事業領域の拡大による新たな成長機会の追求
FY2017に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2025。
クボタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2025前進有価証券報告書
「既存の事業分野においても、ヒット商品の創出が少なくなっていることも大きな課題です。」
事業領域拡大の従来方針に対し、既存事業の競争力・商品創出の課題を明確化し、建設機械事業、インド「発」事業、ライフサイクルサポート事業を機械事業の成長の柱として位置づけた。 - FY2024前進有価証券報告書
「インド事業においてはトラクタ新製品の導入や自社による小売金融事業の開始など、多少計画より遅れている部分もありますが、施策は着実に進んでおります。」
成長領域の施策として、インドでのトラクタ新製品導入・自社小売金融開始、北米小型CTL、水・環境O&M受注増加等を具体的に記載した。 - FY2023前進有価証券報告書
「「既存事業売上高の向上」については、建設機械及びベーシックトラクタが好調であり、今後の成長の重要な柱となる可能性が見えてきました。」
事業領域拡大による成長機会の追求が、建設機械及びベーシックトラクタを今後の成長の重要な柱と位置付ける段階へ進んだ。 - FY2022前進有価証券報告書
「今後新興国を中心に市場が拡大していくと見込まれる、機能を絞って価格を抑えながらも耐久性が高いトラクタ(以下「ベーシックトラクタ」)の市場において、同社のベーシックトラクタの開発・生産ノウハウと当社が培ってきた製品開発や品質と生産性を向上させるためのノウハウを融合させ、お客様が求めやすく品質の良いベーシックトラクタを提供していきます。」
事業領域拡大の方針が、EKL社のベーシックトラクタ開発・生産ノウハウとクボタの品質・生産性向上ノウハウの融合という具体的な成長展開に進んだ。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「今後新興国を中心に市場が拡大していくと見込まれる機能を絞って価格を抑えながらも耐久性が高いトラクタ(以下「ベーシックトラクタ」)の市場において、同社のベーシックトラクタの開発・生産ノウハウと当社が培ってきた製品開発や品質と生産性を向上させるためのノウハウを融合させ、お客様が求めやすく品質の良いベーシックトラクタを提供していきます。」
事業領域拡大による成長機会の追求が、エスコーツのベーシックトラクタ開発・生産ノウハウとクボタの製品開発・品質・生産性向上ノウハウを融合する具体的な展開へ進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「「既存事業売上高の拡大」では、北米工場での建設機械(コンパクトトラックローダ)の生産立上げ準備を順調に進めているほか、アセアン地域では畑作向けインプルメントの開発も進めております。」
事業領域拡大の方針が、北米の未開拓建設機械生産、アセアンの畑作向けインプルメント開発という具体的な成長機会に進展した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「特に北米の建設機械やアセアン等の現在未参入・未開拓の地域・製品や、機械のアフターマーケットや環境Ｏ＆Ｍ、管路ソリューション等の製品販売後の事業を今後の成長ドライバーと位置付け、経営資源を重点的に配分することで、既存事業を着実に成長させていきます。」
事業領域拡大による成長機会の追求が、北米建設機械、未参入・未開拓地域・製品、アフターマーケット、環境O&M、管路ソリューションへの重点配分として具体化された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「これまでの事業領域にとどまらず、お客様の事業の上流から下流までのソリューションを通じた価値の提供に尽力すべく、お客様に寄り添いお客様が抱える課題を世界に先駆けて発掘し、それを解決してく中で新たなイノベーションを生み出していく「On Your Side」の精神を重視していきます。」
事業領域の拡大による成長機会の追求という従来の表現が、顧客の上流から下流までを対象とするトータルソリューションと、先回りした課題発掘・解決へと再整理されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「建設機械事業は、すべての主要市場で躍進し、世界的に存在感のある事業に成長しました。今後も大きな成長が期待される分野として積極的な資源投入を継続します。」
農業機械、建設機械、エンジン、水・環境等の事業領域拡大による成長機会の追求を、成長事業への資源投入として継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「現在はそれを「事業領域の拡大による新たな成長機会の追求」へと発展、強化させ、確実に成果に結び付けることをめざしております。」
従来の「戦略分野での事業展開の加速」から、農業機械、建設機械、エンジン、汎用機器、水・環境などを含む事業領域拡大へ戦略の表現を発展させている。