CSR活動による環境・社会・経済面の企業価値向上
FY2017に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
オイレス工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに14社。
- FY2026サステナビリティ推進部会を6部会に整理有価証券報告書
「また、サステナビリティ課題ごとに構成した６つの推進部会をサステナビリティ委員会の傘下に置き、各課題の解決に向けて取り組んでおります。（2026年３月31日現在）」
サステナビリティ推進体制について、推進部会を6つとする体制を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社では、代表取締役社長を議長として全取締役・執行役員が出席するサステナビリティ推進会議を年２回開催し、環境対応やダイバーシティなどのサステナビリティ課題に関する取り組み方針や対応状況、重要なサステナビリティ課題に関する事項について、経営層が協議を行っております。」
サステナビリティ推進会議、委員会及び7つの推進部会による運営体制を整備し、経営層による年2回の協議とPDCA運用を明示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社では、代表取締役社長を議長として全取締役が出席するサステナビリティ推進会議を年２回開催し、環境対応やダイバーシティなどのサステナビリティ課題に関する取り組み方針や対応状況について、経営層が協議をおこなっております。サステナビリティ委員会の傘下には、サステナビリティ課題ごとに構成した８つの推進部会を置き、各課題の解決に向けて取り組んでおります。」
CSR中心だった推進体制をサステナビリティ推進会議・委員会・8つの推進部会で運営し、会議頻度と組織構造を具体化している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社では、代表取締役社長を議長として全取締役・全監査役が出席するＣＳＲ推進会議を年２回開催し、環境対応やダイバーシティなどのサステナビリティ課題に関する取り組み方針や対応状況について、経営層が協議を行っております。ＣＳＲ推進会議の傘下には、ＣＳＲ担当役員を委員長とするＣＳＲ委員会を設置しております。また、サステナビリティ課題ごとに構成した８つの推進部会をＣＳＲ委員会の傘下に置き、各課題の解決に向けて取り組んでおります。」
CSR中心の表現からサステナビリティ推進へ枠組みを再整理し、経営会議、CSR委員会及び8つの推進部会による運営体制を具体化している。なお、2023年4月1日付で会議体名称をサステナビリティ推進会議・委員会へ変更している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「また、事業の継続的な発展のため、コンプライアンスの徹底やコーポレートガバナンス・コードを踏まえた社内体制強化、サプライチェーンマネジメント、地球温暖化防止への貢献、人権への配慮や多様な人材の確保と育成などといったCSR活動を推進し、株主様やお客様をはじめとするステークホルダーの皆様へ「安心」「安全」「快適」を届け、信頼と共感を得られるよう、ESG経営の推進に努めてまいります。」
従来のCSR推進から、ESG経営、サプライチェーン、人権、多様な人材、地球温暖化防止を含む広い課題対応へ取り組みを拡大している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、企業の社会的責任（CSR）の推進が社会の持続可能な発展に寄与するものであり、さらには当社の企業価値向上にも寄与するという考えのもと、CSRの推進を企業活動の主軸と位置付けております。これを踏まえ、社長を議長とする「CSR推進会議」を設置し、中長期的な企業価値向上に資するCSR課題の把握と推進をおこなう体制としております。」
CSRを企業活動の主軸とし、CSR推進会議を通じて課題把握・推進を行う体制を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は、企業の社会的責任（CSR）の推進が社会の持続可能な発展に寄与するものであり、さらには当社の企業価値向上にも寄与するという考えのもと、CSRの推進を企業活動の主軸と位置付けております。これを踏まえ、社長を議長とする「CSR推進会議」を設置し、中長期的な企業価値向上に資するCSR課題の把握と推進をおこなう体制としております。」
CSRを企業活動の主軸と位置付け、社長を議長とするCSR推進会議による推進体制を具体的に記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「ＣＳＲ活動を推進する体制を作り、企業価値(環境・社会・経済）を高めて社会に貢献してまいります。」
新たな中期ビジョンの基本方針として、CSR推進体制の整備と環境・社会・経済面での企業価値向上を明示している。