2020年度を最終年度とする中期経営計画による持続的成長・企業価値向上
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
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- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループでは、第３次中期経営計画（2024年２月期～2026年２月期）を見直し、第４次中期経営計画（2026年２月期～2028年２月期）を新たに策定いたしました。衛生用品製造機械の販売台数が必ずしも増加しないとの前提にたったうえで、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を実現できる事業構造への変革を図ってまいります。」
第3次中期経営計画を見直し、第4次中期経営計画へ移行した。販売台数の増加を前提としない事業構造への変革を、新たな計画の中心課題としている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと再確認している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既存の中期経営計画および経営方針について重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載し、既存の中期経営計画・経営方針の継続を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載している。 - FY2021削除有価証券報告書
「当社グループは第２次中期経営計画（2020年３月～2023年２月）をモノづくりへの原点に回帰し、新たなＺＵＩＫＯを再構築する期間と位置づけ、「技術深耕」の企業理念のもと、技術開発により一層注力する体制に変化することで、持続的な企業価値向上を図っております。」
2020年度を最終年度とする第1次中期経営計画は当年度の現行計画として記載されず、第2次中期経営計画が現行の経営計画として扱われている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載し、既存の中期経営計画および経営方針の継続を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載しており、既存の中期経営計画および経営方針の継続を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載しており、既存の中期経営計画および経営方針の継続を再確認している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「その結果、当社グループは衛生用品製造機械市場におけるグローバル企業として次期に繋がる成長を遂げましたが、第１次中期経営計画の目標値である売上高（40,000百万円）・営業利益率（10％）・自己資本利益率（10％）は未達となりました。第１次中期経営計画の結果を踏まえ、当社グループは10年先を見据え、企業基盤を固め、更なる成長を果たすため、2023年を最終年度とする第２次中期経営計画（2021～2023）を2020年に策定いたしました。」
2020年を最終年度とする第1次中期経営計画について、売上高400億円・営業利益率10％・ROE10％の目標未達を明示し、2023年を最終年度とする第2次中期経営計画へ移行している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載し、既存の中期経営計画および経営方針の継続を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載し、既存の中期経営計画および経営方針の継続を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載しており、既存の中期経営計画・経営方針の継続を確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、継続的な企業価値向上のためには売上高の拡大及び収益性の向上が重要課題であると考えており、2016年に策定いたしました中期経営計画において、売上高40,000百万円、営業利益率10％、自己資本利益率（ＲОＥ）10％を数値目標としております。また、2020年２月期の連結業績は、売上高28,500百万円、営業利益2,225百万円を予想しております。」
中期経営計画の売上高400億円、営業利益率10％、ROE10％の目標を再確認するとともに、2020年2月期の売上高285億円、営業利益22億25百万円の予想を示している。目標達成実績ではないためREAFFIRMEDとした。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、本社・グループ会社が密に連携し、組織力強化に努め、相互にシナジー効果を発揮させる取組みである「ALL ZUIKO」の推進を継続し、企業価値向上を図ってまいりました。」
2020年度の中期経営計画や数値目標は再掲されていないが、「ALL ZUIKO」を通じて企業価値向上を図る方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成28年２月にスタートした中期経営計画を推し進める中、海外子会社の定額法の有形固定資産が相対的に増加してきたことを契機に、グループ会計方針の統一及びより適正な期間損益計算の観点から有形固定資産の減価償却方法について改めて検討いたしました。」
平成28年2月にスタートした中期経営計画を推進しているとの記載を、会計方針変更の背景として再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成28年２月にスタートした中期経営計画を推し進める中、海外子会社の定額法の有形固定資産が相対的に増加してきたことを契機に、グループ会計方針の統一及びより適正な期間損益計算の観点から有形固定資産の減価償却方法について改めて検討いたしました。」
平成28年2月に開始した中期経営計画を推進しているとの記載を再確認している。計画の目標値や期限に新たな変更はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「平成28年２月にスタートした中期経営計画を推し進める中、海外子会社の定額法の有形固定資産が相対的に増加してきたことを契機に、グループ会計方針の統一及びより適正な期間損益計算の観点から有形固定資産の減価償却方法について改めて検討いたしました。」
中期経営計画を推進しているとの記載が会計方針変更の背景として確認できる。計画の目標値や重点施策に新たな変更は記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの重点施策を中長期的な経営戦略として着実に実行し、当社グループ一丸となって、「中期経営計画」に掲げる2020年度の目標である連結売上高：400億円、連結営業利益率：10％、ＲＯＥ：10％の達成を目指すとともに、企業価値の向上に努めてまいります。」
2020年度を最終年度とする中期経営計画を再確認し、連結売上高400億円、連結営業利益率10％、ROE10％という目標値と、重点施策を中長期的に実行する方針を明示している。具体的な達成実績ではないためREAFFIRMEDとした。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは2020年度を最終年度とする中期経営計画を策定し、経営理念、新たな行動指針、ビジョンのもと、厳しさが増す競争環境の中において、グローバル市場での瑞光ブランドを確立し、強みであるソリューション事業を軸に持続的な成長とさらなる企業価値の向上を目指して参ります。」
2020年度を最終年度とする中期経営計画および持続的成長・企業価値向上の目標を再確認している。今回、グローバル市場でのブランド確立やソリューション事業を軸とする方針が具体的に併記された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、持続的成長とさらなる企業価値の向上を図るため、2020年度を最終年度とする中期経営計画を策定し、新たな経営理念、ビジョンのもと、その取り組みを開始いたしました。」
2020年度を最終年度とする中期経営計画、持続的成長および企業価値向上について、前四半期と同じ内容を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは、持続的成長とさらなる企業価値の向上を図るため、2020年度を最終年度とする中期経営計画を策定し、新たな経営理念、ビジョンのもと、その取り組みを開始いたしました。」
2020年度を最終年度とする中期経営計画を初めて確認できる filing。持続的成長と企業価値向上を計画の目的として掲げている。