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「国内外の上下水道用汚泥処理設備の増設・更新需要を取り込むために、下水処理場向け汚泥有効利用設備、浄水処理場向け排水処理設備の営業活動を推進してまいりました。また、メンテナンスなどのアフターサービス事業をより一層強化するために、包括O&M業務や補修工事の営業活動を展開することで、受注高の確保を推進してまいりました。」
汚泥有効利用設備、排水処理設備、包括O&M業務、補修工事など、水環境・環境エネルギー分野の営業展開を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「水環境事業においては、上下水道設備の増設・更新需要の取り込みや、設備の維持管理業務、補修工事等の営業活動を展開してまいりました。また、省エネルギー技術の営業活動を推進するとともに、水インフラを安定的に維持・運営していくために設備の建設と長期の維持管理業務が一体となったPFI(*1）、DBO事業(*2)や、包括O&M業務(*3)、FIT(*4)を活用した発電関連分野への営業展開を進めてまいりました。」
省エネルギー技術、PFI・DBO、包括O&M、FIT発電関連分野への営業展開を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、省エネルギー技術の営業活動を推進するとともに、水インフラを安定的に維持・運営していくために設備の建設と長期の維持管理業務が一体となったPFI(*1）、DBO事業(*2)や、包括O&M業務(*3)、FIT(*4)を活用した発電関連分野への営業展開を進めてまいりました。」
省エネルギー技術、PFI・DBO、包括O&M、FIT発電関連分野への取り組みを継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「水環境事業においては、省エネルギー技術の営業活動を推進するとともに、カーボンニュートラルな下水汚泥からエネルギーを創出する創エネルギー焼却設備の開発を推進し、地球温暖化防止に貢献してまいります。」
省エネルギー技術の営業と、カーボンニュートラルな下水汚泥由来の創エネルギー焼却設備の開発を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「水環境事業においては、省エネルギー技術の営業活動を推進するとともに、カーボンニュートラルな下水汚泥からエネルギーを創出する創エネルギー焼却設備の開発を推進し、地球温暖化防止に貢献してまいります。」
省エネルギー技術の営業と、カーボンニュートラルな下水汚泥由来の創エネルギー焼却設備の開発を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「水環境事業においては、省エネルギー技術の営業活動を推進するとともに、カーボンニュートラルな下水汚泥からエネルギーを創出する創エネルギー焼却設備の開発を推進し、地球温暖化防止に貢献してまいります。」
従来の省エネルギー・創エネルギーへの注力に加え、カーボンニュートラルな下水汚泥由来の創エネルギー焼却設備という具体的な開発方針が示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、戦略的投資の一環として下水汚泥からの創エネルギー技術開発や単体機器の更なる改良に注力するとともに、提携企業との協業による提案活動により顧客層の拡大を図ってまいりました。」
下水汚泥からの創エネルギー技術開発、単体機器改良、提携企業との協業を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、戦略的投資の一環として下水汚泥からの創エネルギー技術開発や単体機器の更なる改良に注力するとともに、提携企業との協業による提案活動により顧客層の拡大を図ってまいりました。」
下水汚泥からの創エネルギー技術開発、単体機器の改良、提携企業との協業による顧客層拡大を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、戦略的投資の一環として下水汚泥からの創エネルギー技術開発や単体機器の更なる改良に注力するとともに、提携企業との協業による提案活動により顧客層の拡大を図ってまいりました。」
下水汚泥からの創エネルギー技術開発、単体機器の改良、提携企業との協業を引き続き進めている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、戦略的投資の一環として下水汚泥からの創エネルギー技術開発や単体機器の更なる改良に注力するとともに、提携企業との協業による提案活動により顧客層の拡大を図ってまいりました。」
下水汚泥からの創エネルギー技術開発、単体機器の改良、提携企業との協業を引き続き進めている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、戦略的投資の一環として下水汚泥からの創エネルギー技術開発や単体機器の更なる改良に注力するとともに、提携企業との協業による提案活動により顧客層の拡大を図ってまいりました。」
下水汚泥からの創エネルギー技術開発、単体機器の改良、提携企業との協業を引き続き進めている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、戦略的投資の一環として下水汚泥からの創エネルギー技術開発や単体機器の更なる改良に注力するとともに、提携企業との協業による提案活動により顧客層の拡大を図ってまいりました。」
下水汚泥からの創エネルギー技術開発、単体機器の改良、提携企業との協業を引き続き進めている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、戦略的投資の一環として下水汚泥からの創エネルギー技術開発や単体機器の更なる改良に注力するとともに、提携企業との協業による提案活動により顧客層の拡大を図ってまいりました。」
下水汚泥の創エネルギー技術開発や機器改良への注力を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「創エネルギー、省エネルギー技術を中心とした各種汚泥処理設備の営業活動を展開してまいりました。」
創エネルギー・省エネルギー技術を中心とした汚泥処理設備への注力を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、重要な社会インフラである上下水道施設の改築更新需要を取り込むために、創エネルギー、省エネルギー技術を中心とした各種汚泥処理設備の営業活動を展開してまいります。」
創エネルギー、省エネルギー技術を中心とする汚泥処理設備への注力を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、重要な社会インフラである上下水道施設の改築更新需要を取り込むために、創エネルギー、省エネルギー技術を中心とした各種汚泥処理設備の営業活動を展開してまいります。」
創エネルギー、省エネルギー技術を中心とする汚泥処理設備への注力を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成25年度を初年度とする３ヶ年の中期経営計画の最終年度として、「環境・エネルギー分野への注力」と「海外ビジネスの拡大」、「全社的なコストダウン」をキーワードに事業活動を展開してまいりました。」
汚泥処理、創エネルギー、省エネルギー、廃棄物処理などを重点分野としている。