景気・顧客のIT投資抑制による業績影響
FY2018に初出。24回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。36社中16社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「当社グループが主にサービスを提供する情報産業分野においては、デジタル技術の進展・普及に伴い、あらゆる産業で企業の生産性向上や競争力強化を目的としたIT・DX関連のニーズは高まっており、クラウドを活用したシステムインテグレーションやシステム運用・保守等へのIT投資需要は堅調に推移いたしました。」
顧客のIT投資抑制リスクに対し、IT・DX関連ニーズとクラウドを活用したシステムインテグレーション、運用・保守への投資需要が堅調だったと説明している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループが主にサービスを提供する情報産業分野においては、デジタル技術の進展・普及に伴い、あらゆる産業で企業の生産性向上や競争力強化を目的としたIT・DX関連のニーズは高まっており、クラウドを活用したシステムインテグレーションやシステム運用・保守等へのIT投資需要は堅調に推移いたしました。」
顧客のIT投資抑制リスクに対し、クラウド・IT・DX関連投資需要が堅調だったとの説明を継続している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当社グループが主にサービスを提供する情報産業分野においては、デジタル技術の進展・普及に伴い、あらゆる産業で企業の生産性向上や競争力強化を目的としたIT・DX関連への投資需要は引き続き拡大しています。」
顧客のIT投資抑制リスクに対し、IT・DX関連への投資需要が引き続き拡大していると説明している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当社グループが主にサービスを提供する情報産業分野においては、デジタル技術の進展・普及に伴い、あらゆる産業で企業の生産性向上や競争力強化を目的としたIT・DX関連への投資需要は引き続き拡大しています。」
顧客のIT投資抑制リスクに対し、IT・DX関連への投資需要が引き続き拡大していると説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「クラウドを活用したシステムインテグレーションやシステム運用・保守等へのIT投資需要は堅調に推移いたしました。」
顧客のIT投資抑制が業績に影響するリスクを背景に置きつつ、当第1四半期のクラウド・システム運用関連投資需要は堅調だったと説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「クラウドを活用したシステムインテグレーションやシステム運用・保守等へのIT投資需要は堅調に推移いたしました。」
顧客のIT投資抑制が業績に影響するリスクを記載しつつ、当期のIT投資需要は堅調だったと説明している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが主にサービスを提供する情報産業分野においては、AI、IoT等の先端技術の普及やクラウドシフトを背景にDX（デジタルトランスフォーメーション）に向けた取り組みが進んでおり、企業のIT投資需要は引き続き堅調に推移するものと見込まれます。」
顧客企業のIT投資抑制リスクに対し、AI、IoT、クラウドシフト、DXを背景とするIT投資需要は引き続き堅調との見通しを示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「AI、IoT等の先端技術の普及やクラウドシフトを背景にDX（デジタルトランスフォーメーション）に向けた取り組みが進んでおり、企業のIT投資需要は引き続き堅調に推移するものと見込まれます。」
顧客企業のIT投資抑制リスクに対し、AI、IoT、クラウドシフトを背景とするDX関連のIT投資需要は引き続き堅調との見通しを示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが主にサービスを提供する情報産業分野においては、デジタル経済の急速な浸透により、クラウドコンピューティング、AI、IoT、ビッグデータ、RPAなどの先端技術を活用した「デジタルトランスフォーメーション（DX）」推進の活発化に伴うIT投資需要は、堅調に推移するものと見込んでおります。」
顧客企業のIT投資抑制リスクに対し、デジタル経済とDX推進を背景にIT投資需要は堅調との見通しを継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループが主にサービスを提供する情報産業分野においては、デジタル経済の急速な浸透により、クラウドコンピューティング、AI、IoT、ビッグデータ、RPAなどの先端技術を活用した「デジタルトランスフォーメーション（DX）」推進の活発化に伴うIT投資需要は、堅調に推移するものと見込んでおります。」
顧客のIT投資抑制リスクに対し、デジタル経済の浸透とDX推進を背景にIT投資需要は堅調との見通しを示している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「デジタル経済の急速な浸透により、企業のIT投資意欲は継続して底堅く、クラウドコンピューティング、AI、IoT、ビッグデータ、RPAなどの先端技術を活用した「デジタルトランスフォーメーション（DX）」推進の活発化に伴うIT投資需要は堅調に推移するものと見込んでおります。」
顧客のIT投資抑制リスクに対し、デジタル経済とDX推進を背景にIT投資需要は堅調との見通しを示している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当社グループが主にサービスを提供する情報産業分野においては、デジタル化に向けたIT投資意欲は底堅く、クラウドコンピューティング、AI、IoT、ビッグデータ、RPAなどの先端技術を活用した「デジタルトランスフォーメーション（DX）」推進の活発化に伴うIT投資需要は堅調に推移するものと見込んでおります。」
顧客のIT投資抑制リスクに対し、DX関連を中心とするIT投資需要は堅調との見通しを示している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当社グループが主にサービスを提供する情報産業分野においては、柔軟な労働環境を提供できるリモート環境構築に伴うツールの普及、業務効率化、情報セキュリティ対策などを目的としたIT投資が堅調に推移いたしました。」
顧客のIT投資抑制リスクに対し、リモート環境、業務効率化、情報セキュリティ対策を目的とするIT投資が堅調に推移したと説明している。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「新型コロナウイルスに伴う市況悪化の影響により企業の新規ICT投資に一定の縮小が生じたものの、当事業の大部分を占めているシステム設計およびネットワーク運用案件においては大きなマイナス影響を受けることなく推移することができました。」
企業の新規ICT投資の縮小は継続しているが、前 filing の「大幅な縮小」から「一定の縮小」という表現となり、主要なシステム設計・ネットワーク運用案件への大きな影響はないと説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「下半期より、新型コロナウイルスに伴う市況悪化の影響により企業の新規ICT投資に大幅な縮小が生じたものの、当事業の大部分を占めている運用案件においては顕著なマイナス影響を受けることなく推移することができました。」
新型コロナウイルスによる新規ICT投資の大幅縮小が発生した一方、運用案件への影響は限定的だったとの説明を通期でも記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスに伴う市況悪化の影響により企業の新規ICT投資に大幅な縮小が生じたものの、当事業の大部分を占めている運用案件においては顕著なマイナス影響を受けること無く推移することが出来ました。」
従来リスクとして記載していた顧客のIT投資抑制が、新型コロナウイルスに伴う新規ICT投資の大幅縮小として実際に発生したと記載している。一方、運用案件への影響は限定的だったとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
顧客のIT投資抑制や経済情勢悪化による業績影響リスクについて、重要な変更がないと総括している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
顧客のIT投資抑制や経済情勢悪化による業績影響リスクを含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
顧客のIT投資抑制や経済情勢悪化による業績影響リスクを含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
顧客のIT投資抑制や経済情勢悪化による業績影響リスクを含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
顧客のIT投資抑制や経済情勢悪化による業績影響リスクを含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループが提供するサービスは、企業を取り巻く環境や企業経営の効率化などの動きにより、顧客のITに対する投資抑制策等の影響を受けることから、経済情勢の変化に伴い事業環境が悪化するなどした場合、当社の経営成績に影響を与える可能性があります。」
顧客企業のIT投資抑制策や経済情勢の悪化が業績に影響するリスクを、独立した項目として初めて記載している。