Komori
北川鉄工所(6317)・リスク対処

競合激化と販売価格下落のリスク

FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2027-H1。

6記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2017 – FY20232016: 120162017: 120172018: 020182019: 020192020: 020202021: 020212022: 020222023: 120232024: 020242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
他社との競争激化による販売価格下落・減益307社が書いているテーマ・逆風308社・追い風1社

北川鉄工所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より2年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。87社中37社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに19社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの309件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1対処有価証券報告書

    「また、セグメント利益(営業利益)も、売上高の増加や仕入価格等の上昇に対する販売価格の改定などにより、369百万円(前年同期比 87.8%増)となりました。」

    仕入価格等の上昇に対して販売価格を改定し、工作機器事業のセグメント利益が前年同期比87.8%増となった。価格圧力への対応が利益面に現れている。
  2. FY2026顕在化有価証券報告書

    「一方、セグメント利益(営業利益)につきましては、国内市場の減収や海外市場における価格競争、工場移設に伴う一時的な費用の発生等により221百万円(前期比 48.3%減)となりました。」

    競争激化・価格競争による収益圧力が工作機器事業の利益減少として実際に現れている。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「一方、農業機械・建設機械業界については欧米において依然として厳しい状況が続いています。」

    農業機械・建設機械関連市場について、欧米で厳しい状況が継続していると記載している。
  4. FY2023悪化有価証券報告書

    「当社グループは高付加価値製品の提供と省人化・効率化によるコスト競争力の向上、継続的な価格交渉により対応していく方針ではありますが、販売価格の下落および競合の市場競争力強化、原材料およびエネルギー価格の高騰が進んだ場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」

    競合・価格決定力の制約に加え、原材料・エネルギー価格高騰を即時に十分転嫁できないリスクを明示し、影響要因を拡張している。
  5. FY2017悪化有価証券報告書

    「これは、当社グループの収益の維持に対する深刻な圧力となっており、特に市場が低迷した場合に顕著となると考えられます。」

    競合・価格交渉による収益維持への圧力を、従来より強く「深刻な圧力」と表現している。
  6. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループは、いずれの市場においても同業他社との激しい競合環境にあり、当社グループにとって有利な価格決定をすることが困難な状況に置かれています。」

    競合環境と価格決定力の制約が収益維持への圧力になるとしている。
一緒に動いた変遷

「メキシコ・タイ・中国の現地工場の安定運営とブランドのグローバル展開」は、この変遷が動いた6回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1メキシコ・タイ・中国の現地工場の安定運営とブランドのグローバル展開2回
  3. 2生産効率・品質管理の向上とコストダウンによる利益確保2回
  4. 3原材料価格上昇・需要逼迫による調達リスク2回
  5. 4従業員持株会型ESOPによる企業価値向上インセンティブ2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
北川鉄工所の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
競合激化と販売価格下落のリスク|北川鉄工所(6317)の変遷 | Komori