固定資産減損リスクと中国金型・樹脂成形事業での減損発生
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「上記の資産については、中国における金型・樹脂成形事業が継続的に営業損失を計上していることから、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。」
中国の金型・樹脂成形事業の継続的営業損失を理由に、2024年度も100,441千円の減損損失を計上している。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 100,584」
固定資産減損リスクに関連して、当中間連結会計期間に100,584千円の減損損失を特別損失として計上している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社では、事業計画や予実管理を通して、業績の推移のモニタリングを行っており、早期に減損の兆候の把握に努めております。」
固定資産減損リスクに対する事業計画・予実管理によるモニタリングと早期把握の対応を追加している。当連結会計年度の減損損失は該当事項なしとされている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「上記の資産については、中国における金型・樹脂成形事業及び岡山県井原市におけるプロセス機器事業（ＵＶ照射装置事業）が継続的に営業損失を計上していることから、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。」
中国の金型・樹脂成形事業及び岡山県井原市のUV照射装置事業について、継続的営業損失を理由に合計81,319千円の減損損失を実際に計上している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの固定資産の時価が著しく低下した場合や収益性が悪化した場合には、固定資産減損会計の適用により固定資産について減損損失が発生し、当社グループの財政状態及び業績に重大な影響を与える可能性があります。」
固定資産の時価低下や収益性悪化に伴う減損リスクを継続して記載している。当連結会計年度の減損損失は該当なしである。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの固定資産の時価が著しく低下した場合や収益性が悪化した場合には、固定資産減損会計の適用により固定資産について減損損失が発生し、当社グループの財政状態及び業績に重大な影響を与える可能性があります。」
固定資産の時価低下や収益性悪化に伴う減損リスクを継続して記載している。当連結会計年度の減損損失は該当なしとされている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社グループの固定資産の時価が著しく低下した場合や事業の収益性が悪化した場合には、固定資産減損会計の適用により固定資産について減損損失が発生し、当社グループの財政状態及び経営成績に重大な影響を与える可能性があります。 中国における金型・樹脂成形事業が継続的に営業損失を計上していることから、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。減損損失は107,197千円であります。」
固定資産減損の可能性をリスクとして記載する一方、中国上海の金型・樹脂成形設備について継続的営業損失を理由に107,197千円の減損損失が実際に計上されている。