特定の海外市場、とくにアジア市場への売上依存
FY2017に初出。25回の記載のうち14回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-10-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- 2026-10-30対処決算
「日本 欧州 中東 アジア その他 合計 2,913 3,921 334 6,558 1,190 14,918」
アジア売上高は65億58百万円となり、全社売上高に占める比率は約44.0％まで低下した。 - FY2026対処有価証券報告書
「日本 6,160 欧州 8,207 中東 1,159 アジア 16,034 その他 1,947 合計 33,509」
アジア売上高は160億34百万円、全体は335億9百万円で、アジア比率は約47.8％となり、前期の約48.4％からわずかに低下した。 - 2026-05-08対処決算
「日本 欧州 中東 アジア その他 合計 6,160 8,207 1,159 16,034 1,947 33,509」
アジア売上高の構成比は前期の約48.4％から約47.8％へ低下した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「日本 2,901 欧州 4,083 中東 1,004 アジア 9,250 その他 852 合計 18,092」
アジア売上高は92億50百万円で全体の約51.1％を占め、前年同期の約43.2％からアジアへの売上集中度が上昇した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「日本 5,500 欧州 7,065 中東 2,275 アジア 15,732 その他 1,946 合計 32,520」
アジア売上高は157億32百万円で全体の約48.4％となり、前期の約47.3％から集中度が上昇した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「日本 2,778 欧州 3,387 中東 1,141 アジア 6,379 その他 1,084 合計 14,771」
アジア売上高は63億79百万円で全体の約43.2％となり、前年同期の約47.3％からアジアへの売上集中度が低下した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「日本 6,887 欧州 7,990 中東 2,234 アジア 16,981 その他 1,816 合計 35,910」
アジア売上高は169億81百万円で全体の約47.3％を占め、前期の約38.3％からアジアへの売上集中度が上昇した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「日本 5,255 欧州 6,151 中東 1,803 アジア 11,754 その他 1,317 合計 26,282」
アジア売上高は117億54百万円で全体の約44.7％となり、前年同期の約35.0％からは上昇したが、直前四半期の約47.3％からは低下した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「日本 3,600 欧州 4,039 中東 1,604 アジア 9,065 その他 860 合計 19,169」
アジア売上高は90億65百万円で全体の約47.3％を占め、前年同期の約37.3％からアジアへの売上集中度が上昇した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「日本 1,732 欧州 2,326 中東 1,046 アジア 6,090 その他 499 合計 11,695」
アジア売上高は60億90百万円で全体の約52.1％を占め、前年同期の約43.0％からアジアへの売上集中度が上昇した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは海外売上高比率が80%前後で推移しており、取引においては日本円以外に外国通貨建で行われているため、急激な為替レートの変動は当社グループの業績及び財政状況に影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高比率80％前後という海外依存と、為替変動による業績影響の可能性を再確認している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「日本 5,229 欧州 7,746 中東 2,276 アジア 9,381 その他 2,212 合計 26,847」
アジア売上高は93億81百万円で全体の約35.0％となり、前年同期の約39.1％からアジアへの売上集中度が低下した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「日本 3,197 欧州 5,211 中東 1,725 アジア 6,689 その他 1,094 合計 17,918」
アジア売上高は66億89百万円で全体の約37.3％となり、前年同期の約41.4％からアジアへの売上集中度が低下した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「日本 1,460 欧州 2,403 中東 859 アジア 3,980 その他 548 合計 9,252」
アジア売上高は39億80百万円で、全体の約43.0％を占めた。アジアへの売上集中は引き続き確認される。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「日本 5,214 欧州 6,390 中東 967 アジア 8,792 その他 1,142 合計 22,506」
アジア売上高は87億92百万円で全体の約39.1％となり、前四半期の約41.4％から売上集中度がさらに低下した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「日本 3,552、欧州 4,520、中東 369、アジア 6,546、その他 825、合計 15,814」
アジア売上高は65億46百万円で、全体に占める比率は約41.4％となり、前四半期の約42.5％から集中度がさらに低下した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「日本 4,102 欧州 3,248 中東 856 アジア 6,759 その他 947 合計 15,914」
アジア売上高は67億59百万円で、全体159億14百万円に占める比率は約42.5％となり、前四半期の約47.6％から集中度が低下した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「日本 2,339 欧州 2,035 中東 363 アジア 4,817 その他 570 合計 10,126」
アジア売上高は48億17百万円で、全体101億26百万円に占める比率は約47.6％となり、前期記載の2分の1超から集中度がやや低下した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「日本 1,175 欧州 866 中東 152 アジア 2,572 その他 188 合計 4,954」
アジア売上高は25億72百万円で、全体49億54百万円の過半を占めており、アジア市場への売上集中が続いている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「日本 5,305 欧州 5,084 中東 1,400 アジア 12,504 その他 914 合計 25,208」
アジア売上高は125億4百万円で、全体252億8百万円に占める比率は開示数値上おおむね半分となり、前期のアジア売上高2分の1超という集中度からやや低下している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「日本 3,715 欧州 3,232 中東 464 アジア 9,121 その他 584 合計 17,118」
地域別売上高ではアジアが91億21百万円で、全体171億18百万円の過半を占めており、アジア市場への売上集中が続いている。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社グループの海外売上比率は80％を超える水準で推移しており、なかでも中国やバングラデシュさらにＡＳＥＡＮ諸国などを合わせたアジア市場での売上高は２分の１を超えています。」
海外売上比率は80％超、アジア市場は2分の1超で依存は続くが、前期記載の海外約90％・アジア3分の2超から集中度の記述は低下した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「日本 6,622 欧州 7,414 中東 2,970 アジア 22,366 その他 1,246 合計 40,620」
地域別売上高では、アジア売上高は223億66百万円、全体は406億20百万円となっている。前第3四半期のアジア売上高362億10百万円・全体518億45百万円と比べ、アジアへの売上集中度は計算上低下している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上比率は90％前後で推移しており、なかでもバングラデシュや中国さらにＡＳＥＡＮ諸国などを合わせたアジア市場での売上高は３分の２を超える水準にあります。」
海外売上比率が従来の85％前後から90％前後へ上昇し、アジア市場売上高も3分の2超であることを再度数値化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの海外売上比率は85％前後で推移しており、なかでもバングラデシュや中国さらにＡＳＥＡＮ諸国などを合わせたアジア市場での売上高は３分の２を超える水準にあります。」
海外売上比率85％前後、アジア市場の売上比率が3分の2超という依存度をリスクとして数値化している。