長期工事における資材価格上昇
FY2016に初出。16回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
三菱化工機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。47社中30社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「プラント事業においても、前連結会計年度に引き続き化学関連プラントの需要が堅調に推移している一方で、材料・資材価格の高止まり傾向は継続中であり、労働時間規制などの2024年問題も顕在化しつつあり、プラントコストは増大傾向にあります。」
化学関連プラント需要の堅調さと、材料・資材価格の高止まり、2024年問題、プラントコスト増大傾向を継続して記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「円安傾向が続く中での物価上昇、エネルギー価格や原材料価格の高騰等、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰と物価上昇が、長期工事の採算等に関係するコスト上昇リスクとして継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「材料・資材の価格の高止まり傾向は継続中であり、労働時間規制などの2024年問題も顕在化しつつあり、プラントコストは増大傾向にあります。」
材料・資材価格の高止まりに加え、2024年問題の顕在化を挙げ、プラントコストの増大傾向を記載した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「資源価格や原材料価格の高騰、円安を背景とした物価上昇等に注意する必要がある状況となっております。」
資源価格・原材料価格について、従来の高止まりから高騰という表現となり、物価上昇とともに長期工事の採算に関係するコスト上昇懸念が示されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「原材料価格の高止まりや物価上昇等の影響には注意する必要がある状況となっております。」
原材料価格の高止まりと物価上昇が、引き続き長期工事の採算等に関係する事業環境上の懸念として記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響による継続的なサプライチェーン混乱の影響により、電子部品の納期遅延や資材価格の高騰が続き、プラントコストが増大しました。」
電子部品の納期遅延・資材価格高騰が継続し、プラントコストの増大として影響が現れた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「資源・原材料価格の上昇や供給面での制約とこれに伴う物価上昇」
資源・原材料価格の上昇と供給制約が、長期工事の採算に関係する事業環境上の懸念として継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「資源・原材料価格の上昇や供給面での制約とこれに伴う物価上昇」
資源・原材料価格の上昇と供給制約、それに伴う物価上昇が事業環境上の懸念として記載され、長期工事の採算に関係するコスト上昇リスクが続いている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響によるサプライチェーンへの影響により、電子部品の納期遅延や資材価格の高騰が続き、プラントコストが増大する懸念が高まりました。」
資材価格の高騰と電子部品の納期遅延が続き、プラントコスト増大への懸念が高まった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「原材料高や国内での相次ぐ自然災害の影響に加え、米中貿易摩擦等に伴う世界経済の減速もあり」
原材料高が当年度の事業環境に実際に生じたと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、米国政権の保護主義的な通商政策に伴う貿易摩擦への懸念に加え、原材料高や国内での相次ぐ自然災害の影響もあり、企業の景況感は足踏み感が強まりました。」
長期工事の採算に関係する素材価格上昇リスクについて、原材料高が事業環境として実際に記載された。ただし、当社工事の採算への具体的な影響額は示されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「受注から引渡しまでの工期が長期に亘る工事もあり、急激な素材価格等の上昇は、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
長期工事に伴う素材価格上昇リスクを継続開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「受注から引渡しまでの工期が長期に亘る工事もあり、急激な素材価格等の上昇は、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
長期工事に伴う素材価格上昇リスクを継続開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「受注から引渡しまでの工期が長期に亘る工事もあり、急激な素材価格等の上昇は、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
長期工事における素材価格上昇が採算を圧迫するリスク。