全社横断でのユーザーニーズ把握と迅速な製品提供による収益基盤強化
FY2018に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-05-13。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-13実績引用決算
「高収益品である高品質製品の増販や各生産拠点における稼働率向上による原価低減効果が寄与し、前年同期と比べ、大幅な増収増益となりました。」
高付加価値品の販売、生産拠点の稼働率向上、原価低減を組み合わせた収益基盤強化が、増収増益として現れている。 - FY2025前進有価証券報告書
「その結果、戦略製品である高付加価値工具および高多層基板用工具の販売が伸長し、大幅な増収増益に寄与しました。」
市場情報・品質技術・生産対応を組み合わせた収益基盤強化が、高付加価値工具・高多層基板用工具の販売伸長と大幅な増収増益として表れた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「高付加価値工具の増販によるセールスミックスの改善と各生産拠点での稼働率向上による原価低減効果から、売上総利益段階から収益力を改善し、高い利益率を確保しております。」
高付加価値品の販売拡大、製品構成の改善、生産拠点の稼働率向上を組み合わせて収益基盤を強化する方針が継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「引続き当社グループの得意とする品質・技術での差別化戦略を推進するとともに、生産効率の改善と産出量の拡大を図ってまいりたいと思っております。」
需要回復を見据え、品質・技術による差別化、生産効率改善、産出量拡大を組み合わせて収益基盤を強化する方針が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「ほとんどが高付加価値ドリル需要で構成されている日本市場での品質優位性獲得と、グループ主要拠点の連携により需要対応できたことから、利益率の向上を果たすことができました。」
日本での品質優位性獲得と主要拠点の連携によって需要に対応し、利益率を向上させる全社的な顧客・供給対応が継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「ほとんどが高付加価値品需要で構成されている日本市場での品質優位性獲得と東アジアでの需要量拡大対応を同時に進めたことから、グループ主要拠点すべてで利益率の向上を果たすことができ、自信を深めているところです。」
日本市場での品質優位性獲得と東アジアの需要拡大対応を並行して進め、グループ主要拠点すべてで利益率が向上したと説明されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「引き続き事業環境を見極め、柔軟且つ迅速に対応できる企業活動を推し進めて参ります。」
変化する事業環境を見極め、柔軟かつ迅速に対応する企業活動を進める方針が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループもこのような動きに対し、生産設備の自社開発・製造のスピード感を十分に活かし、生産能力の拡大・効率化を急ぎ果たしたことから、好調な業績をあげることができました。」
急拡大する需要への対応として、自社開発・製造設備を活用した迅速な生産能力拡大・効率化を進める全社的な対応方針が継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「とりわけ、地域別セグメントの「アジア」において、大変厳しい事業環境の中、最新鋭の省力化設備の導入や現地でのマーケティング強化などが功を奏し、前期比3.4％増となる営業利益を達成しつつ、売上高営業利益率を若干ですが向上させられたことに自信を深めております。」
市場情報の把握と現地対応を含む全社的な需要対応について、アジアでのマーケティング強化等が営業利益3.4％増と利益率向上に結び付いた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このようなまだら模様で目まぐるしい変動を見せる需要に対し、当社グループは、いち早く生産正常化と更なる効率改善・産出量向上を果たし、高まる供給責任にお応えする努力を続けています。」
急変する需要環境への対応として、生産正常化、効率改善、産出量向上を進め、供給責任を果たす全社的な対応方針が継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループはこれらに対応すべく、情報収集の強化と柔軟な意思決定に努め、供給責任の充足に努めました。」
需要が急変する環境への対応として、情報収集の強化、柔軟な意思決定、供給責任の充足を進めており、全社的な情報把握・迅速対応のテーマが継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「技術動向、需要動向など今後を見通すために必要な情報を正確に十分に収集することが必要で、グループ総力をあげた営業力の強化を果たしていく所存であります。」
全社でユーザーニーズを把握・共有し迅速に製品提供するテーマが、技術・需要情報の収集力とグループ総力による営業力強化へと広がった。 - FY2018初出有価証券報告書
「営業部門・製造部門・管理部門等全社一体となって、市場環境に敏感に反応しながらユーザーニーズを把握し共有することで、ニーズに沿った製品の迅速な提供を行うことと考えております。」
長期的な課題として、研究開発だけでなく営業・製造・管理を含む全社体制で顧客ニーズを把握・共有し、迅速な製品提供を行うことにより安定的な収益基盤を強化する方針が初めて独立した課題として示された。