大口案件の選択受注と基幹部品の内製化による原価管理
FY2016-Q2に初出。27回の記載のうち12回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2016。直近の記載はFY2026-H1。
日本エアーテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「生産面におきましては、生産効率向上を最優先課題として取組んでおります。」
従来の原価低減、経費節減、価格改定等による収益管理に加え、生産効率向上を最優先課題とする取り組みを継続している。 - 2026-05-15前進決算
「生産効率向上を最優先課題として取組んでおります。」
生産効率向上を最優先課題とする方針を明示し、赤城第２工場の活用による機器生産性向上、賃借倉庫縮小・集約、輸送効率向上及び輸送コスト削減を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「収益面におきましては、生産効率の向上及び原価低減に加え販売価格の改定により全般的なコスト増加分の回収に努めた結果、「クリーンルーム機器」等の利益率が向上し、営業利益、海外からの配当金等を加えた経常利益はいずれも前期比増加となりました。」
生産効率向上、原価低減、販売価格改定によるコスト回収を行い、クリーンルーム機器等の利益率向上と営業利益・経常利益の増加につなげた。 - 2026-03-06前進株主総会
「生産面におきましては、生産効率向上を最優先課題として取組んでおります。」
生産効率向上を最優先課題とする方針を継続し、草加多目的センターの物流効率向上及び赤城スマートファクトリー第２工場の生産能力・物流効率改善へ具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「今後とも、売上増加及び販売コストの回収に向けた各種効率向上による原価低減及び経費節減にも注力し、業績拡大に努めてまいります。」
4月の全般的な価格改定に加え、効率向上による原価低減及び経費節減を、売上増加と販売コスト回収の施策として記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「収益面におきましては、原価低減及び経費削減に加え販売価格の改定により全般的なコスト増加分の回収に努めた結果、「クリーンルーム機器」、「据付・保守サービス」等の利益率が向上し、営業利益、海外からの配当金等を加えた経常利益、当期純利益はいずれも前期比増加となりました。」
従来の標準品拡販・内製化等に加え、原価低減、経費削減、販売価格改定によるコスト増加分の回収を実施し、クリーンルーム機器・据付保守サービス等の利益率向上につなげた。 - FY2024-H1再定義有価証券報告書
「生産面におきましては、生産効率向上を最優先課題として取組んでおります。」
従来の大口案件の選択受注、標準品拡販、内製化等による原価管理の記載に加え、生産効率向上を最優先課題とする表現を明示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「収益面におきましては、原価率の高い「クリーンルーム」等の販売が増加したことに加え、当社の基盤を固め、かつ人的資本への投資を強化する目的で社外より多様な人材を採用したこと、及び社員の待遇改善に取組み、社内設備の拡充等に要する各種経費の増加もあり営業利益が減少しました。」
従来の標準品拡販・原価低減を中心とする収益管理の記載に対し、当期は低粗利製品の販売増加、人材採用、待遇改善、社内設備拡充による費用増加が営業利益減少要因として示されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「その対応として販売価格改定を複数回実施しておりますが、価格転嫁時期のギャップ等の要因も加わり原価率が増加しております。引き続き、原価低減及び受注価格の向上に注力しております。」
原材料・燃料費・人件費の上昇への対応として販売価格改定を複数回実施したことを具体的に記載し、原価低減と受注価格向上を継続している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「一方で原材料価格の高騰等の要因が継続しており、販売価格への転嫁時期のギャップ等により原価率が増加しております。引き続き、原価低減及び受注価格の向上に注力しております。」
原価管理の施策について、原材料価格高騰と販売価格への転嫁時期のずれによる原価率増加を示し、原価低減に加えて受注価格の向上にも注力する内容としている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「一方で原材料価格の高騰等の要因が継続しており、販売価格への転嫁時期のギャップ等により原価率が増加しております。引き続き、原価低減及び受注価格の向上に注力しております。」
原価管理の施策について、原価低減に加えて受注価格の向上にも注力する内容を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「方針１は、標準・準標準品の売上比率の向上であります。2026年度における標準品比率の目標を60％としております。従来は45％前後でありましたが、2022年度は60％となりました。本方針に沿って製品開発・改良を進め、販売に注力しております。」
標準品比率について、従来45％前後だったところ2022年度に60％となったと記載し、2026年度目標60％に対する具体的な到達状況を示している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「方針１は、標準・準標準品の売上比率の向上であります。2026年度における標準品比率の目標を60%としております。従来は45％前後でありましたが、本方針に沿って製品開発・改良を進め、販売に注力してまいります。」
従来の標準品比率向上方針を、従来45％前後から2026年度60％という具体的な目標へ引き上げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「収益面におきましては、売上高が増加し、感染症対策機器等の標準的な装置の拡販により、前年同期比で増収増益となりました。」
標準的な装置の拡販を収益面の要因として継続して記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「収益面におきましては、標準品の販売が増加したため、前年同期比で増収増益となりました。」
標準品の販売増加を収益面の要因として記載し、標準品拡販を含む収益改善の施策を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社では、顧客要望に基づき頻繁に改良を実施することで標準品比率の向上を目指すと同時に、特殊品に関しては、技術向上等の観点から選別受注を行うことにより利益率の確保を目指しています」
従来の大口案件の選択受注・原価管理に加え、標準品比率の向上と特殊品の選別受注を利益率確保の施策として明示している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「収益面におきましては、売上高が増加し、標準品の拡販及び基幹部品の内製化を進めたことにより、前年同期比で増益となりました。」
従来の大口案件の原価低減への言及から、今回は標準品の拡販及び基幹部品の内製化を進めたことを増益要因として示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「収益面におきましては、大口案件の原価低減、標準品の拡販及び基幹部品の内製化等を実施した結果、前年同期比で増収増益となりました。」
大口案件の原価低減、標準品の拡販、基幹部品の内製化による収益改善策を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「製造部門では、競争力強化のために、製缶・塗装、アルミ加工部品、ビニールカーテンの内製化比率を高め、製造原価低減を目指します。また、PTFE（フッ素樹脂）ろ材使用フィルターを含めた高性能フィルターは、内製化比率を高めると同時に外販比率を高めます。」
内製化の対象を製缶・塗装、アルミ加工部品、ビニールカーテン、高性能フィルターへ具体化し、フィルターの外販比率向上も加えている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「収益面におきましては、大口案件の原価低減、標準品の拡販及び基幹部品の内製化等を実施しましたが、前年同期比では減益となりました。」
大口案件の原価低減、標準品の拡販、基幹部品の内製化を収益面の施策として継続している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「収益面におきましては、大口案件の原価低減、標準品の拡販及び基幹部品の内製化等を実施しましたが、前年同期比では減益となりました。」
従来の大口案件の選択受注という表現から、大口案件の原価低減を明示する記載に変化した。標準品の拡販及び基幹部品の内製化も継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「製造部門では、競争力強化のために、PTFE（フッ素樹脂）フィルター、アルミ加工部品、製缶・塗装及びビニールカーテンの内製化比率を高め、製造コスト低減を目指します。」
従来の基幹部品内製化から対象をPTFEフィルター、アルミ加工部品、製缶・塗装、ビニールカーテンへ具体化し、内製化比率向上と製造コスト低減を掲げている。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「収益面におきましては、売上の増加、大口案件の選択受注、標準品の拡販等を実施し、前年同期比では増益となりました。」
大口案件の選択受注と標準品の拡販を収益面の施策として記載している。前回まで明示されていた基幹部品の内製化や原価低減への言及は今回ない。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「収益面におきましては、大口案件の選択受注、標準品の拡販及び基幹部品の内製化による原価の低減等を実施し、前年同期比では増益となりました。」
大口案件の選択受注及び基幹部品の内製化に加え、標準品の拡販と原価低減を収益面の施策として明示している。 - FY2016再定義有価証券報告書
「収益面におきましては、見積り精度の向上、大口案件の原価管理の徹底及び海外関連企業よりの配当金等により、同期比では増収増益となりました。」
原価管理の継続に加え、収益改善の手段として見積り精度の向上を明示した。対処すべき課題では、複数部品の内製化比率向上と自動設計・自動加工機の導入も記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「収益面におきましては大口案件の選択受注及び基幹部品内製化による原価管理の徹底」
大口案件の選択受注と基幹部品の内製化による原価管理を、収益面の施策として継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「大口案件の選択受注及び基幹部品の内製化による原価管理の徹底等を実施してまいりました」
大口案件の選択受注と基幹部品の内製化を、原価管理の手段として記載している。