技術開発能力の底上げ・効率化とグローバル開発体制
FY2016に初出。13回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2024前進有価証券報告書
「農業機械研究設備等(グローバル技術研究所・堺製造所他)11,580百万円」
グローバル技術研究所・堺製造所等の農業機械研究設備を含む研究開発関連投資を実施した。研究開発拠点を基盤とするグローバル開発体制の整備が投資実績として更新された。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、こうした厳しい環境下において、市場開拓の加速を目的としたインドのEKL社の連結子会社化や、グローバルな研究開発体制の構築を目的とした日本や北米における大型研究開発拠点の開設等、将来の成長につながる布石を打ちました。」
グローバル技術研究所の開設を含む日本・北米の研究開発拠点整備を進め、研究開発支出も899億円へ増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「同拠点は、世界各地域の研究開発拠点の連携強化のためのハブの役割に加え、さらなる事業拡大に向けた製品開発や先端技術開発の強化を目的としたものです。」
研究開発の新拠点「グローバル技術研究所」が稼働を開始した。国内研究開発関連部門の大部分を集約し、製品・基幹部品・素材・解析等の開発に加え、IoT、ICT、AI及び電動化を含む技術開発を進める具体的な段階に入った。 - FY2021前進有価証券報告書
「機械 日本・北米における新研究開発拠点設立、新機種生産及び増産のための投資を行いました。」
日本・北米の研究開発拠点、新機種生産・増産への投資を実施した。堺の新研究開発拠点は投資予定額83,900百万円、完了予定2022年6月、北米拠点は85百万USドル、完了予定2022年4月と更新された。 - FY2020研究開発拠点投資の年度更新有価証券報告書
「機械 日本、北米、欧州において、新研究開発拠点設立のための投資を行いました。」
日本・北米・欧州の新研究開発拠点への投資を当年度に実施した。研究開発拠点設立に伴う有形固定資産取得コミットメントは当年度72,758百万円となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、大阪府堺市における新研究開発拠点設立に係る建築工事に関連して、有形固定資産の取得に関するコミットメント59,480百万円が発生しております。」
新・堺中央研究所を含む新研究開発拠点の建築工事について、有形固定資産取得のコミットメント59,480百万円が発生した。グローバル研究開発体制の整備が投資コミットメントを伴って進展している。 - FY2019前進有価証券報告書
「その第一歩として、ＩｏＴやＩＣＴ技術の組み込みや、海外拠点へ供給する基幹部品の開発等、全世界の研究開発をコントロールする中核拠点となる新・堺中央研究所の新設に着手しました。」
新・堺中央研究所の新設に着手し、日本を含む世界6極のグローバル研究開発体制を構築する構想を明示した。年度設備投資でも日本、北米、欧州の新研究開発拠点への投資を実施している。 - FY2019-Q3研究開発拠点の投資額増加・完了予定変更有価証券報告書
「新研究開発拠点の設立」
堺製造所の新研究開発拠点について、投資予定総額84,172百万円、既支払額14,272百万円、着手2018年12月、完了予定2022年6月と記載された。前回の計画から投資予定額が増加し、完了予定は2021年12月から2022年6月へ変更されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「芝刈機、ユーティリティービークル、トラクタ用インプルメント研究開発拠点」
北米ジョージア州に、芝刈機・ユーティリティービークル・トラクタ用インプルメントの研究開発拠点を新設する計画が確定した。投資予定額は85.2百万USドル、2019年7月着手、2022年4月完了予定であり、グローバル研究開発体制が具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「国内ではグローバル研究開発体制の中核となる研究開発拠点の設立に着手し、分散する拠点の統合・効率化及び成長事業の開発力や先端技術開発の強化を進めます。海外では欧州新開発拠点の運営本格化等、各グローバル研究開発拠点の整備・拡充を継続推進していきます。」
国内の中核研究開発拠点設立に着手し、堺製造所で投資予定額145億50百万円、2021年12月完了予定の計画が具体化した。欧州拠点の運営本格化も記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「新研究開発拠点の設立」
クボタヨーロッパ S.A.S.において、フランスに新研究開発拠点を設立する計画が新たに確定した。投資予定総額は56.1百万ユーロ、着手は2018年7月、完了予定は2020年7月であり、北米・タイに続くグローバル開発体制の整備として具体化している。 - FY2017前進有価証券報告書
「北米、タイに続き欧州での体制整備を本格化してグローバル開発体制を進化させます。また、その基盤となる研究開発人員の技術レベル向上に向けた採用・育成プログラムの拡充や、「製品開発プロセス改革プロジェクト」を通じた新製品の開発期間短縮にも取り組みます。」
北米・タイに続く欧州の開発体制整備、採用・育成プログラム、製品開発プロセス改革プロジェクトを具体的に記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当年度に新設したタイの開発拠点を含めたグローバル開発体制の構築を一層推進するほか、育成プログラムの導入による若手技術者の強化、研究開発プロセスの改革による開発リードタイムの大幅な短縮、研究開発人材の受入・教育体制の拡充等の対応を急ぎます。」
従来の研究開発費・活動の継続とは別に、タイ拠点、若手育成、開発プロセス改革、人材教育を含む開発能力の組織的強化を課題としている。