Komori
オイレス工業(6282)・目標前進

2030年度までにCO2総排出量を2013年度比46%削減

FY2022に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。

5記載
5年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2022前進FY2024 – FY20262022: 120222023: 020232024: 120242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
GHG排出量(Scope1〜3)の算定・削減目標設定と再生可能エネルギー調達983社が書いているテーマ・逆風6社・追い風1039社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの1046件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「2024年度の海外を含めグループ全体のCO₂排出量は20,040t-CO₂となり、前年度比では17%減となりました。また、CO₂排出原単位は0.296tCO₂/百万円となり、前年度に引き続き基準年である2013年度を下回りました。」

    グループ全体のCO2排出量を20,040t-CO2、前年度比17%減、排出原単位0.296t-CO2/百万円として実績を更新した。
  2. 2026-05-30前進株主総会

    「2026年1月には品質環境安全部に「カーボンニュートラル室」を新設いたしました。」

    カーボンニュートラル目標に対応する組織を新設し、推進体制を具体化している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「2024年度の当社単体のCO₂総排出量は、省エネ投資および再生可能エネルギー調達により前年度比約2割削減となる見込みであり、今後は国内外子会社のCO₂総排出量の削減も推進していく計画です。」

    省エネ投資と再生可能エネルギー調達により、2024年度の単体CO2総排出量を前年度比約2割削減する見込みを示し、国内外子会社へ削減対象を広げる計画を示している。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「2023年度の当社単体のCO₂総排出量は、省エネ投資および再生可能エネルギー調達により前年度比約3割削減となる見込みであり、今後は国内外子会社のCO₂総排出量の削減も推進していく計画です。」

    省エネ投資と再生可能エネルギー調達により、2023年度の単体CO₂総排出量を前年度比約3割削減する見込みを示し、子会社へ対象を広げる計画を明示した。
  5. FY2022初出有価証券報告書

    「世界的に提唱されている2050年カーボンニュートラルの実現を見据えた環境対応も重要な課題と考えており、カーボンニュートラルな社会の実現に貢献する技術や製品の提供・開発を進めるとともに、自社のCO2排出量削減に向けた取り組みも強化してまいります。なお、CO2排出量削減については、2030年度までにCO2総排出量を2013年度比46%削減するという環境目標を定めております。」

    2050年カーボンニュートラルを見据え、自社CO2総排出量を2030年度までに2013年度比46%削減する環境目標を初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「グループ横断の内部統制・コンプライアンス・リスク管理体制」は、この変遷が動いた5回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1グループ横断の内部統制・コンプライアンス・リスク管理体制4回
  3. 2欧米・中国・インド・アセアンを重点としたグローバル展開3回
  4. 3再生可能エネルギー分野向け製品の売上拡大3回
  5. 4製法革新とNPS活動によるグローバル生産体制の強化3回
  6. 5機動的・透明度の高いコーポレートガバナンス体制の整備3回
  7. 6政策保有株式の合理性検証と保有意義の乏しい銘柄の縮減3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
オイレス工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-30の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
2030年度までにCO2総排出量を2013年度比46%削減|オイレス工業(6282)の変遷 | Komori