翌事業年度に当事業年度を上回る利益水準を確保する
FY2016に初出。30回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
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- 2026-08-07再掲決算
「2027年3月期の業績予想につきましては、2026年5月11日に発表いたしました通期の業績予想の数値から変更はございません。」
2027年3月期の通期業績予想を据え置き、既公表の目標を再確認した。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「2026年3月期の目標値と実績値は、次のとおりであります。売上高(千円)2,300,000、2,308,000、2,308,504。経常利益(千円)411,000、465,000、475,801。自己資本利益率(%)9.5、10.8、11.2。」「2027年3月期の目標値は、売上高2,350,000千円、経常利益436,000千円、自己資本利益率9.2%であります。」
2026年3月期は修正後の3指標目標をすべて上回った。次年度は売上高と経常利益を引き上げ、自己資本利益率目標を9.2%とした。 - FY20252026年3月期目標を更新有価証券報告書
「2026年3月期の目標値は、売上高2,300,000千円、経常利益411,000千円、自己資本利益率9.5%であります。」
2025年3月期の修正後目標である売上高22億円・経常利益3億9,000万円・自己資本利益率9.8%から、次年度目標を売上高23億円・経常利益4億1,100万円・自己資本利益率9.5%へ更新した。売上高・経常利益は引き上げ、自己資本利益率は引き下げた。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社の経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標は、売上高、経常利益、自己資本利益率であり、2025年3月期の目標値は、売上高2,100,000千円、経常利益333,000千円、自己資本利益率8.5%であります。」
2024年3月期は修正後目標の売上高2,030,000千円、経常利益315,000千円、自己資本利益率8.4%を全て上回った。次年度は売上高21億円、経常利益3億3,300万円、自己資本利益率8.5%へ目標を引き上げた。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2023年3月期の目標値は、売上高1,750,000千円、経常利益247,000千円、自己資本利益率6.9%、これに対して実績値は、売上高1,777,301千円、経常利益254,270千円、自己資本利益率6.8%でした。」「2024年3月期の目標値は、売上高1,800,000千円、経常利益257,000千円、自己資本利益率6.9%であります。」
2023年3月期は売上高・経常利益が目標を上回り、自己資本利益率は目標未達となった。次年度は売上高・経常利益の目標を引き上げ、自己資本利益率目標は6.9%に戻した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期累計期間において、当社が優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
経営上の目標および重点施策に関する課題について、重要な変更がないと明示された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期累計期間において、当社が優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
経営上の目標および重点施策に関する課題について、重要な変更がないと明示された。 - FY2022後退有価証券報告書
「2022年3月期の目標値は、売上高1,850,000千円、経常利益270,000千円、自己資本利益率7.8%、これに対して実績値は、売上高1,727,083千円、経常利益235,086千円、自己資本利益率6.8%でした。」「2023年3月期の目標値は、売上高1,750,000千円、経常利益247,000千円、自己資本利益率6.9%であります。」
2022年3月期の売上高・経常利益・自己資本利益率の目標未達を記載し、2023年3月期の目標値を前年度目標より低い水準に設定した。未達の主因として一部得意先の設備投資・メンテナンス延期を挙げた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期累計期間において、当社が優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
中期経営計画の数値目標および重点施策に関する課題について、重要な変更がないと明示された。 - FY20212021年3月期目標を達成し、次年度目標を更新有価証券報告書
「2021年3月期の目標値は、売上高1,780,000千円、経常利益250,000千円、自己資本利益率8.0%、これに対して実績値は、売上高1,829,186千円、経常利益269,583千円、自己資本利益率8.4%であり、すべて達成することができました。」「2022年3月期の目標値は、売上高1,850,000千円、経常利益270,000千円、自己資本利益率7.8%であります。」
2021年3月期の3指標目標をすべて達成したと記載し、2022年3月期について売上高18億5,000万円、経常利益2億7,000万円、自己資本利益率7.8%の新目標を設定した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社の経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標は、売上高、経常利益、自己資本利益率であり、2021年3月期の目標値は、売上高1,780,000千円、経常利益250,000千円、自己資本利益率8.0%であります。」
2021年3月期の売上高17億8,000万円、経常利益2億5,000万円、自己資本利益率8.0%という見直し後の目標値を再掲した。 - FY2021-Q2目標値を再開示・見直し有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書において新型コロナウイルスの感染拡大による影響を合理的に算定することが困難であるため非開示としておりました2021年3月期の売上高、経常利益、自己資本利益率の目標値について、当第2四半期累計期間の売上高及び直近の受注残高などを基に合理的な数値の算定ができる状況となりましたので、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標の見直しを行いました。見直し後の2021年3月期の目標値は、売上高1,780,000千円、経常利益250,000千円、自己資本利益率8.0%であります。」
前年度に非開示としていた2021年3月期の目標値を再開示した。売上高は1,780,000千円、経常利益は250,000千円、自己資本利益率は8.0%へ見直された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期累計期間において、当社が優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
中期経営計画の数値目標および重点施策に関する課題について、重要な変更がないと明示された。 - FY2020後退有価証券報告書
「2021年3月期の目標値につきましては、新型コロナウイルスの感染拡大による影響を合理的に算定することが困難であるため非開示としております。」
売上高・経常利益・自己資本利益率を客観的指標とする方針は維持したが、2021年3月期の目標値を非開示とした。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
中期経営計画の数値目標および重点施策に関する課題について、重要な変更がないと明示された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
中期経営計画の数値目標および重点施策に関する課題について、重要な変更がないと明示された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社の経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標は、売上高、経常利益、自己資本利益率であり、令和2年3月期の目標値は売上高1,760,000千円、経常利益270,000千円、自己資本利益率8.6%であります。」
従来の利益水準目標から、売上高・経常利益・自己資本利益率の3指標による令和2年3月期の数値目標へ整理・具体化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
中期経営計画の数値目標および重点施策に関する課題について、重要な変更がないと明示された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
中期経営計画の数値目標および重点施策に関する課題について、重要な変更がないと明示された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
中期経営計画の数値目標および重点施策に関する課題について、重要な変更がないと明示された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社は、売上高1,800,000千円、経常利益300,000千円の安定的な達成を中期経営計画の目標として定めています。当社はこの目標を達成するために、引き続き、「相対的優位性のある既存領域の確保」「既存商品の強化領域の拡大」「圧倒的な差別化をめざす技術開発」を重点施策として取り組み、ニッチ市場の集積に努めてまいります。」
従来の年度利益目標から、中期経営計画における売上高18億円・経常利益3億円の安定的達成という数値目標へ具体化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
翌事業年度に当事業年度を上回る利益水準を確保する既存目標について、重要な変更がないと明示された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
翌事業年度に当事業年度を上回る利益水準を確保する既存目標について、重要な変更がないと明示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「翌事業年度につきましては、引き続き、「相対的優位性のある既存領域の確保」「既存商品の強化領域の拡大」「圧倒的な差別化をめざす技術開発」を重点施策として取り組み、当事業年度を上回る利益水準の確保を目標としてまいります。」
翌事業年度に当事業年度を上回る利益水準を確保する目標と、3つの重点施策を再掲した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
翌事業年度に当事業年度を上回る利益水準を確保するという既存目標について、重要な変更がないと明示された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
翌事業年度に当事業年度を上回る利益水準を確保するという既存目標について、重要な変更がないと明示された。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
利益水準に関する既存目標について、課題の重要な変更がないと明示。 - FY2016初出有価証券報告書
「翌事業年度につきましては、引き続き、「相対的優位性のある既存領域の確保」「既存商品の強化領域の拡大」「圧倒的な差別化をめざす技術開発」を重点施策として取り組み、当事業年度を上回る利益水準の確保を目標としてまいります。」
期限は翌事業年度、目標は当事業年度を上回る利益水準。重点施策として既存領域、既存商品、技術開発を列挙。