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ワイエイシイホールディングス(6298)・リスク削除

新型コロナウイルス感染拡大による設備投資停滞と業績悪化

FY2020に初出。17回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。

17記載
6年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2021-Q1 – FY2021-Q3顕在化FY2022-Q2 – FY2023-Q3対処FY2024-Q1 – FY20242020: 320202021: 420212022: 420222023: 320232024: 220242025: 12025
同じテーマの他社
新型コロナウイルス長期化による受注・現地導入延期48社が書いているテーマ・逆風49社・追い風0社

ワイエイシイホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。24社中5社が悪化側に。

直近の記載が「削除」なのは、ほかに10社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている48社のうち14社を表示しています。上の文は48社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025削除有価証券報告書
    新型コロナウイルス感染拡大による直接的な設備投資停滞・業績悪化について、本 filing の主要リスクおよび経営環境では明示的な記載が確認できない。
  2. FY2024対処有価証券報告書

    「当連結会計年度における経済環境は、継続するインフレに対する金融引き締めと金利上昇、中東にも拡大した地政学リスクを負いながらも米国経済を中心に堅調な状況を維持しました。」

    新型コロナウイルス感染拡大による直接的な事業停滞ではなく、経済活動の回復・正常化を前提とする記載となり、従来の感染症影響リスクは緩和された。
  3. FY2024-Q3対処有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、コロナショック脱却に伴う経済活動の活発化により、一部で堅調な動きもありましたが、総じて低調に推移しました。」

    コロナショックからの脱却と経済活動の活発化が記載され、新型コロナウイルス感染拡大による直接的な事業停滞リスクは前期までより緩和された。一方、地政学リスクや景気後退懸念は残っている。
  4. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の対応が進み経済活動の活性化が図られ、緩やかではありますが回復傾向にあります。」

    新型コロナウイルス感染症への対応進展と経済活動の回復傾向が記載され、感染拡大による直接的な事業停滞リスクは前期までより緩和された。一方、地政学的要因等による景気後退懸念は残っている。
  5. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の対応が進み経済活動が正常化に向かい、景気は緩やかではありますが回復傾向にあります。」

    新型コロナウイルス感染症への対応進展と経済活動の正常化に向かう動きが記載され、感染拡大による直接的な設備投資停滞リスクは前期までより緩和された。一方、原材料・エネルギー価格高騰や顧客の在庫調整・納期後送りは残っている。
  6. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、長引くロシアのウクライナ侵攻によるエネルギー価格の高騰、中国のロックダウンによるサプライチェーンの混乱等により、景気後退への懸念が高まりました。」

    中国ロックダウンに伴うサプライチェーン混乱やエネルギー価格高騰が継続し、感染症・外部環境に起因する事業影響リスクが実際の事業環境に表れていると記載している。quantifiedはfalse、materializedはtrue。
  7. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における世界経済は、ロシアのウクライナ侵攻によるエネルギー価格の高騰、インフレ鎮静化に向けた米国の急激な利上げに伴うドル高、中国のロックダウンによるサプライチェーンの混乱等により、景気後退への懸念が高まりました。」

    感染症や中国ロックダウンに伴うサプライチェーン混乱が継続し、ロシアのウクライナ侵攻、エネルギー価格高騰、インフレ、米国の急激な利上げも事業環境の不透明要因として記載された。
  8. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における世界経済は、ウクライナ情勢に伴う資源価格の上昇や中国のロックダウンによるサプライチェーンの混乱などから国内外でインフレが進行したことにより、先行きに対する不透明感が増し、景気後退の懸念が高まりました。」

    中国のロックダウンとサプライチェーン混乱が実際の事業環境に表れ、資源価格上昇やインフレの進行とともに先行き不透明感が高まったと記載している。
  9. FY2022顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度の世界経済は、半導体業界の旺盛な需要が継続したことに加え、…サプライチェーン混乱に起因する半導体等の部品不足による生産活動への影響が長期化する中で、第4四半期にはロシア・ウクライナ情勢の悪化や上海ロックダウンなど、不確実性が継続した1年となりました。」

    感染症関連の事業環境リスクについて、サプライチェーン混乱、部品不足、上海ロックダウン等が実際の事業環境に表れたと記載している。
  10. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「日本でもワクチン接種が順調に進み経済回復へと向かう兆しもありましたが、サプライチェーンの混乱に加え地政学的リスクが生じ、足元では持ち直しの動きが鈍化しております。」

    新型コロナウイルス感染症の影響に関するリスクを継続記載し、経済回復の兆しがある一方、サプライチェーン混乱や地政学的リスクにより持ち直しが鈍化したと記載している。
  11. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における世界経済は、前半は緩やかに持ち直しつつありましたが、後半は新型コロナウイルス変異株の影響でサプライチェーンの乱れ及び稼働制限が強くなり、再び不透明な状況となりました。」

    新型コロナウイルス感染症の影響について、変異株によるサプライチェーンの乱れと稼働制限の強まりが実際の事業環境に表れたと記載している。
  12. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症の世界的な流行による事業への影響については、今後も注視してまいります。」

    新たなリスクや前事業年度記載リスクの重要な変更はないとした上で、新型コロナウイルス感染症による事業影響を引き続き注視すると記載している。
  13. FY2021対処有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の拡大により、国内外のサプライチェーンに支障が出る場合や営業活動への制限が生じた場合、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。…当該リスクへの対応策として、リモートワーク、時差出勤などリスクの最小化に向けた施策を推進しております。」

    新型コロナウイルス感染症の事業影響リスクは継続しているが、リモートワーク・時差出勤を対応策として明示し、リスク最小化策を具体化している。
  14. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「なお新型コロナウイルス感染症の拡大・長期化による事業への影響については、今後の経過によっては、当社グループの事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。/当第3四半期連結累計期間における世界経済は、各国の経済対策により総じて緩やかに持ち直しつつありましたが、一方で新型コロナウイルス感染症の更なる拡大・長期化も懸念され、先行きについては依然不透明な状況が続いております。」

    新型コロナウイルス感染症の拡大・長期化による事業活動・収益への影響を引き続きリスクとして記載している。経済活動の再開により一部持ち直しがある一方、先行きの不透明さは継続している。
  15. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルスの世界的な蔓延の影響により急激に減速した後、経済活動の再開を受け、国・地域による濃淡はあるものの、総じて緩やかに持ち直しつつありますが、先行きについては極めて不透明な状況となっております。/FPD業界は、主な市場である中国において都市封鎖等により生産計画が停滞しました。」

    新型コロナウイルス感染拡大による世界経済の減速と中国の生産計画停滞が引き続き実際の事業環境に表れている。一方、経済活動再開により緩やかな持ち直しも記載している。
  16. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染拡大による事業への影響については、今後の経過によっては、当社グループの事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。/FPD業界は、主な市場である中国において都市封鎖等による生産計画の遅延が発生しました。」

    新型コロナウイルス感染拡大による影響が引き続き事業リスクとして記載され、実際に中国の都市封鎖による生産計画の遅延、国内外クリーニング市場の停滞、ディスプレイ事業の減収などに表れている。
  17. FY2020初出有価証券報告書

    「年度末にかけて新型コロナウイルス感染拡大の脅威が世界中に広がり、世界経済は大きく冷え込みました。/製造業全般における設備投資抑制の流れに加え、当社グループとして例年最も大きな売り上げ及び利益を計上してきた第4四半期において、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けたことにより、当連結会計年度の業績は、売上高219億14百万円(前連結会計年度比39.2%減)、営業損失3億61百万円となりました。」

    新型コロナウイルス感染拡大を外部リスクとして初めて独立して記載し、世界経済の冷え込み、設備投資抑制、通期減収および営業赤字として実際の影響が表れたと説明している。
一緒に動いた変遷

「設備投資の増減に左右される事業構造」は、この変遷が動いた17回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

964444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1設備投資の増減に左右される事業構造9回
  3. 2海外顧客・アジア地域への依存6回
  4. 3規模拡大と高収益企業文化の構築4回
  5. 4高収益体質強化プロジェクト4回
  6. 5原材料・部品価格の急騰4回
  7. 6設備投資計画変更・不具合による受注損失引当金の増加4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ワイエイシイホールディングスの次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
新型コロナウイルス感染拡大による設備投資停滞と業績悪化|ワイエイシイホールディングス(6298)の変遷 | Komori