直材費・製造経費の増加による原価率上昇
FY2019-Q1に初出。19回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
丸山製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益面では、売上高は増加しましたが、原材料費の高騰に伴う原価率の上昇や販売費及び一般管理費の増加などにより、営業損失は24百万円（前年同期は264百万円の営業利益）」
原材料費高騰による原価率上昇と販売費・一般管理費増加により、売上高増加にもかかわらず営業損益が利益から損失へ転じた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上総利益は、一部商品の値上げや大型機械の売上増加はありましたが、原材料費の高騰による製造原価の増加などにより、前連結会計年度に比べ261百万円（2.5％）減益の10,311百万円となりました。」
原材料費高騰による製造原価増加が継続し、値上げ・大型機械販売増があったものの、売上総利益は2.5％減少した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、売上高の減少、原材料高騰による原価率の上昇などにより、営業利益は264百万円（前年同四半期比37.9％減）、経常利益は253百万円（前年同四半期比40.3％減）となりました。」
原材料高騰による原価率上昇が売上高減少とともに営業利益・経常利益の減少要因となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の売上総利益は、原材料費の高騰による製造原価の増加はありましたが、一部商品の値上げの効果や大型機械の売上増加などにより、前連結会計年度に比べ608百万円（6.1％）増益の10,573百万円となりました。」
原材料費高騰は継続したが、値上げと大型機械の売上増加により売上総利益は前期比6.1％増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、一部商品の値上げを実施しましたが、原材料費の高騰による売上総利益率の悪化や販売費及び固定費の増加などにより、営業利益は1,244百万円（前年同四半期比14.2％減）」
一部商品の値上げを実施したものの、原材料費高騰による売上総利益率の悪化と販売費・固定費の増加が営業利益の減少要因となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、一部製商品の値上げを実施しましたが、原材料費の高騰による売上総利益率の悪化や販売費及び固定費の増加などにより、営業利益は425百万円（前年同四半期比34.8％減）、経常利益は424百万円（前年同四半期比40.3％減）となり」
一部製商品の値上げを実施したものの、原材料費高騰による売上総利益率の悪化が続き、営業利益・経常利益の減少要因となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、原材料費の高騰による売上総利益率の悪化などにより、営業利益は1,449百万円（前年同四半期比8.9％減）、経常利益は1,528百万円（前年同四半期比3.9％減）となり」
原材料費高騰による売上総利益率の悪化が続き、営業利益・経常利益の減少要因となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、原材料費の高騰による売上総利益率の悪化などにより、営業利益は651百万円（前年同四半期比27.2％減）、経常利益は711百万円（前年同四半期比14.7％減）となり」
原材料費の高騰が売上総利益率の悪化として実際に表れ、営業利益は27.2％減少、経常利益は14.7％減少した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に伴う物流費の増加や固定費の増加はありましたが、売上総利益の増加などにより、営業利益は３百万円（前年同四半期は64百万円の損失）、経常利益は50百万円（前年同四半期は49百万円の損失）となりました。」
物流費・固定費は増加したものの、売上総利益の増加により営業利益・経常利益は前年同期の損失から利益へ転じ、コスト上昇による収益圧迫は緩和された。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度の売上総利益は、売上高の増加や生産高の増加による原価率の改善などにより、前連結会計年度に比べ722百万円（8.0％）増益の9,778百万円となりました。」
前期に顕在化した原価率上昇に対し、生産高増加による原価率改善が通期の売上総利益増加として表れた。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、売上総利益の増加などにより、営業利益は1,591百万円（前年同四半期比169.1％増）、経常利益は1,589百万円（前年同四半期比186.6％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は912百万円（前年同四半期比193.8％増）となりました。」
売上総利益の増加により営業利益等が大幅に増加し、従来の原価率上昇による収益圧迫は緩和された。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に伴う物流費の増加はありましたが、売上総利益の増加や旅費などの経費の減少により、営業損失は64百万円（前年同四半期は426百万円の損失）、経常損失は49百万円（前年同四半期は402百万円の損失）となりました。」
物流費は増加したが、売上総利益の増加や旅費等の経費減少により営業損失・経常損失が大幅に縮小し、コスト上昇の影響は緩和された。 - FY2020対処有価証券報告書
「売上高の減少に伴う減少はありましたが、製造経費の削減に努めたことによる原価率の改善などにより、前連結会計年度に比べ627百万円（7.5％）増益の9,056百万円となりました。」
前期に顕在化した直材費・製造経費・物流費の増加による原価率上昇に対し、製造経費削減と原価率改善が通期の売上総利益・営業利益改善として表れた。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、売上高の減少に伴う売上総利益の減少はありましたが、製造経費や販売管理費の削減に努めた結果、営業利益は591百万円（前年同四半期比138.7％増）となりました。」
製造経費・販売管理費の削減により、前期まで問題となっていたコスト増加の影響が緩和され、営業利益が大幅に増加した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、売上高の減少に伴う利益の減少はありましたが、製造経費や販売管理費の削減に努めた結果、営業損失は75百万円（前年同四半期は258百万円の損失）となりました。」
前期まで問題となっていた製造経費等について、当四半期は製造経費・販売管理費の削減により営業損失が縮小した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、売上高の減少に伴う売上総利益の減少はありましたが、製造経費の減少や固定費の削減などにより、営業損失は426百万円（前年同四半期は629百万円の損失）となりました。」
前四半期まで記載されていた製造経費増加とは異なり、当四半期は製造経費が減少し、固定費削減も加わって営業損失が縮小した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、利益面では、生産高は増加しましたが、直材費のコストアップや製造経費の増加に伴う原価率の上昇、物流費の増加などにより、営業利益は247百万円（前年同四半期比67.4％減）、経常利益は229百万円（前年同四半期比68.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は137百万円（前年同四半期比51.0％減）となりました。」
直材費・製造経費の増加に加え物流費の増加も続き、原価率上昇を通じて営業利益等が大幅に減少した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、利益面では、生産高は増加しましたが、直材費のコストアップや製造経費の増加に伴う原価率の上昇、物流費の増加などにより、営業損失は258百万円（前年同四半期は290百万円の利益）、経常損失は268百万円（前年同四半期は254百万円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は225百万円（前年同四半期は77百万円の利益）となりました。」
前四半期から続く直材費のコストアップ・製造経費増加に加え、物流費の増加も原価率上昇と営業損失への実際の影響要因として記載された。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、直材費のコストアップや製造経費の増加などに伴う原価率の上昇などにより、営業損失は629百万円（前年同四半期は453百万円の損失）となりました。」
直材費のコストアップと製造経費の増加が原価率上昇を通じて営業損失の拡大要因として実際に発生した。