パチンコ遊技人口・ホール数の減少による市場縮小
FY2016に初出。31回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-06。
ゲームカードホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。10社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-06悪化決算
「このような環境のもと、遊技業界ではスマート遊技機の普及が緩やかに進んでいるものの、スマートパチンコの市場浸透が想定を下回ったことや、部材価格および人件費の上昇を背景に、ホール各社の設備投資に対する慎重な姿勢が続き、市場全体は低調に推移いたしました。」
スマートパチンコの市場浸透が想定を下回り、ホールの設備投資に対する慎重姿勢が続く中、市場全体が低調に推移したと記載している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「警察庁生活安全局発表の2025年12月末の全国パチンコホール数は6,464店舗となっており、2024年12月末の店舗数6,706店舗から242店舗減少しております。」
全国パチンコホール数が前年から242店舗減少し、市場縮小が引き続き具体的な数値で示されている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「そうした中、遊技業界においては、前年の改刷対応の反動に加え、人件費の高騰や遊技機等への設備投資の増加により経営環境の厳しさが増す一方で、７月７日よりスマートパチンコ「ラッキートリガー3.0＋」搭載の機種が販売され、スマートパチンコの普及に一定の効果がありました。」
遊技業界の経営環境について、改刷対応の反動、人件費高騰、遊技機等への設備投資増加により厳しさが増したと記載している。一方、スマートパチンコの普及に一定の効果があったことも併記している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「警察庁生活安全局発表の2024年12月末の全国パチンコホール数は6,706店舗となっており、2023年12月末の店舗数7,083店舗から377店舗減少しております。」
全国パチンコホール数が前年から377店舗減少し、市場縮小が引き続き数値で示されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、機器売上は前年同期比で増加したものの、市場縮小による加盟店舗数の減少により、増収減益となりました。」
市場縮小による加盟店舗数の減少が続き、機器売上の増加にもかかわらず増収減益となったと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況のなか、機器売上は前年同期比で増加したものの、市場縮小による加盟店舗数の減少により、増収減益となりました。」
市場縮小と加盟店舗数の減少が継続し、機器売上の増加があった一方で、業績への影響が続いている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「警察庁生活安全局発表の2021年12月末の全国パチンコホール数は8,458店舗となっており、2020年12月末の店舗数9,035店舗から577店舗減少しております。」
全国パチンコホール数が前年から577店舗減少し、市場縮小がさらに進行している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウィルス感染症（以下、感染症）が再拡大していることを受け、当社では厳重な対策を講じた上で事業活動を継続しておりますが、今後の収束時期によっては、設備投資意欲の減退、店舗閉鎖などがさらに加速する可能性があるものと考えております。」
感染症の収束時期次第で設備投資意欲の減退や店舗閉鎖が加速する可能性を、前四半期までと同様に記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「今後の収束時期によっては、設備投資意欲の減退、店舗閉鎖などがさらに加速する可能性があるものと考えております。」
従来の市場縮小に加え、新型コロナウイルス感染症の収束時期次第で店舗閉鎖がさらに加速する可能性を記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「警察庁生活安全局発表の2020年12月末の全国パチンコホール数は9,035店舗となっており、2019年12月末の店舗数9,639店舗から604店舗減少しております。」
全国パチンコホール数が前年から604店舗減少し、市場縮小がさらに大きな数値で示されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主な顧客先であるパチンコホールにおいては、規則改正による旧規則機の撤去及び感染症の拡大等による先行きの不透明感から、設備投資意欲の減少が継続すると思われ、本格的な回復には時間がかかるものと予想されます。」
旧規則機の撤去と感染症拡大によるホールの先行き不透明感、設備投資意欲の減少が継続していると記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの主な顧客先であるパチンコホールにおいても、新型コロナウイルス感染症の拡大、緊急事態宣言に基づく営業自粛等による経済的損失も大きく、先行きの不透明感から設備投資意欲の減少が継続すると思われ、本格的な回復には時間がかかるものと予想されます。」
従来の市場縮小・顧客環境悪化に加え、新型コロナウイルス感染症と営業自粛によるホールの経済的損失が示され、市場環境の悪化要因が具体化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「警察庁生活安全局発表の2019年12月末の全国パチンコホール数は9,639店舗となっており、2018年12月末の店舗数10,060店舗から421店舗減少しております。」
全国パチンコホール数の減少が継続し、前年から421店舗減少した。市場縮小が新たな数値で示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「一方、当社グループの主な顧客先であるパチンコホールにおいては、IR推進法に伴う「のめり込み防止対策」の検討や規則改正等に対応した遊技機への入れ替えや受動喫煙防止対策等、先行き不透明な状況から周辺設備の買い控えが続きました。」
規制対応や受動喫煙防止対策などによる先行き不透明感を背景に、パチンコホールの周辺設備の買い控えが続いていると記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「パチンコホールにおいては、IR推進法に伴う「のめり込み防止対策」の検討や規則改正等に対応した遊技機への入れ替えや受動喫煙防止対策等、先行き不透明な状況から周辺設備の買い控えが続きました。」
規則改正等への対応や受動喫煙防止対策、先行き不透明感を背景に、ホールの周辺設備に対する買い控えが継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの主な顧客先であるパチンコホールにおいては、IR推進法に伴う「のめり込み防止対策」の検討や風営法施行規則等の改正・施行により先行き不透明な状況にある中、一部には競争力の維持・向上を企図した大手・中堅企業によるM&Aや、関東、近畿などの商圏人口の多い都市部への出店が続いております。」
規制対応による先行き不透明感と、市場の一部でのM&A・都市部出店が併記されているが、市場縮小を含む従来の厳しい顧客環境に重要な転換は記載されていない。 - FY2019悪化有価証券報告書
「警察庁生活安全局発表の2018年12月末の全国パチンコホール数は10,060店舗となっており、2017年12月末の店舗数10,596店舗から536店舗減少しております。」
全国パチンコホール数が前年から536店舗減少し、市場縮小がさらに大きな数値で示されている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの顧客先であるパチンコホールにおける経営環境は、平成30年２月施行の風営法施行規則等の改正、平成30年７月施行のギャンブル等依存症対策基本法など規制の厳格化による縮小傾向にあり、また度重なる自然災害の発生が更なる痛手となりました。」
規制の厳格化によるホール市場の縮小傾向に加え、度重なる自然災害が更なる打撃となったと記載しており、市場縮小要因が追加・具体化されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「インターネットやスマートフォンの普及などを背景とする娯楽の多様化によるパチンコファンの減少が続いており、依然として厳しい状況にあります。」
娯楽の多様化やスマートフォン普及を背景とするパチンコファンの減少と、顧客であるパチンコホールの厳しい状況が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの主な顧客先であるパチンコホールにおいては、本年２月施行の風営法施行規則等の改正やギャンブル等依存症対策基本法案(注１)の動向などによる影響の不透明感がある中、娯楽の多様化によるパチンコ参加人口の減少や低玉貸し営業の定着など、厳しい経営環境が続いております。」
パチンコ参加人口の減少、低玉貸し営業の定着、規制・依存症対策をめぐる不透明感を背景に、顧客であるパチンコホールの厳しい経営環境が続いていると記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「警察庁生活安全局発表の平成29年12月末の全国パチンコホール数は10,596店舗となっており、平成28年12月末の店舗数10,986店舗から390店舗減少しております。」
全国パチンコホール数が前年から390店舗減少し、市場縮小がさらに具体的な数値で示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また当社グループの主な顧客先であるパチンコホールにおいては、一部には競争力の維持・向上を企図した大手・中堅企業が関東や近畿などの商圏人口の多い都心部等に出店を続けていますが、①射幸性の高い遊技機に対する規制強化②スマートフォンの普及を背景とするモバイルゲーム等の台頭による客離れ③低玉貸店舗の増加に伴なう消費単価の下落などが続き縮小傾向で推移していると考えております。」
規制強化、モバイルゲーム等による客離れ、低玉貸店舗増加に伴う消費単価下落を要因として、パチンコホール市場が縮小傾向にあるとの認識を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの主な顧客先であるパチンコホールにおいては、一部には積極的な動きも見られますが、総じて娯楽の多様化によるパチンコ参加人口の減少、低玉貸し営業の定着、「特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律（IR推進法）」の施行によるギャンブル等依存症対策の観点から「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律施行規則及び遊技機の認定及び型式の検定等に関する規則の一部を改正する規則」が公布されるなど、引き続き先行き不透明な状況は続いてると認識しております。」
パチンコ参加人口の減少や低玉貸し営業の定着を含むホール市場の先行き不透明感を、引き続き認識している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの主な顧客先であるパチンコホールにおいては、一部には積極的な動きも見られますが、総じて娯楽の多様化によるパチンコ参加人口の減少、低玉貸し営業の定着、また昨年末に成立・施行された「特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律（IR推進法）」を受けてのギャンブル依存症対策が検討されるなど、引き続き先行き不透明な状況は続いてると認識しております。」
パチンコ参加人口の減少や低玉貸し営業の定着を背景とするホール市場の先行き不透明感を、引き続き認識している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「警察庁生活安全局発表の平成28年12月末の全国パチンコホール数は10,986店舗となっており、平成27年12月末の店舗数11,310店舗から324店舗減少しております。」
ホール数が前年から324店舗減少し、参加人口の減少や閉店・廃業に加えて市場規模の急激な縮小が続いている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの販売先であるパチンコ業界においては、娯楽の多様化等によるパチンコ参加人口の減少、低玉貸し営業の定着、新たな遊技機規制と高射幸性機種の撤去問題に直面し、パチンコホールの経営環境は厳しい状況が続いており、このような厳しい状況は当面の間続くことが予想されます。」
参加人口の減少や高射幸性機種の撤去問題により厳しいホール環境が続き、当面継続するとの見通しが示されている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「これに伴い、機器販売台数は、前年同四半期比で半減し、また、パチンコホールの閉店・廃業等による市場規模の縮小、カード利用額の低下に伴い、すべての販売品目についての売上高が前年同四半期を下回る結果となりました。」
機器販売台数が前年同四半期比で半減し、市場規模の縮小とカード利用額の低下を背景に全販売品目の売上高が前年同期を下回った。市場縮小の影響がさらに具体的な販売減少として示されている。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、厳しい市場環境のもと機器販売台数は、前年同四半期を大きく下回り、また、パチンコホールの閉店・廃業等による歯止めの掛からない市場規模の縮小、熾烈な価格競争による販売価格の低下に伴い、機器売上高、カード収入高及びシステム使用料収入について、売上高・売上総利益とも、前年同四半期を下回る結果となりました。」
ホールの閉店・廃業による市場縮小が続き、機器販売台数や各収入の売上高・売上総利益が前年同四半期を下回ったと記載している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「警察庁生活安全局発表の平成27年12月末の全国パチンコホール数は11,310店舗となっており、平成26年12月末の店舗数11,627店舗から317店舗減少しております。」
遊技人口及びホール数の減少が市場縮小として実際に進行し、販売品目の売上高・売上総利益も前連結会計年度を下回ったと記載している。