開発投資の選択と集中
FY2016に初出。34回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発活動は、スマート遊技機対応ユニットの企画・開発をメインに、改刷対応、サービスの多様化に対応した商品等の企画に取り組んでおります。また今期については、販売が中止される部品や調達が難しい部品等の切替えにかかる開発を行いました。当連結会計年度における研究開発費は、1,663百万円となっております。」
スマート遊技機、改刷、サービス多様化に加え、販売中止・調達困難部品の切替え開発を実施し、研究開発費は804百万円から1,663百万円へ増加した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は453百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費453百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、開発投資の選択と集中を含む従来方針を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発活動は、スマート遊技機対応ユニットの企画・開発をメインに、改刷対応、サービスの多様化に対応した商品等の企画に取り組んでおります。また今期については、販売が中止される部品や調達が難しい部品等の切替えにかかる開発を行いました。当連結会計年度における研究開発費は、804百万円となっております。」
開発投資の選択と集中を継続しつつ、スマート遊技機対応、改刷対応、サービス多様化及び調達困難部品の切替えへ開発対象を具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は264百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費264百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、開発投資の選択と集中を含む従来方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は542百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費542百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、選択と集中を含む従来の開発投資方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は123百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費123百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、開発投資の選択と集中を含む従来方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は947百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費947百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、選択と集中を含む従来の開発投資方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は706百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費706百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、選択と集中を含む従来の開発投資方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は258百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費258百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、選択と集中を含む従来方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「開発投資に係る事業性検証のあり方をいま一度見直すとともに、選択と集中を図ってまいります。」
事業性検証の見直しと開発投資の選択・集中を引き続き掲げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は423百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費423百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、従来の開発投資方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は300百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費300百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、開発投資の選択と集中を含む従来方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は81百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費81百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、選択と集中を含む従来の開発投資方針を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「開発投資に係る事業性検証のあり方をいま一度見直すとともに、選択と集中を図ってまいります。」
開発投資の選択と集中を継続しつつ、投資判断における事業性検証のあり方を改めて見直す方針を具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は567百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費567百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、選択と集中を含む従来の開発投資方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は294百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費294百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、開発投資の選択と集中を含む従来方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は107百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費107百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、開発投資の選択と集中を含む従来方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「研究開発投資については、選択と集中を図り、加盟店維持・獲得に不可欠な商品・サービスを中心に行ってまいります。特に喫緊の課題である「のめり込み対策」や新規則に沿った製品の開発は不可欠と考えており、遊技機メーカー等の市場展開に合わせて市場投入していく計画にあります。」
開発投資の選択と集中、新規則対応、「のめり込み対策」への対応を引き続き掲げている。年度の研究開発費は1,157百万円と記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は886百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費886百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、選択と集中を含む従来の開発投資方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は221百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費221百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、選択と集中を含む従来の開発投資方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は205百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費205百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、選択と集中を含む従来の開発投資方針を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「研究開発投資については、選択と集中を図り、加盟店維持・獲得に不可欠な商品・サービスを中心に行ってまいります。特に喫緊の課題である「のめり込み対策」や新規則に沿った製品の開発は不可欠と考えており、遊技機メーカー等の市場展開に合わせて市場投入していく計画にあります。」
開発投資の選択と集中という方針を維持しつつ、のめり込み対策、新規則対応、遊技機メーカーの市場展開に合わせた投入へ重点を具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は408百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費408百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、選択と集中を含む従来の開発投資方針を継続している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「研究開発においては、業界の再活性化に向け、「のめり込み防止」や新規則に沿った製品の開発を進めると同時に、継続的・安定的なサービス提供のための企画・開発も進めております。」
開発投資の選択と集中という従来方針に加え、のめり込み防止や新規則対応製品、継続的・安定的なサービス提供に向けた企画・開発へ重点を具体化している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は94百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費94百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、選択と集中を含む従来方針を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発活動は、開発体制の見直しを行い、選択と集中を図り、加盟店維持獲得に不可欠なもの、高い確度で収益が見込まれる商品・サービスを中心に取り組んでまいりました。当連結会計年度における研究開発費は、393百万円となっております。」
開発体制の見直しと選択・集中を継続し、研究開発費は前年度の906百万円から393百万円となった。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「この様な状況下で当社グループでは「構造改革の完成とその効果の最大化」を目的として①事業のスリム化（商品とサービスの選択と集中）②財務のスリム化（在庫と債権のリアルタイム管理）③業務のスリム化（効率とスピード重視の新体制）を柱として課題を設定し取り組んだ結果、売上総利益は前年同期比微減となりましたが、営業利益以下の各段階利益は以下のとおり大きく上回ることが出来ました。」
開発投資の選択と集中から、商品とサービス全体の選択と集中へと対象を広げ、構造改革に組み込んでいる。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は155百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費155百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、開発投資の見直し方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は82百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費82百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、開発投資の見直し方針を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発活動は、開発体制の見直しを行い、選択と集中を図り、加盟店維持獲得に不可欠なもの、高い確度で収益が見込まれる商品・サービスを中心に取り組んでまいりました。当連結会計年度における研究開発費は、906百万円となっております。」
開発体制の見直しと選択・集中を実施し、研究開発費を前年度の3,931百万円から906百万円へ大幅に抑制した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費の全般的な削減に努め、特に開発項目の絞込みや開発体制の見直し等により研究開発費を大幅に抑制したことにより、営業利益以下の各段階利益は、それぞれ前年同四半期を大幅に上回る結果となりました。」
開発項目の絞込みと開発体制の見直しによる研究開発費抑制を、前四半期までと同じ施策として記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「特に開発項目の絞込みや開発体制の見直し等により研究開発費を大幅に抑制したことにより、営業利益以下の各段階利益は、それぞれ前年同四半期を大幅に上回る結果となりました。」
開発投資の選択と集中について、開発項目の絞込みと開発体制の見直しを実施し、研究開発費を大幅に抑制したという具体的な進展を示している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「時間と費用を掛けない開発体制の構築による原価コスト、販売費及び一般管理費の削減と共に、遊技業界の活性化に貢献し市場から支持される商品・サービスの開発に取り組んでおります。」
前回の「選択と集中」や収益確度重視という表現に加え、今回は時間・費用を掛けない開発体制の構築とコスト削減に重点を置いている。 - FY2016再定義有価証券報告書
「今後の開発投資については、選択と集中を図り、加盟店維持獲得に不可欠なもの、高い確度で収益が見込まれる商品・サービスを中心に行ってまいります。また、変化していく市場にいち早く対応するための開発体制を構築してまいります。」
従来の積極的な研究開発投資から、加盟店維持獲得と収益確度を重視する開発投資へ方針を組み替えている。