海外売上高と対ドル為替レートへの依存
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。62社中29社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに21社。
- FY2025海外売上高比率22.5％の進捗記載有価証券報告書
「海外売上高比率：22.5%」
マテリアリティの2025年度進捗として海外売上高比率22.5％を記載した。事業等のリスクでは引き続き売上高の約3割を海外市場に依存すると説明している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、海外市場の拡大を図っており、現在では当社グループの売上高の約３割を海外市場に依存しているほか、タイに販売拠点及び生産拠点、ベトナムに研究開発拠点、アメリカ、中国に販売拠点をそれぞれ設けております。」
海外売上高約3割、タイの販売・生産、ベトナムの研究開発、米国・中国の販売拠点という海外依存・展開構造を継続して記載している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、海外市場の拡大を図っており、現在では当社グループの売上高の約３割を海外市場に依存しているほか、タイに販売拠点及び生産拠点、ベトナムに研究開発拠点、アメリカ、中国に販売拠点をそれぞれ設けております。」
海外市場への売上依存度が従来の約2割から約3割へ記載上拡大し、ベトナム研究開発拠点も追加された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「インフレ警戒に伴う各国の金融引き締めによる急激な為替変動など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
各国の金融引き締めに伴う急激な為替変動が、海外売上と為替への依存に関係する不透明要因として引き続き示された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「インフレ警戒に伴う各国の金融引き締めによる急激な為替変動など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
各国の金融引き締めに伴う急激な為替変動が、海外売上と対ドル為替レートへの依存に関係する新たな不透明要因として示された。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社グループは、海外市場の拡大を図っており、現在では当社グループの売上高の約２割を海外市場に依存しているほか、タイに販売拠点及び生産拠点を、アメリカ、中国、ベルギーに販売拠点をそれぞれ設けております。これらの国及び展開先各国における予期せぬ経済情勢や政治体制の変化により、市場の状況が悪化し、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。また、為替レートの変動リスクを軽減する手段を講じておりますが、海外売上高の約４割がアメリカ市場への輸出であることから、特に対ドルレートが大幅に円高へ振れた場合に、当社グループの業績及び財務状況に著しい影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高約2割という依存構造は維持されたが、海外売上高に占める米国市場向けの割合は従来の約半分から約4割へ記載が変化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高の約２割を海外市場に依存しております。為替レートの変動リスクを軽減する手段を講じておりますが、海外売上高の約半分がアメリカ市場への輸出であることから、特に対ドルレートが大幅に円高へ振れた場合に、当社グループの業績及び財務状況に著しい影響を与える可能性があります。」
海外市場への売上依存度約2割、海外売上高の約半分が米国向けという構造と、対ドル円高リスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高の約２割を海外市場に依存しております。為替レートの変動リスクを軽減する手段を講じておりますが、海外売上高の約半分がアメリカ市場への輸出であることから、特に対ドルレートが大幅に円高へ振れた場合に、当社グループの業績及び財務状況に著しい影響を与える可能性があります。」
海外売上高約2割、海外売上高の約半分が米国向けという構造と、対ドル円高による影響を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの売上高の約２割を海外市場に依存しております。為替レートの変動リスクを軽減する手段を講じておりますが、海外売上高の約半分がアメリカ市場への輸出であることから、特に対ドルレートが大幅に円高へ振れた場合に、当社グループの業績及び財務状況に著しい影響を与える可能性があります。」
売上高の約2割が海外市場、海外売上高の約半分が米国市場への輸出であり、対ドル円高を主要な業績・財務リスクとしている。