新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。29回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-09-10。
アトラエがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- 2026-09-10その他www.nikkei.com
「また、同時に特別利益として新株予約権戻入益を計上することを明らかにした。」
新株予約権戻入益を特別利益として計上することを適時開示したが、記事では戻入れの対象数や希薄化への影響を示していない。 - 2026-09-10対処業績予想の修正
「今般、将来の株式希薄化懸念を払拭し、適正な株価形成を通じた企業価値向上を図る観点から、対象となる新株予約権を保有する当社の役職員等より、2026 年 9 月 30 日をもって保有する新株予約権を権利放棄すること（以下「本件放棄」という）に関する申し出を受領したことに伴い、2026 年 9 月 30 日をもって当該新株予約権が消滅する見込みとなりました。」
第8回及び第9回新株予約権の一部が2026年9月30日に消滅する見込みとなり、既存の希薄化エクスポージャーが縮小する方向を示している。ただし、対象外の新株予約権は残る。 - FY2025悪化有価証券報告書
「なお、本書提出日の前月末（2025年11月末）現在、新株予約権による潜在株式数は2,047,900株であり、発行済株式総数22,827,141株の約9.0％に相当しております。」
新株予約権による潜在株式数が2024年11月末の1,466,700株・約6.1％から2,047,900株・約9.0％へ増加し、希薄化エクスポージャーが拡大した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」「普通株式 600,000」「新株予約権の行使期間※ 2027年２月１日から2035年１月12日まで」
第12回新株予約権として普通株式600,000株相当が新たに発行され、潜在株式による希薄化エクスポージャーが追加された。 - FY2024悪化有価証券報告書
「なお、本書提出日の前月末（2024年11月末）現在、新株予約権による潜在株式数は1,466,700株であり、発行済株式総数24,047,141株の約6.1％に相当しております。」
潜在株式比率は2023年11月末の約3.0％から約6.1％へ上昇し、新株予約権行使による希薄化エクスポージャーが拡大している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当社は、2024年１月12日の取締役会決議において、会社法第236条、第238条及び第240条の規定に基づき当社の従業員並びに当社子会社の取締役及び従業員に対してストック・オプション及び自社株式オプションとしての新株予約権を割り当てることを決議し、2024年２月１日に発行いたしました。」
当社従業員89名、子会社取締役2名、子会社従業員14名を対象に、普通株式669,500株相当の第11回新株予約権が発行され、新たな潜在株式による希薄化エクスポージャーが追加されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「なお、本書提出日の前月末（2023年11月末）現在、新株予約権による潜在株式数は812,100株であり、発行済株式総数27,021,200株の約3.0％に相当しております。」
潜在株式数は2022年11月末の514,600株・約1.9％から812,100株・約3.0％へ増加し、希薄化エクスポージャーが拡大している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値の希薄化を含む既記載リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社は、2023年１月13日の取締役会決議に基づき当社の従業員並びに当社子会社の取締役及び従業員に対してストック・オプション及び自社株式オプションとしての新株予約権を割り当てることを決議し、2023年２月１日に発行いたしました。」
従業員および子会社役職員向けに第10回新株予約権が発行され、普通株式300,000株相当の新たな潜在株式による希薄化エクスポージャーが追加されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「なお、本書提出日の前月末（2022年11月末）現在、新株予約権による潜在株式数は514,600株であり、発行済株式総数26,961,200株の約1.9％に相当しております。」
潜在株式数が2021年9月期の391,400株、約1.5％から514,600株、約1.9％へ増加し、希薄化エクスポージャーを更新している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日（注） 72,000 26,961,200 360 1,231,463 360 1,217,463 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により72,000株が増加した事実を記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当社は、2022年１月14日の取締役会決議に基づき当社の従業員並びに当社子会社の取締役及び従業員に対してストック・オプション及び自社株式オプションとしての新株予約権を割り当てることを決議し、2022年２月１日に発行いたしました。」
従業員および子会社役職員向けに新たな新株予約権が発行され、潜在株式による希薄化エクスポージャーが追加されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「なお、本書提出日現在、新株予約権による潜在株式数は391,400株であり、発行済株式総数26,779,200株の約1.5％に相当しております。」
新株予約権の潜在株式数が、前回記載の第8回新株予約権の株式数319,400株に加えて既存分を含む391,400株となり、希薄化エクスポージャーを通期ベースで示している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」「普通株式 160,000［320,000］」「新株予約権の行使期間 ※ 2023年２月２日から2030年２月１日まで」
取締役2名・従業員62名を対象に第8回新株予約権を発行し、株式分割調整後の目的株式数は320,000株となった。新たな潜在株式による希薄化エクスポージャーが追加されているが、行使期間は2023年2月から2030年2月までである。 - FY2020対処有価証券報告書
「なお、本書提出日現在、新株予約権による潜在株式数は63,000株であり、発行済株式総数13,362,600株の約0.5％に相当しております。」
新株予約権の行使による株式発行が進み、潜在株式比率は前期の1.0％から約0.5％へ低下している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年５月７日(注) 18,000 13,308,600 171 1,122,905 171 1,108,905 (注）新株予約権の行使による増加であります。」
2020年5月7日に新株予約権の行使により18,000株が増加し、発行済株式総数が13,308,600株となった事実を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値の希薄化を含む既記載リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値の希薄化を含む既記載リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019対処有価証券報告書
「なお、本書提出日現在、新株予約権による潜在株式数は135,000株であり、発行済株式総数13,277,600株の1.0％に相当しております。」
新株予約権の行使による株式数増加を経て、潜在株式比率は2018年9月期の2.8％から1.0％へ低下している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値の希薄化を含む既記載リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年１月１日～2019年３月31日（注）２ 234,000 13,277,600 2,223 1,098,294 2,223 1,084,294 （注） ２．新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期累計期間に新株予約権の行使により234,000株が増加した事実を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値の希薄化を含む既記載リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「なお、本書提出日現在、新株予約権による潜在株式数は369,000株であり、発行済株式総数13,025,300株の2.8％に相当しております。」
潜在株式比率は前期の9.0％から2.8％へ低下しており、新株予約権行使後の残存潜在株式数を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値の希薄化を含む既記載リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数231,000株」「新株予約権の行使による増加であります。」「（２）【新株予約権等の状況】該当事項はありません。」
第2四半期累計期間に新株予約権の行使により231,000株が増加した一方、四半期末の新株予約権等の状況は該当なしと記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権による潜在株式数は354,000株であり、発行済株式総数3,934,100株の9.0％に相当しております。」
新株予約権の潜在株式比率は前期記載の10.2％から9.0％となった。一方、当事業年度には新株予約権行使による42,000株の発行済株式数増加も記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使により提出日現在の発行済株式総数が42,000株増加しております。」
新株予約権の行使により発行済株式数が42,000株増加した事実を記載しており、潜在株式による希薄化可能性に関する事象が実際に発生している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値の希薄化を含む既記載リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権による潜在株式数は132,000株であり、発行済株式総数1,292,600株の10.2％に相当しております。」
新株予約権の行使による既存株主の株式価値・議決権割合の希薄化可能性を10.2％という数値とともに記載している。