外貨建て取引・海外事業に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。35回の記載のうち33回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-10-30。
PEGASUSがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。126社中73社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに16社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「為替差益210,515千円」
当期に為替差益2億10百万円を計上し、為替換算調整勘定も8億38百万円増加した。為替変動の影響が損益及び純資産に引き続き現れている。 - 2026-05-20顕在化決算説明資料
「売上減少に加え、原価・経費の増加及び 為替影響により、前期比減益。」
為替影響が営業利益の減益要因として実績に現れ、為替変動の影響を継続して開示している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末に比べて18億97百万円減少し、317億40百万円となりました。これは、利益剰余金が２億15百万円増加し、為替換算調整勘定が19億91百万円減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末比19億91百万円減少し、海外事業・外貨変動の影響が純資産に現れた。損益面では為替差損127百万円を計上している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「為替差損 82,595」
当連結会計年度に為替差損82百万円を計上し、外貨建て取引・海外事業に伴う為替変動の影響が損益に実際に現れた。一方、為替換算調整勘定は21億54百万円増加している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損268,087千円」
当中間期に為替差損２億68百万円を計上し、前年同期の為替差益６億11百万円から反転した。外貨建て取引・海外事業に伴う為替変動の影響が損益に実際に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末における米ドルの為替レートが151円台となり為替差益を5億69百万円計上したことが主な要因となります。」
為替変動の影響が為替差益5億69百万円として経常利益に現れた。また、為替換算調整勘定は16億77百万円増加した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末に比べて22億69百万円増加し、314億69百万円となりました。これは、為替換算調整勘定が28億41百万円増加し、利益剰余金が５億51百万円減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末比28億41百万円増加し、海外事業・外貨変動の影響が純資産に現れている。損益面でも為替差益３億25百万円を計上しており、為替変動の影響が継続して実績化している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「これは、為替換算調整勘定が20億69百万円、利益剰余金が１億41百万円それぞれ増加したことなどによります。」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末比20億69百万円増加し、営業外収益には為替差益６億11百万円を計上した。外貨変動の影響が純資産及び損益に実際に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「これは、為替換算調整勘定が３億87百万円、利益剰余金が93百万円それぞれ増加したことなどによります。」
為替換算調整勘定が３億87百万円増加し、営業外収益には為替差益３億35百万円を計上した。外貨変動の影響が純資産及び損益に実際に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末に比べて53億91百万円増加し、307億58百万円となりました。これは、為替換算調整勘定が40億65百万円、利益剰余金が11億52百万円それぞれ増加したことなどによります。」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末比40億65百万円増加し、海外事業・外貨変動の影響が純資産に実際に現れている。損益面でも為替差益３億57百万円を計上している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末に比べて47億58百万円増加し、301億25百万円となりました。これは、為替換算調整勘定が31億84百万円、利益剰余金が14億18百万円それぞれ増加したことなどによります。」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末比31億84百万円増加し、海外事業・外貨変動の影響が純資産に現れている。損益面でも為替差益5億71百万円を計上している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて19億23百万円増加し、272億90百万円となりました。これは、為替換算調整勘定が12億74百万円増加したことと、親会社株主に帰属する四半期純利益９億円の計上などによります。」
為替換算調整勘定が12億74百万円増加し、営業外収益には為替差益2億47百万円を計上した。外貨変動の影響が純資産及び損益に実際に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「これは、為替換算調整勘定が13億38百万円、利益剰余金が６億90百万円それぞれ増加したことなどによります。」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末比13億38百万円増加し、海外事業・外貨変動の影響が純資産の変動として実際に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「これは、為替換算調整勘定が12億３百万円、利益剰余金が２億97百万円それぞれ増加したことなどによります。」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末比12億３百万円増加し、海外事業・外貨変動の影響が純資産の変動として実際に現れている。損益面では為替差損３千３百万円も計上している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて７億53百万円減少し、209億83百万円となりました。これは、為替換算調整勘定が４億73百万円、利益剰余金が２億80百万円それぞれ減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末比４億73百万円減少し、海外事業・外貨変動の影響が純資産の減少として引き続き現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末に比べて10億50百万円減少し、206億87百万円となりました。これは、為替換算調整勘定が５億36百万円、利益剰余金が５億７百万円それぞれ減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末比5億36百万円減少し、海外事業・外貨変動の影響が純資産の減少として実際に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて８億49百万円減少し、208億88百万円となりました。これは、利益剰余金が３億86百万円、為替換算調整勘定が４億51百万円それぞれ減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末比4億51百万円減少し、海外事業・外貨変動の影響が純資産の減少として現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「主な要因は、営業利益の落ち込みに加え為替相場が円高に推移し為替差損が発生したことなどによります。」
円高により為替差損45百万円を計上し、経常利益の減少要因となった。為替予約等による軽減策は継続している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて16億84百万円減少し、213億５百万円となりました。これは、利益剰余金が８億48百万円、為替換算調整勘定が８億18百万円それぞれ減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定が8億18百万円減少し、海外事業・外貨の変動が純資産の減少として実際に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「営業外費用に為替差損を計上したことなどにより経常利益は１億73百万円（前年同四半期比89.6％減）となり」
為替差損105百万円を営業外費用に計上し、経常利益の減少要因となった。為替変動の影響が損益に実際に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「営業外費用に為替差損を計上したことなどにより経常利益は83百万円（前年同四半期比88.6％減）となり」
当第１四半期に為替差損130,919千円を計上し、経常利益の減少要因となった。外貨建て取引・海外事業に伴う為替変動の影響が損益に実際に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「主な要因は、為替相場が円安に推移したことで為替差益が発生したことなどによります。」
円安による為替差益が経常利益の増加要因となった一方、為替換算調整勘定は当期に787,054千円減少しており、為替変動の影響が損益・純資産に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて８億56百万円増加し、230億57百万円となりました。これは、利益剰余金が11億96百万円増加し、為替換算調整勘定が３億17百万円減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定が３億17百万円減少し、海外事業・外貨の変動が純資産の変動として引き続き現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて６億23百万円増加し、228億23百万円となりました。これは、利益剰余金が11億78百万円増加し、為替換算調整勘定が５億30百万円減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定が５億30百万円減少し、海外事業・外貨の変動が純資産の変動として実際に現れている。本文でも新興国での急激な為替変動を不安定要因として記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて２億45百万円減少し、219億54百万円となりました。これは、為替換算調整勘定が６億10百万円減少し、利益剰余金が３億89百万円増加したことなどによります。」
為替換算調整勘定が６億10百万円減少し、海外事業・外貨の変動が純資産の変動として実際に現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「経常利益は20億30百万円となり、前連結会計年度と比べ８億１百万円の減少となりました。主な要因は、営業外費用に為替差損が発生したことなどによります。」
為替差損が営業外費用に発生し、経常利益の減少要因となった。為替予約やインパクトローンによるリスク軽減策も継続している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「ダイカスト部品につきましては、販路の拡大に向けた販売活動を行い需要は緩やかに推移したものの、円高の影響やコスト高などにより売上高は20億75百万円（前年同四半期比5.3％増）、営業利益は１億67百万円（前年同四半期比36.8％減）となりました。」
円高の影響やコスト高などがダイカスト部品の営業利益減少として実際に現れており、為替変動を含む海外事業上のリスクの発現を継続して記載している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「ダイカスト部品につきましては、販路の拡大に向けた販売活動を行い需要は緩やかに推移したものの、円高の影響などにより売上高は13億93百万円（前年同四半期比6.2％増）、営業利益は１億28百万円（前年同四半期比29.5％減）となりました。」
円高の影響などがダイカスト部品の営業利益減少として実際に現れており、外貨建て取引・海外事業に伴う為替変動リスクの発現を継続して記載している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「ダイカスト部品につきましては、販路の拡大に向けた販売活動を行い需要は概ね緩やかに推移したものの、円高の影響により売上高は７億14百万円（前年同四半期比1.8％減）、営業利益は86百万円（前年同四半期比19.8％減）となりました。」
円高の影響がダイカスト部品の売上高・営業利益の減少として実際に現れている。一方、連結全体では為替差益を計上したとも記載されている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「ダイカスト部品につきましては、販路の拡大に向けた販売活動を行い需要は底堅く推移いたしましたが、円高の影響により売上高は19億71百万円（前年同四半期比3.5％減）となり、営業利益はベトナム拠点の操業度の向上などにより２億64百万円（前年同四半期比17.9％増）となりました。」
円高の影響がダイカスト部品の売上高減少として引き続き現れた。また、為替換算調整勘定は前連結会計年度末から29億53百万円減少している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「このような環境のもとで、当第２四半期連結累計期間の売上高は101億51百万円（前年同四半期比4.0％増）となり、営業利益は16億77百万円（前年同四半期比63.3％増）、経常利益は円高による外貨建資産の評価替により為替差損が発生したことなどから12億82百万円（前年同四半期比14.0％増）となりました。」
円高による外貨建資産の評価替で為替差損が発生し、四半期連結損益計算書では為替差損409百万円を計上した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「このような環境のもとで、当第１四半期連結累計期間の売上高は55億12百万円（前年同四半期比16.6％増）となり、営業利益は９億35百万円（前年同四半期比77.4％増）、経常利益は円高により外貨建資産の評価替による為替差損が発生したことなどから５億37百万円（前年同四半期比15.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億99百万円（前年同四半期比4.1％減）となりました。」
円高により外貨建資産の評価替による為替差損が実際に発生し、経常利益が前年同四半期比15.6％減となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社企業グループは、グローバルな事業展開をしており、取引通貨の多くは円以外の通貨となっております。」
為替予約、インパクトローン、外貨建て債権債務のネット管理によりリスクを軽減する措置を記載している。