開発に特化した企業体制のさらなる強化
FY2016-Q3に初出。26回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は480百万円であり、セグメントは全額「建設機械事業」であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費480百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、建設業界をはじめ社会全体が抱える課題の解決、ひいてはサステナブルな社会の実現に貢献するため、機械・装置の高効率化、好条件化、無人化、省力化、電動化およびグローバル化に向けた研究開発を重点的に行っており、研究開発費の総額は1,024百万円であります。」
開発型企業としての研究開発を継続し、無人化・省力化・電動化等を重点化するとともに、研究開発費1,024百万円を計上した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は417百万円であり、セグメントは全額「建設機械事業」であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費417百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「今後も、新しい建設を切り拓く「開発型企業」として、社会の変化に対応した「物」「方法」をより早く的確に、企画・開発し続けることができる体制を強化し、開発力をさらに向上させていきます。」
開発型企業への特化を継続しつつ、新工法・新製品の企画・開発と市場投入のスピードアップを担う体制強化を中期経営計画2027に組み込んでいる。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は573百万円であり、セグメントは全額「建設機械事業」であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費573百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、機械・装置の高効率化、好条件化、無人化、省力化、電動化およびグローバル化を目的とした研究開発を重点的に行っており、研究開発費の総額は899百万円であります。」
開発特化の方針を継続し、研究開発費が604百万円から899百万円へ増加した。自動化・遠隔操作・電動化等の具体的な開発課題も示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は142百万円であり、セグメントは全額「建設機械事業」であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費142百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は253百万円であり、セグメントは全額「建設機械事業」であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費253百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、機械・装置の高効率化、無人化、省力化およびグローバル化を目的とした研究開発を重点的に行っており、研究開発費の総額は922百万円であります。」
開発型企業としての研究開発を継続し、研究開発費は前期の625百万円から922百万円へ増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は646百万円であり、セグメントは全額「建設機械事業」であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費646百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「海外展開では、圧入原理の優位性を最大限に発揮し、建設の五大原則を高次元に遵守する工法提案を進めるなど、グローバルエンジニアリング企業を目指して活動を強化しました。大型プロジェクトについては、オランダ・アムステルダム市の運河護岸改修では、2022年からの実証施工に向け、護岸構造の詳細設計と機械開発を進めています。また、ブラジルの鉱滓ダムの安全性を確保する提案も継続しており、これらに加え、オーストラリア、タイでも大型案件に対して具体的な工法提案を進めています。」
グローバルエンジニアリング企業への転換に向け、アムステルダム市案件の詳細設計・機械開発を進め、ブラジル、オーストラリア、タイの大型案件にも具体的な提案を広げている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「新経営体制のもと、経営方針「インプラント工法で世界の建設を変える」を掲げ、最重要課題であるグローバルエンジニアリング企業への転換を加速させる取り組みが、国内外でスタートしております。」
グローバルエンジニアリング企業への転換を加速させる取り組みが、新経営体制のもと国内外で開始されたと説明している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「②『開発に特化した企業体制強化と開発の拡大』・トータルパッケージ展開に向けた技術分野の拡大・深化のため、『開発の拡大』『ファブレス化、システム化の推進』により開発へのリソース集中を加速する。」
開発に特化した体制強化の表現が、従来の開発提携拡大から、開発そのものの拡大、ファブレス化・システム化によるリソース集中へ組み替えられている。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「建設をグランドデザインするグローバルエンジニアリング企業への転換を最重要課題として取り組んでいます」
従来のグローバルエンジニアリング企業としての体制強化という表現から、建設をグランドデザインする企業への転換を最重要課題とする表現へ重点が組み替えられている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社グループでは、経営方針「インプラント工法で世界の建設を変える」を掲げ、「中期経営計画（2019年８月期－2021年８月期）」に定めた2021年８月期の数値計画、売上高400億円、うち海外売上高116億円、営業利益87億円の達成に向け、グローバルエンジニアリング企業としての体制強化、および工法普及による圧入市場の拡大に注力しております。」
開発・事業体制の強化について、グローバルエンジニアリング企業としての体制整備を新たに明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「②『開発に特化した企業体制強化と開発提携の拡大』・トータルパッケージ展開に向けた技術分野の拡大・深化のため、『開発提携の拡大』『ファブレス化、システム化の推進』により開発へのリソース集中を加速する。」
開発特化の企業体制、開発提携、ファブレス化・システム化によるリソース集中を、基本戦略として引き続き掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「②開発に特化した企業体制強化と開発提携の拡大」
開発に特化した企業体制の強化と開発提携の拡大を、新中期経営計画の戦略として引き続き掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「『開発に特化した企業体制強化と開発提携の拡大』・トータルパッケージ展開に向けた技術分野の拡大・深化のため、『開発提携の拡大』『ファブレス化、システム化の推進』により開発へのリソース集中を加速する。」
開発特化の方針を維持しつつ、開発提携、ファブレス化、システム化を手段として明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、「中期経営計画（平成28年８月期－平成30年８月期）」にもとづき、①インプラント工法のパッケージ化によるグローバル展開、②開発に特化した企業体制の更なる強化、③高知を世界の圧入のメッカにする、の基本戦略を推進しており」
開発に特化した企業体制の更なる強化を、中期経営計画の基本戦略として引き続き掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、「中期経営計画（平成28年８月期－平成30年８月期）」にもとづき、①インプラント工法のパッケージ化によるグローバル展開、②開発に特化した企業体制のさらなる強化、③高知を世界の圧入のメッカにする、を推進し」
開発に特化した企業体制のさらなる強化を、中期経営計画の施策として引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は中期経営計画（平成28年8月期～平成30年8月期）を策定しております。≪基本戦略≫ ②『開発に特化した企業体制の更なる強化』」
開発特化の企業体制強化を、平成30年8月期までの中期経営計画の基本戦略として引き続き掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、「インプラント工法で世界の建設を変える」を経営方針に、①インプラント工法のパッケージ化によるグローバル展開、②開発に特化した企業体制のさらなる強化、③高知を世界の圧入のメッカにする、を基本戦略とする「中期経営計画（2016年８月期－2018年８月期）」にもとづき、さらなる発展に向け活動しております。」
開発に特化した企業体制のさらなる強化を、中期経営計画の基本戦略として引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、「インプラント工法で世界の建設を変える」を経営方針に、①インプラント工法のパッケージ化によるグローバル展開、②開発に特化した企業体制のさらなる強化、③高知を世界の圧入のメッカにする、を基本戦略とする「中期経営計画（2016年８月期－2018年８月期）」にもとづき、引き続き事業のさらなる発展に向け活動してまいります。」
2016年8月期から2018年8月期までの中期経営計画における開発特化の企業体制強化を再掲している。研究開発活動についても重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「②開発に特化した企業体制のさらなる強化」
中期経営計画の基本戦略として、開発に特化した企業体制の強化を引き続き掲げている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の開発につきましては、製品の信頼性向上、自動化、省力化、グローバル化を追及した開発に力を入れ、建設の五大原則を遵守した新奇性、発明性の高い機械・工法の開発を行いました。」
開発型企業として、信頼性向上、自動化、省力化、グローバル化を軸にした開発を継続している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「②開発に特化した企業体制のさらなる強化」
中期経営計画の重点三項目として、開発中心の企業体制強化を掲げている。