設備投資計画変更・不具合による受注損失引当金の増加
FY2021に初出。12回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026。
ワイエイシイホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。122社中27社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに28社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 268 279」
受注損失引当金が前期末の268百万円から279百万円へ増加した。受注案件の追加原価や不具合等による将来損失リスクの金額化が小幅に拡大している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度の受注損失引当金 328 268」
受注損失引当金は前期の328百万円から268百万円へ減少したが、受注案件の追加原価・不具合等による将来損失リスクは継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の受注損失引当金 251 328」
受注損失引当金が前期の251百万円から328百万円へ増加し、将来損失リスクの金額化が拡大した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「５Ｇ等の電子部品向けテーピング装置および自動機は、顧客の都合による設備投資の先送り等により停滞し、減収増益となりました。」
顧客の設備投資先送りが、電子部品向け装置の販売停滞として実際に表れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「サプライチェーンにおける半導体等の部品不足による生産活動への影響は落ち着きましたが、資材価格の高騰による粗利益の低下、顧客の都合による在庫調整および納期後送り等により弱含みで推移しました。」
部品不足の影響は落ち着いた一方、資材価格高騰、顧客の在庫調整、納期後送りが実際の事業環境の弱含みとして表れた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額／受注損失引当金 73 251」
受注損失引当金が前期の73百万円から251百万円へ増加した。見積原価の定期的な見直しを行っているが、将来損失リスクの金額化が拡大している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「受注残は順調に拡大しましたが、ＨＤＤメーカーの設備投資の後ろ倒し、モバイル関連部品の鈍化、及び資材価格の高騰に起因する原価高により減収減益となりました。／人工透析器においては一部材料の入手難が生じたため、受注残に振り替わることとなりました。」
顧客設備投資の後ろ倒しと一部材料の入手難が実際に発生し、メカトロニクス関連事業の減収減益や人工透析器の受注残振替として表れた。quantifiedはfalse、materializedはtrue。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、メカトロニクス関連事業及び電子機器関連事業の販売実績が減少しております。これは、大口案件の設備投資時期の遅れと部材不足・納期遅延等によるものであります。」
設備投資時期の遅れ、部材不足、納期遅延が、メカトロニクス及び電子機器関連事業の販売実績減少として実際に表れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境では、資材価格の高騰と部品調達難等による粗利益の低下、及び顧客の都合による納期後送りにより弱含みでしたが、」
資材価格高騰、部品調達難、顧客都合による納期後送りが発生し、粗利益低下や事業環境の弱含みとして実績に表れた。 - FY2022対処有価証券報告書
「受注契約に係る将来損失に備えるため、当連結会計年度末における手持受注案件のうち、損失発生の可能性が高く、かつその金額を合理的に見積もることが可能な案件の損失見積額を受注損失引当金として計上し、対応する仕掛品と相殺して表示しております。」
受注損失引当金の計上と、見積原価総額の定期的な見直しを継続している。引当金計上額は73百万円で、前期の受注損失引当金310百万円から減少している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループが得意としている中型装置に対する投資が先送りされ、低調に推移しました。これらの結果、ディスプレイ関連事業の売上高は16億６百万円（前年同四半期比72.4％減）となり、セグメント損失は２億76百万円（前年同四半期はセグメント損失１億44百万円）となりました。」
顧客の設備投資計画先送りが実際に発生し、ディスプレイ関連事業の売上高減少と損失拡大として表れた。受注損失引当金リスクに関連する顧客都合の投資延期が継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「主に海外の顧客において、設備投資計画変更等による装置の納入期日の変更や受注キャンセル等の販売先都合、あるいは新規開発案件及び特殊な仕様に基づく装置の製造工程においての不具合の発生により、追加原価が発生して受注損失引当金の積み増しが生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
設備投資計画の変更、受注キャンセル、特殊仕様・新規開発案件の不具合による追加原価を新たなリスクとして整理し、受注損失引当金310百万円を計上している。