ユニオンツール（6278）・施策前進
従業員の増員と育成制度の改善
FY2016に初出。7回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2025。
7記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成975社が書いているテーマ・逆風42社・追い風1016社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの1058件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「2025年度は、PCBドリルの受注増に伴い、平均残業時間が増加しました。2026年度は平均残業時間（月平均、時間／人）20時間を目標として掲げ、生産の効率化を通じて残業時間の低減を図っていく方針です。あわせて、新卒採用に加え中途採用も積極的に行い、当社に必要な知識・技能を有する人材の確保に努めてまいります。」
人材施策が、教育・多様性の方針に加え、残業時間削減、生産効率化、新卒・中途採用、オンライン学習、障がい者が働くソーシャルオフィスの導入へ具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2027年3月までに、採用者に占める女性比率を30％以上とし、次世代管理職候補者の女性比率を会社全体の女性割合率までに引き上げ、さらに会社全体の女性管理職（当社管理値）比率を15％とすることを目標に掲げております。」
従来の人材育成・多様な人材活躍の方針が、採用女性比率30％以上、女性管理職比率15％、次世代管理職候補者の女性比率引上げという期限・数値付き目標へ具体化した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「私たちユニオンツールは、企業理念の安定的、継続的な実現のために専門性と創造性に富み、誠実さと挑戦心を兼ね備えた人財の育成と登用を図ります。」
従業員の増員・育成制度改善という従来の説明から、サステナビリティの人的資本方針として、専門性・創造性・挑戦心を備えた人財の育成と登用へと枠組みが整理されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「日本を除く「アジア」では、売上高が伸悩む状況に変わりはありませんでしたが、工場設備の改良や人材育成の強化などを図り、収益力の向上に努めました。」
従来の人材育成・人材施策が、アジア拠点の収益力向上を支える施策として継続して示されている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「多様な人材が活躍できる仕組み・風土の醸成を行うことにより、現在働いている社員の働きがいの向上に繋げていく方針です。」
従来の増員・育成制度改善から、人口減少下での人材確保、多様な人材が活躍できる風土づくり、働きがい向上を含む人材施策へとテーマが広がっている。 - FY2017削除有価証券報告書従業員数の開示はあるものの、増員や育成制度改善を経営施策として説明する記載は当年度には確認できない。
- FY2016初出有価証券報告書
「56期は、久々に従業員を多く増やしました。活気のある社風の維持のため育成制度なども改善させていきたいと考えています。」
従業員を増員し、活気ある社風の維持を目的に育成制度を改善する方針が示されている。